エンジニアの年収を年齢別に比較｜50代後半の856万円まで続く推移と伸びが鈍る時期

エンジニアの年収は、年齢とともに上がり続けるわけではありません。エンジニアが多く働く情報通信業の平均給与を国税庁の統計で年齢別に並べると、30代までは5歳ごとに大きく上がり、40代に入ると伸びの勢いが鈍り、50代後半で最も高い階層に達したあと、60代前半で大きく下がります。年収の伸びが続くかどうかは、年齢そのものよりも、その年齢までにどんな役割を任されるようになったかで決まります。

この記事では、令和7年分の民間給与実態統計調査をもとに、20代から60代前半までの年齢別の推移を確認し、各年代で差がつく理由を整理します。そのうえで、当サイトの経験年数別の推定と年齢別の統計がなぜずれるのかを説明し、自分の年収を年齢別の数字と比べるときの手順をまとめます。経験年数を軸にした推定の詳しい読み方はエンジニアの年収は経験年数でどこまで伸びるのかで扱っているため、ここでは年齢と公的統計を軸にします。

結論：伸びは30代までが大きく、40代から鈍る

年齢別の推移で押さえるべき点は3つです。30代後半までは5歳ごとの伸び幅が大きいこと、40代に入るとその伸び幅が小さくなること、そして60歳を境に平均が下がることです。

こうした形になる理由は、年収を押し上げる要因が年代によって入れ替わるからです。20代から30代は、任される仕事の範囲が広がり、等級が上がることで年収が伸びます。40代以降は、管理職やプロジェクトの責任者になる人と、そうでない人の差が大きくなり、平均の伸びは管理職になる人の割合に左右されるようになります。60代前半は、役職定年や定年後の再雇用によって給与の水準そのものが変わる人が増えます。

具体的に言えば、30代前半の人にとっての「5歳上の平均」は、等級が順に上がっていけば視野に入る水準ですが、45歳の人が5年後に50代前半の平均に届くかどうかは、その間に役割が変わるかどうかで大きく分かれます。同じ「5歳上の平均」でも、届きやすさは年代で違います。

注意点として、この形はあくまで業種全体の平均を年齢で切った断面です。1人のエンジニアが年齢を重ねたときに、この曲線のとおりに年収が動くことを示すものではありません。この違いは後の章で詳しく扱います。

情報通信業の年齢別平均給与（令和7年分）

国税庁の民間給与実態統計調査から、情報通信業で1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与を、5歳刻みの年齢階層で並べます。平均給与には賞与が含まれます。

この表で最も高いのは55〜59歳の階層で、50代後半の856万円が頂点です。ただし、上がり方は均等ではありません。20代前半から30代後半までは、隣り合う階層の差が大きく、ほぼ同じ勢いで上がっています。40代前半から後半、50代前半へと進むにつれて、隣の階層との差は小さくなります。そして60〜64歳の階層では、50代後半から大きく下がります。

表の読み方として大切なのは、これが「同じ年に、年齢の違う人たちを並べた断面」だという点です。いま55歳の人たちが20代だったころの給与水準は、いまの20代とは違います。また、情報通信業には通信、放送、出版、情報サービス、インターネット関連のサービスなど、給与体系の違う会社が混ざっています。年功的な賃金体系を持つ大企業の比重が高い年齢層ほど、平均が押し上げられやすくなります。

この表を自分に当てはめるときの例外もあります。業種全体の平均には、営業職や管理職の給与も入っています。開発の現場で専門職として働く人が、同年代の平均と比べて低く見えても、それだけで評価が低いとは言えません。比べる相手を揃える方法は、後半の章で説明します。

20代：経験年数がそのまま年収の差になる

20代の年収は、ほかのどの年代よりも実務の経験年数と担当範囲で決まります。情報通信業の平均給与は、20〜24歳が 413万円、25〜29歳が 493万円 で、20代のうちに大きく上がります。

理由は、20代前半の多くが入社直後で、会社が育成の費用を負担している段階にあるからです。厚生労働省の賃金構造基本統計調査で、賞与や残業代を除いた毎月の所定内給与を見ると、情報通信業の20〜24歳は 262.2千円/月（令和7年（2025年）） で、同じ調査の大学卒の初任給 262.3千円/月 とほぼ同じ水準です。25〜29歳になると 308.7千円/月 まで上がり、30〜34歳では 363.4千円/月、35〜39歳では 410.1千円/月 と続きます。賞与を含まない月給の段階から、20代後半にはすでに差がついていることが分かります。

