転職で年収が上がる人と上がらない人の違い｜210万円の差を埋める3つの確認事項

転職は年収を動かす手段として最も効きます。ただし、必ず上がるわけではありません。同じ時期に、似た経歴で動いた人の間でも結果は割れます。

分かれ目は、動く前に何を確かめたかにあります。

上がるのは「構造」を変えたとき

転職で年収が上がるのは、実力が急に伸びたからではありません。構造が変わったからです。

構造とは、企業タイプ・商流・給与テーブルの上限の3つです。実務3〜5年／東京勤務／スキル中位という同じ条件でも、企業タイプだけでこれだけ違います。

同じ人が同じ実力のまま移動しても、この差の分だけ動きます。 上端と下端で210万円、SESから上場・大手なら132万円です。

逆に言えば、同じ構造の会社に移っても年収はほとんど変わりません。

実際、転職者の何割が上がっているのか

推定ではなく実績データがあります。dodaエージェント経由で2025年9月に転職が決定した人のうち、年収が増加したのは 60.4% でした。

注目すべきは金額のほうです。

全体で見ると +9.5万円しか動いていないのに、上がった人だけを見ると +73.1万円。 この差が意味するのは、下がった人がそれなりの幅で下がっている、ということです。

転職は「平均すると少し上がる」イベントではありません。大きく上がる人と、下がる人に分かれるイベントです。約4割は増えていません。

分かれ目が、次に述べる「構造を変えたかどうか」です。

上がらない3つのパターン

パターン1：同じ構造の中で横に動く

中小の受託から中小の受託へ。SESからSESへ。仕事内容も商流も同じなら、提示額は前職の年収を基準に決まります。

多少上がっても数十万円で、引っ越しや慣れ直しのコスト、有給がリセットされること、退職金の勤続年数がゼロに戻ることを考えると、割に合わないことがあります。

パターン2：提示額だけを見て、上限を見ていない

「今より80万円高い」で決めてしまう型です。

その額がその会社の等級の上限に近い場合、入社後3年で頭打ちになります。確認すべきなのは提示額ではなく、その額がその会社の何等級で、上に何等級あるかです。

面接の終盤か内定後に、次のように聞けます。

• 「今回のオファーは、御社の等級で言うとどのあたりですか」
• 「この等級の上には、いくつ等級がありますか」
• 「次の等級に上がるための要件は明文化されていますか」

答えられない、あるいは制度自体がない会社は、その時点で情報として十分です。

パターン3：実力が構造に届いていない

年収の高い企業タイプほど、選考でコードを見られます。書かせる、あるいは既存コードについて説明させる。ここで落ちると、そもそも構造を変える機会が来ません。

動く前に確かめる3つ

1. いまの年収が、条件から見て妥当か

経験年数・企業タイプ・勤務地を揃えたときのレンジと、いまの年収を比べます。

ここで大きく下回っていれば、動く理由があります。ほぼ一致しているなら、転職ではなく別の打ち手（判断範囲を広げる、構造の違う会社を狙う）が要ります。

なお、全職種の平均は 429万円、30代 454万円、40代 517万円 ですが、これらは条件を揃えていない数字なので、自分の基準には使えません。

2. 実力が、狙う構造に届いているか

年収の高い企業タイプに移りたいなら、その選考基準に届いているかを先に確かめます。届いていなければ、何を埋めるべきかが分かるだけでも収穫です。

同じ3〜5年・上場企業の中でも、スキルで121万円の差がつきます（スキル別の記事）。構造とスキルの両方が揃って初めて、レンジの上端に届きます。

3. いま動く必要があるか

差が小さいなら、急いで動く理由はありません。市場から自分にいくら提示されるかだけ確認しておいて、差が開いたときに動くほうが消耗しません。

在職中に登録だけしておけば、提示額の推移が分かります。これは転職活動というより、定期健診に近い使い方です。

交渉について

提示額は交渉できますが、根拠のない希望額は通りません。 通るのは次のどれかです。

「もっと欲しい」だけでは動きません。数字には数字で返す必要があります。

そして交渉の余地は、選考の評価が高いほど広がります。ぎりぎりで通った人に上振れした提示は出ません。ここでも、結局は実力が効いてきます。

いまの市場環境をどう見るか

転職を考えるとき、市場が締まっているか緩んでいるかは判断材料になります。

厚生労働省の職業安定業務統計（令和8年3月）で、情報処理・通信技術者の有効求人倍率は 1.39倍。全職業の 1.1倍、専門的・技術的職業従事者全体の 1.82倍 と比べても、求職者1人あたりの求人数は多い状態です。新規求人倍率は 2.66倍 あります。

ただし方向は緩む側に向いています。

• 新規求人数は前年同月比 -16.3%
• 新規求職件数は前年同月比 14.6%
• 結果として有効求人倍率は -0.22ポイント

求人が減り、応募する側が増えている状況です。倍率自体はまだ高いので「転職できない市場」ではありませんが、選考の通りやすさは前年より下がっていると考えたほうが安全です。

これは前述の「転職者の 60.4% しか年収が増えていない」という実績とも整合します。準備なしで動く余裕は、以前より小さくなっています。

タイミングについて

年度末や期初に合わせる必要は基本的にありません。求人は通年で出ています。

ただし次の2つだけは考慮に値します。

• 賞与の支給日 — 支給後に退職するほうが手取りは増えます
• 担当プロジェクトの区切り — 途中離脱は次の職場での評価に影響しませんが、推薦者を失う可能性はあります

それ以外の「いつが有利か」はほぼ誤差です。準備が整ったときが最良のタイミングになります。

まとめ

• 転職で上がるのは構造が変わったとき。同じ構造の横移動では変わらない
• 提示額ではなく、その額がその会社の何等級で上に何等級あるかを見る
• 動く前に、いまの年収の妥当性と、狙う構造に実力が届いているかを確かめる
• 交渉は数字にしか反応しない。他社内定が最も強い根拠になる