エンジニアの年収1500万円・2000万円は可能か｜IT業界の割合と到達する5つの道

エンジニアの年収1500万円・2000万円は可能ですが、個人の努力の延長で多くの人が届く水準ではありません。統計で見ても割合は小さく、到達している人は、外資の上位職、経営層、希少な専門家など、限られた道にいることが多くなります。目指すなら、まず自分の環境に上限があることを理解し、どの道を選ぶかを決める必要があります。

全体の水準はエンジニアの平均年収、その手前の水準は年収1000万円を目指すエンジニアのルートで確認できます。この記事では、1000万円の次の水準に絞って説明します。

情報通信業の中での割合

国税庁の民間給与実態統計調査で、情報通信業の給与階級を見ます。

読み方の注意点は3つあります。1つ目に、これは情報通信業の全職種の数字で、エンジニアだけの割合ではありません。経営層や営業の高収入者が含まれます。2つ目に、株式報酬の扱いは個別の事情によるので、外資の報酬の全体を反映しているとは限りません。3つ目に、1年を通じて勤務した給与所得者の統計で、フリーランスや経営者の役員報酬以外の事業所得は含まれません。

それでも分かることがあります。階級が上がるほど平均年齢も上がるという傾向です。この年収帯の人は、平均すれば40代後半から50代です。20代や30代で到達している人もいますが、平均としては長い経験と高い役職を伴っています。

全体の割合としては、年収1,000万円を超える人が14.5%で、そのうち1,500万円を超える人は一部です。1000万円台への到達と、1500万円以上への到達は難しさが別物だと考えてください。

推定レンジの上限と現実

当サイトの診断モデルで、実務10年以上・東京・スキル上位の条件を企業タイプ別に見ると次のようになります。

モデルは個人のスキルと環境に基づく推定で、経営層の報酬や大きな株式報酬を扱っていません。そのため、1500万円以上の水準はモデルの想定する範囲を超えていることが多くなります。診断の結果が低いから到達できない、という意味ではなく、この水準の年収は技術のスコアでは説明できないと考えるのが適切です。

つまり、この水準では、コードを書く力は必要条件ではあっても十分条件ではありません。事業、組織、市場の希少性といった別の要素が入ります。企業タイプによって上限が大きく違うのは上の表のとおりで、SESや中小の受託開発では、個人の能力とは別に原資の上限に当たります（企業タイプ別の年収相場）。

到達する5つの道

年収1500万円以上に到達している人の道は、大きく5つに分けられます。それぞれ必要な経験が違うので、自分の状況に合う道を選びます。

この整理は典型例で、複数を組み合わせる人もいます。

1つ目の外資系は、最も現実的な道の一つです。ただしこの水準の報酬では株式の割合が大きくなり、株価や為替で額が変わります（外資系IT企業のエンジニアの年収、RSUの年収への数え方）。英語で設計の議論ができることが前提になることも多く、準備には時間がかかります（英語スキルと年収）。

2つ目の経営層は、CTO、VPoEなどの役職です。報酬は会社の段階で大きく異なり、役職名だけで水準は決まりません（スタートアップのCTO・VPoEの年収と株式報酬）。

3つ目の専門家は、機械学習、セキュリティ、基盤技術などの領域で、市場に少数しかいない人です。専門性が高く評価される一方、領域の需要の変化の影響を受けます（機械学習・AIエンジニアの年収）。

現金と株式を分けて計算する

この水準の年収の話では、「年収2000万円」と言っても中身がまったく違うことがあります。現金の固定給が中心なのか、株式の評価額が大きいのかで、確実性が異なるからです。

具体例を考えます。固定給と賞与が大半を占めるケースと、固定給は小さく、大きな額の株式が権利確定するケースでは、総額が同じでも住宅ローンの審査や将来の見通しが変わります。株価が下がれば、翌年の総額は大きく下がる可能性があります。為替の影響を受ける場合もあります。

確認する項目は、固定の基本給、賞与の標準額と評価による幅、株式の付与額と権利確定の期間、退職時の未確定株式の扱いです。転職のときは、未確定の株式を放棄することになるので、次の提示と比べるときは放棄する額も計算に入れます。税の扱いは複雑なので、個別の判断は税理士に確認してください。

例外として、株価の上昇で想定より大きな収入を得た場合、それが翌年も続くと考えて生活水準を上げるのは危険です。株式の収入は、固定の収入とは分けて家計を組みます。

フリーランスの売上と年収は別物

高い単価の案件で年収1500万円を目指す人もいますが、フリーランスの売上は会社員の年収と同じものではありません。経費、税金、社会保険の全額負担、そして稼働できない期間があるからです。