具体例として、大学を出て22歳で入社した人は、27歳の時点で5年目になり、仕様の検討や設計、レビューを任され始めることがあります。一方、27歳で未経験から入った人は、同じ年齢でも1年目です。この2人を「20代後半」として同じ平均と比べても、自分の位置は分かりません。20代の比べ方と差がつく条件は20代エンジニアの年収は低い？相場の読み方と差がつく5つの重要条件で、未経験から入る場合の最初の年収の決まり方は未経験からエンジニアになったときの年収で詳しく扱っています。

注意点として、20代前半の階層は、令和6年分から令和7年分にかけて平均が大きく動いた階層です。後の章で触れるとおり、この階層の1年分の変化は傾向として読まないほうが安全です。

30代：役割の大きさで差が開き始める

30代は、任される判断の大きさによって同年代の中で差が開き始める年代です。情報通信業の平均給与は、30〜34歳が 574万円、35〜39歳が 660万円 で、年齢別の推移の中でも伸びが大きい区間にあたります。

理由は、30代になると、実装を担当する立場から、設計や技術選定、チームのまとめ役を担う立場へ移る人が増えるからです。等級制度のある会社では、この移行が等級の昇格として年収に表れます。逆に、30代になっても任される範囲が変わらない場合、年齢は上がっても等級は上がらず、同年代の平均との差が広がります。

具体例として、同じ35歳で、ひとつの機能の実装を担当し続けている人と、複数のチームにまたがるシステムの設計を決めている人では、所属する会社が同じでも等級が2段階以上違うことがあります。30代の平均が大きく伸びて見えるのは、後者のような役割に移る人が多い年代だからです。30代で年収を上げる判断軸は30代エンジニアが年収を上げる転職戦略で整理しています。

例外として、30代で未経験からエンジニアに転職した人は、この年代の平均とは別の曲線を歩きます。年齢では30代でも、経験年数では最初の数年にあたるため、比べる相手は同年代の平均ではなく、同じ経験年数の人です。

40代：平均の伸びが鈍り、二つの道に分かれる

40代は、年齢別の平均の伸びが鈍り始める年代です。情報通信業の平均給与は、40〜44歳が 735万円、45〜49歳が 794万円 で、まだ上がってはいますが、30代までと比べると隣の階層との差は小さくなります。

理由は、40代になると、年齢や勤続による自動的な昇給が効きにくくなり、年収が伸びるかどうかが役割の変化に左右されるからです。管理職に就く人、専門職として技術判断の責任を持つ人は年収が伸び続けますが、担当範囲が30代と変わらない人は横ばいになりやすくなります。平均の伸びが鈍るのは、伸びる人と止まる人が混ざった結果です。

具体例として、45歳で部門の責任者になった人と、同じ会社で同じ年に入社し、現場の開発を続けている人では、管理職の手当や等級の違いによって年収が大きく開くことがあります。ただし、現場に残ることが不利とは限りません。専門職の等級を設けている会社では、技術判断の範囲で評価が上がります。40代で伸びる人と止まる人の違いは40代エンジニアの年収が伸びる人・止まる人で扱っています。

注意点として、40代で職種を変える場合は、移った先で何年目相当として扱われるかによって年収が大きく変わります。年齢が同じでも、経験年数の数え方が変わるためです。この仕組みは40代以降で職種を変えるエンジニアの転職で詳しく説明しています。

50代：平均は最も高いが、個人差が最も大きい

50代は、年齢別の平均が最も高くなる一方で、同年代の中での差も最も大きくなる年代です。情報通信業の平均給与は、50〜54歳が 835万円、55〜59歳が 856万円 で、55〜59歳が年齢別で最も高い階層です。

理由は、50代の平均には、役員に近い管理職や大企業で長く勤めた人の高い給与が含まれているからです。平均は少数の高い給与に引き上げられやすいため、50代の平均に届いていない人は、実際には少なくありません。また、50代後半の階層は、早期退職や転職で業界を離れた人を含まない点にも注意が必要です。業界に残り続けた人の平均なので、その分だけ高く出ている可能性があります。

具体例として、50代で転職を考える場合、応募先が見ているのは年齢や在籍年数ではなく、いま解決できる問題の大きさです。大企業の管理職として高い年収を得ていた人が、管理職のいない小さな会社へ移ると、役割の違いによって提示額が下がることもあります。50代の年収と転職での評価のされ方は50代ITエンジニアの年収と転職戦略で整理しています。

注意点として、50代の伸び幅は年によって揺れが大きく、令和6年分と令和7年分では50代前半から後半への上がり方がかなり違います。50代後半が最も高い階層である点は両年で共通していますが、50代のうちにどれだけ上がるかを1年分の統計から読み取るのは避けてください。

