エンジニアの年収400万円・500万円は低い？IT業界の割合と上がる4つの条件

エンジニアの年収400万円・500万円が低いかどうかは、金額だけでは決まりません。結論として、20代や経験の浅い時期なら通過点であり、30代以降で担当が広がっているのに同じ水準なら、原因を確かめる価値がある位置です。情報通信業全体では、中央値の推計である600万円を下回る位置にあたります。

全体の水準を先に確かめたい場合はエンジニアの平均年収を、次の年収帯についてはエンジニアの年収600万円・800万円を参照してください。この記事では年収400万円台・500万円台に絞って説明します。

情報通信業の中での位置

まず、国税庁の民間給与実態統計調査で、情報通信業の給与階級ごとの割合を見ます。

読み方として、400万円以下の人は5人に1人程度で、半数は600万円を超えています。この割合を見ると、年収400万円台は業種の中で低めの位置に見えます。ただしこの統計には注意点があります。情報通信業には営業や管理部門の人も含まれ、エンジニアだけの分布ではありません。また、年齢構成も幅広いので、同じ年齢の人と比べた位置ではありません。

業種の平均給与は682万円ですが、高い年収の人が平均を押し上げるので、自分の位置を知るには中央値のほうが参考になります。全業種の平均給与は487万円です。全業種の平均と比べるのか、情報通信業の中で比べるのかで、受ける印象は変わります。

年齢で見ると印象が変わる

金額が低いかどうかは、年齢で大きく変わります。同じ年収450万円でも、25歳と40歳では意味が違うからです。情報通信業の年齢階層別の平均給与を見ます。

これは業種全体の平均で、高い年収の人に引っ張られている数字です。20代で400万円台なら平均に近い位置です。30代前半で400万円台なら、平均を下回ります。ただし平均は中央値より高く出やすいので、下回ることが直ちに低いという判断にはなりません（年齢別の年収）。

給与階級ごとの年齢も参考になります。国税庁の統計で、400万円超500万円以下の階級の平均年齢は37.1歳、平均勤続年数は7.7年、500万円超600万円以下の階級の平均年齢は39.4歳、平均勤続年数は10.5年です。

ここから読み取れるのは、この年収帯の人は若い人ばかりではないということです。30代後半でこの年収帯にいる人は珍しくありません。ただし、それで安心してよいという意味ではなく、平均の水準にとどまっていることが今後も続くかを考える必要があります。

推定レンジと比べて原因を絞る

次に、自分の経験と条件で推定レンジと比べます。当サイトの診断モデルで、東京・スキル中位の条件を経験年数別に見ると次のようになります。

同じ実務3〜5年で企業タイプを変えると、次のとおりです。

この2つの表で見たいのは、自分の年収がどの要因で説明できるかです。経験年数の行の下にいるなら、企業タイプやスキルの影響が考えられます。企業タイプの表で自分の行に近いなら、会社の中で個人が努力しても差は埋まりにくいということです。モデルはエンジニア全体の推定で、賞与の比率や手当の違いを反映していません。

勤務地による差は次のとおりです。

地方で働く場合、東京の基準で「低い」と判断するのは適切ではありません（勤務地別の年収）。一方で、フルリモートの求人を探せる職種であれば、地域の水準に縛られずに比較できることがあります（地方移住とフルリモート）。

低いと判断するべき3つのケース

金額だけで判断せず、次の3つのケースに当てはまるかを確かめます。当てはまるなら、待っていても解決しにくいので動く理由があります。

1つ目は、担当の範囲が広がっているのに年収が変わらない場合です。設計やレビューを任されているのに、昇格や昇給につながっていないなら、会社の評価の仕組みか原資に問題があります。具体例として、3年前と同じ等級でチームの中心を担っているなら、等級の要件と実績の対応を確かめてください（等級・グレード制度と昇格）。

2つ目は、商流の深い環境にいる場合です。多重下請けの現場では、単価の上限で給与が決まります。個人のスキルが上がっても提示額に反映されにくくなります。この場合は、社内の努力より企業タイプを変えることが有効です（SESから自社開発へ移るときの年収、SESの契約単価と給与の関係）。

3つ目は、実質時給が低い場合です。年収が400万円台でも残業が少ないなら、時給は悪くないことがあります。逆に、みなし残業の範囲で長く働いていて、この金額なら実質時給は低くなります（みなし残業と実質時給）。