必要な単価を逆算すると、売上だけで1500万円に届かせるには、12か月すべて稼働しても月125万円、稼働が10か月なら月150万円が必要です。実際にはここから経費や社会保険料を払うので、会社員の年収1500万円と同じ水準を残すには、さらに高い売上が要ります。また、高単価の案件は専門性や経営に近い判断を求められ、稼働率を維持できるとも限りません。詳しくはフリーランスと正社員の比較とフリーランスエンジニアの単価相場を参照してください。

複数の顧客を持つ働き方で売上を増やす道もあります（複数の取引先を持つフリーランスの収入）。ただしこの場合は、労働時間とのバランス、法人化の必要性なども論点となります。税務の判断は税理士に確認してください。

技術者のまま到達できるか

年収1500万円以上を、マネジメントに進まず技術者として得られるかは、よくある疑問です。結論として、可能ですが、会社の等級の階段がそこまで伸びている必要があります。

専門職の等級がマネージャーと同じ高さまである会社では、上位の技術職が高い報酬を得ることがあります。ただし、こうした会社は限られていて、上位の技術職に求められるのは個人の実装力だけではありません。複数の組織の技術方針に影響を与える判断や、社外にも通用する成果が求められます（専門職コースの年収）。

一般的な国内企業では、技術職の階段が途中で終わっていて、それ以上の年収にはマネジメントが必要なことがあります。この場合、技術者のままで上を目指すなら、環境を変えることを検討します。

判断の材料として、応募先の最高の技術職がどの等級にあるか、実際に何人いるかを聞くとよいでしょう。名前だけあって誰もいない等級は、実質的に存在しないのと同じです。

到達の前に考えること

高年収を目指すこと自体は悪いことではありませんが、次の点を考えておくと判断を誤りにくくなります。

1つ目は、責任と働き方の変化です。この水準の報酬には、高い成果の要求が伴います。組織の変更や成果の不足で立場が変わることもあり、雇用の安定性が高いとは限りません。

2つ目は、税と社会保険の影響です。所得が増えると税率も上がるので、額面の増加と手取りの増加は比例しません。具体的な試算は税理士に確認してください。

3つ目は、年収以外の目的です。1000万円を超えると、さらなる年収より、働き方や仕事の内容のほうが満足に影響すると感じる人もいます。自分が何のために上を目指すのかを言葉にしておくと、提示を比べやすくなります。

例外として、住宅、教育、介護など、具体的な必要があって目指す場合もあります。その場合は、必要な額と期間を計算し、確実な現金でいくら必要なのかを先に出します。

次の一歩を決める手順

到達を目指すなら、次の順に考えます。

1. 現在の会社の最上位の等級と、その報酬の見当をつける
2. 現在の企業タイプの上限が目標に届くかを確かめる
3. 5つの道のうち、自分の経験に近いものを選ぶ
4. 選んだ道で足りない経験を書き出す（英語、組織の経験、専門性）
5. 目標の役職の求人の要件を読み、書類を作ってみる
6. 実際の提示を受けて、現金と株式に分けて確かめる

最後の手順は、早めに実行する価値があります。スカウトや求人の情報で、自分の経験にどんな提示が来るのかを見るだけでも、現実との距離が分かります（スカウトメールの提示年収レンジ）。提示額の比較はオファー条件の比較を参照してください。

この記事の数字が当てはまらないケース

国税庁の統計は情報通信業の全職種を含み、エンジニアだけの分布ではありません。株式報酬の扱いや海外の親会社から付与される報酬がすべて反映されているとは限らず、役員報酬の一部や、個人事業の所得は含まれない場合があります。

診断モデルのレンジは、個人のスキルと環境の条件から計算した推定で、経営層の報酬や株式報酬を扱っていません。税金の説明は一般的なもので、個別の判断は税理士に確認してください。

最終チェック

• 統計上の割合と、平均年齢の高さを確認した
• 現在の企業タイプの上限を確認した
• 5つの道のうち、進む道を1つ選んだ
• 提示を現金と株式に分けて計算した
• フリーランスの売上を年収と混同していない
• 目指す理由と、必要な額を言葉にした

年収1500万円・2000万円は、努力だけで届く水準ではなく、環境の上限と、任される判断の大きさで決まる水準です。まず自分の環境の上限を確かめ、進む道を選ぶところから始めてください。