60代前半：定年と再雇用で水準が変わる

60代前半は、多くの人の給与水準が制度によって切り替わる年代です。情報通信業の平均給与は、60〜64歳が 682万円 で、50代後半から大きく下がります。

理由は、60歳で定年を迎えたあとに再雇用で働く人が多く、再雇用では役職がなくなり、給与の水準も見直されることが多いからです。その前の50代後半で、役職定年によって管理職から外れる人もいます。年齢別の平均がここで下がるのは、能力が落ちたからではなく、雇用の形が変わるからです。

具体例として、同じ会社で60歳を迎えた2人でも、定年を65歳に引き上げた会社に勤めているか、60歳定年で再雇用になる会社に勤めているかで、60代前半の給与はまったく違います。平均の下がり幅は、1人の人の減額幅ではなく、こうした制度の違う人たちを混ぜた結果です。役職定年と再雇用で年収がどう動くかは役職定年と定年後再雇用でエンジニアの年収はどう変わるかで詳しく扱っています。

注意点として、50代のうちに勤務先の定年制度と再雇用の条件を確認しておくと、60代前半の年収を見通しやすくなります。年齢別の平均だけで将来の年収を見積もると、自分の会社の制度との違いを見落とします。

経験年数で見ると曲線の形が違う

年齢別の統計と並べて見てほしいのが、経験年数を軸にした推定です。次の表は、当サイトの診断と同じ係数で、上場・大手、東京勤務、スキル中位の条件を固定し、経験年数だけを変えたものです。

この表は、年齢別の統計とは作り方がまったく違います。年齢別の統計は、実際に支払われた給与を年齢で集計した公的な数字です。一方、この表は、経験年数ごとの重心を置き、企業タイプ、勤務地、スキルの係数を掛けたモデルによる推定で、管理職の給与は想定していません。そのため、10年以上の行でもレンジの中心は年齢別の50代の平均を下回り、未経験の行は20代前半の平均より低い位置にあります。

具体的に言えば、モデルの10年以上の行は、年齢でいえば30代前半から60代までの幅広い人が入る行です。年齢別の統計で40代や50代の平均が高いのは、その年齢まで勤め続けた人の中に管理職や大企業の長期勤続者が多く含まれるからで、エンジニアとしての経験年数が10年を超えた人が自動的にその水準に届くわけではありません。

注意点として、どちらの数字が正しいということではありません。年齢別の統計は業界の中での位置や将来の見通しを知るのに向いており、経験年数別の推定は、いまの自分の担当範囲に見合った相場を知るのに向いています。2つを並べたときのずれが、自分の状況を読み解く手がかりになります。

年齢と経験年数がずれる3つの理由

年齢が同じでも、経験年数が同じとは限りません。エンジニアの場合、年齢と経験年数がずれる人が多く、そのずれが年収の差として表れます。主な理由は次の3つです。

未経験からの転職と職種変更

1つ目は、20代後半から30代で未経験からエンジニアになる人や、別の職種から移ってくる人が多いことです。こうした人は年齢では30代でも、経験年数では最初の数年にあたります。

同じ30歳でも、新卒から8年目の人と、未経験で入って1年目の人では、推定のレンジがこれだけ違います。新卒から上場・大手で6〜9年目の人は 638〜748万円、SESで1年未満の人は 296〜347万円 です。2人を「30代前半」として同じ平均と比べても、どちらにとっても役に立ちません。未経験から入った人は、年齢別の平均ではなく、同じ経験年数の人と比べてください。

管理職への道を選ぶかどうか

2つ目は、管理職になるかどうかで年収の伸び方が変わることです。年齢別の統計には管理職の給与が含まれているため、40代以降の平均は管理職になった人たちに押し上げられています。

現場で専門職として働き続ける人は、年齢別の平均と比べると低く見えることがあります。しかし、比べるべき相手は管理職を含む平均ではなく、同じ役割の人です。管理職と専門職のどちらが年収で有利かは会社の制度によって違うため、テックリードとマネージャーはどちらが高年収？も参考にしてください。

統計に含まれる人の違い

3つ目は、年齢別の統計に含まれる人の顔ぶれが、年代によって違うことです。50代の階層には、業界に残り続けた人だけが入っています。また、情報通信業には給与体系の違う会社が混ざっており、年齢の高い層ほど大企業で長く勤めた人の比重が大きくなりやすい構造があります。

この違いを無視して「自分も50代になれば平均の水準に届く」と考えると、見通しが甘くなります。年齢別の統計は、自分の将来をそのまま映すものではなく、業界全体の断面として読んでください。

業界全体の平均年収を自分と比べない

年齢別に見るときにもう1つ注意したいのが、業界全体の平均年収の扱いです。情報通信業全体の平均給与は 682万円（令和7年（2025年）） ですが、この数字の母集団の平均年齢は 42.1歳 です。