逆に、経験3年未満で、担当の範囲が着実に広がっている、昇給の実績がある、という場合は、すぐに動く必要はありません。数年は経験の蓄積を優先する選択も合理的です。

次の段階へ上がる4つの条件

年収400万円台から500万円台、500万円台から600万円台へ上がるには、次の4つの条件が関わります。どの条件が足りないかで、打つ手が変わります。

1つ目は、担当の範囲です。指示された実装から、設計を含む機能の担当へ広がると、等級の要件に対応しやすくなります。「任された機能をリリースまで責任を持って担当した」という実績は、この年収帯で最も効く経験の一つです。

2つ目は、原資の大きい環境です。同じスキルでも、利益率の高い事業や上流の会社では提示が高くなります。企業タイプの差は上の表のとおりで、個人の交渉だけでは埋まりません。

3つ目は、評価につながる形での実績の記録です。自分の仕事の結果を説明できないと、評価や転職で正当な額を得られません。「何をした」ではなく、「何を決めて、どうなった」を記録します（職務経歴書の書き分け）。

4つ目は、需要のある技術領域です。同じ経験年数でも、担当する領域によって参照できる求人が変わります。ただし技術の名前だけで年収は上がりません（年収に効くスキル）。

社内で上げるか転職で上げるか

上げる手段として、社内の昇給と転職を比べます。結論として、年1回の昇給だけで次の段階へ届くのに何年かかるかを計算すると判断しやすくなります。

統計では、情報通信業の1人平均賃金の改定率は4.4%、改定額は月に17,884円/月です。これは賃金の改定を実施した企業などの平均で、個人の昇給額ではありません。自分の直近3年の昇給額を給与明細から確かめ、次の段階までの年数を出します（定期昇給と転職の損益分岐）。

転職で年収が上がる人は多いものの、全員ではありません。民間の転職サービスの調査では、転職で年収が増加した人の割合は59.2%、全体の平均変動額は8万円です。ただしこれは転職を決めた人の集計で、エンジニアに限った数字ではありません。

具体的には、昇給の実績が乏しく、社内の上位の等級に空きがないなら、転職を検討する理由になります。一方、現在の環境で担当の範囲が広がっているなら、1〜2年の実績を作ってから動くほうが、提示額が上がりやすくなることがあります（転職のタイミング）。

手取りと生活の見積もり

年収400万円・500万円を考えるときは、額面だけでなく手取りと生活費の見積もりも必要です。ただし手取りの額は扶養、住民税、社会保険料、地域によって変わるので、ここでは具体的な金額を示しません。給与明細の控除額から確認するか、勤務先や税理士に確かめてください。

大切なのは、年収の額だけでなく、賞与の比率です。同じ年収でも賞与が多いと月々の手取りは小さくなります。住宅費や教育費の予定がある場合は、月額で計算します（賞与比率が高い会社と低い会社）。

また、住宅手当や会社負担の制度があれば、額面が同じでも実質は変わります。比較には手当と福利厚生も含めます（住宅手当・在宅勤務手当まで含めた実質年収）。

よくある誤解

この年収帯でありがちな誤解を整理します。

1つ目は、「資格を取れば上がる」という考えです。資格手当が出る場合はありますが、担当の範囲が変わらなければ、等級の根拠になりません（エンジニアの資格と年収）。2つ目は、「言語を変えれば上がる」という考えです。言語別の単価の差は、案件の領域や企業の差も含みます。言語を変えても環境が同じなら大きくは変わりません。

3つ目は、「平均より低いから自分は市場価値が低い」という判断です。平均には高い年収の人が含まれていて、平均を下回る人のほうが多くなります。市場価値の確認には、スカウトの提示や実際の求人の条件を使ってください（スカウトメールの提示年収レンジ）。

この記事の数字が当てはまらないケース

国税庁の統計は1年を通じて勤務した給与所得者の集計で、情報通信業の全職種を含みます。エンジニアだけの分布ではありません。中央値は給与階級の人数から当サイトが按分して推計した値です。

賃金改定の統計は企業の平均で、個人の昇給額を示すものではありません。転職の統計は民間サービスの集計です。診断モデルのレンジはエンジニア全体の推定で、賞与や手当の差を反映していません。いずれも自分の位置を考える出発点で、個別の判断の根拠としては十分ではありません。

最終チェック

• 自分の年齢と同じ階層の統計と比べた
• 経験年数と企業タイプの推定レンジで、差の原因を絞った
• 担当の範囲が広がっているのに年収が変わっていないかを確認した
• 実質時給を計算した
• 直近3年の昇給額から、次の段階までの年数を出した
• 判断の実績を記録した

年収400万円・500万円は、それ自体が良い悪いを決める数字ではありません。年齢と担当範囲に見合っているか、そして次の段階へ進む道筋があるかで判断してください。