つまり、業界全体の平均年収は、40代前半くらいの人を中心にした集団の数字です。20代や30代前半の人が、この平均と自分の年収を比べて「低い」と感じるのは、比べる相手の年齢がずれているためです。さらに、同じ調査の給与階級別の人数から推計した中央値は 600万円 で、平均を下回ります。高い給与の人が平均を押し上げているため、平均に届いていない人のほうが多い構造です。

具体例として、28歳の人が業界全体の平均と比べると大きく下回って見えても、25〜29歳の階層の平均と比べれば、差はずっと小さくなります。比べる相手の年齢を揃えるだけで、見え方は大きく変わります。平均年収という1つの数字が何を潰しているかは、ITエンジニアの平均年収469万円が適正額にならない5つの理由で詳しく扱っています。

注意点として、民間の転職サービスの集計は、公的統計とは対象も集め方も違います。たとえば正社員全体を対象にした転職サービスの集計では、20代の平均年収は 365万円 とされており、情報通信業の公的統計とは水準が違います。調査ごとの数字を混ぜて比べず、同じ調査の中で年齢を揃えて比べてください。どの数字がどの調査から来ているかは、ITエンジニアの年収・賃金データ一覧に出典と調査時点をつけてまとめてあります。

1年分の変化を傾向として読まない

年齢別の統計を見るときは、ひとつの年齢階層の前年からの変化を、そのまま傾向として読まないことが大切です。

理由は、国税庁の民間給与実態統計調査が標本調査だからです。業種と年齢で細かく切った階層ほど、対象になった事業所や人の入れ替わりによって、平均が年ごとに上下します。ある階層の平均が下がった年があっても、その年代の年収が下がる傾向にあるとは限りません。

具体例として、55〜59歳の階層は、令和6年分の 882万円 から令和7年分の 856万円 へ下がっています。同じ期間に、その前後の階層の多くは上がっています。また、20〜24歳の階層は、令和6年分の 375万円 から令和7年分の 413万円 へと大きく上がっています。初任給の引き上げが続いている影響も考えられますが、1年分だけでは、どこまでが実際の変化でどこまでが調査上の揺れなのかを切り分けられません。

注意点として、傾向を読むなら、複数年で同じ方向に動いているか、隣の階層と比べて不自然な動きでないかを確かめてください。年齢別の曲線の形、つまり30代までの伸びが大きく、40代から鈍り、60代前半で下がるという大きな形は、令和6年分と令和7年分で共通しています。読み取るべきなのは、この大きな形のほうです。

自分の年収を年齢別の数字と比べる手順

年齢別の統計を自分に当てはめるときは、比べる相手を少しずつ揃えていくと、自分の位置が見えやすくなります。次の順で確かめてください。

1. 業界全体の平均ではなく、自分の年齢階層の平均を確かめる
2. 自分の経験年数を、新卒からの年数ではなく実務として開発に責任を持った年数で数える
3. 年齢と経験年数がずれている場合は、経験年数で揃えた推定を優先する
4. 管理職かどうか、勤務先が年功的な賃金体系かどうかで、比べる相手を分ける
5. 賞与を含む年収で比べているか、月給で比べているかを揃える
6. 年齢別の平均との差を、来年以降に任されたい役割の差として言い換える

この手順の要点は、年齢別の平均を「届くべき目標」ではなく「業界の中での目安」として扱うことです。年齢別の平均を下回っていても、経験年数と担当範囲で揃えた相場の中では妥当な位置にいることはよくあります。逆に、年齢別の平均を上回っていても、担当範囲に比べて低い評価にとどまっている場合もあります。

経験年数、企業タイプ、勤務地、コードを読む力を揃えた自分の相場は、当サイトの診断で確かめられます。年齢別の統計で業界の中での位置をつかみ、診断で同じ条件の人と比べた位置を確かめると、2つのずれから、いまの年収が年齢のせいなのか、担当範囲のせいなのかが見えてきます。

まとめ

• 情報通信業の平均給与は年齢とともに上がり、50代後半が最も高い階層だが、伸びの勢いは40代から鈍る
• 20代は経験年数、30代は任される判断の大きさ、40代以降は役割の変化で差がつく
• 60代前半で平均が下がるのは、定年と再雇用で給与の水準が切り替わる人が多いため
• 年齢別の統計は業種全体の断面で、エンジニア職だけの水準でも、1人の将来の年収でもない
• 年齢と経験年数がずれる人は多く、自分の相場は経験年数と担当範囲で揃えて比べる
• ひとつの年齢階層の1年分の変化は、傾向として読まない