エンジニアの年収600万円・800万円は高い？IT業界の割合と何年目で届くかの4条件

エンジニアの年収600万円は、情報通信業の中ではほぼ真ん中の水準です。800万円は上位3割弱に入り、はっきり高い側にいます。ただし、どちらも業界全体の分布から見た位置であり、経験年数や会社のタイプを揃えると評価は変わります。経験3〜5年で600万円なら相場より高めのこともあれば、経験10年以上で600万円なら同条件の相場を下回ることもあります。業界全体の平均の読み方はITエンジニアの平均年収で扱っているので、この記事では600万円と800万円という2つの節目に絞り、人数の割合と、どの条件の組み合わせで届くかを整理します。

1,000万円を目標にする場合のルートは年収1000万円を目指すエンジニアの4ルートで扱っています。この記事はその手前、多くのエンジニアが現実の目標にする2つの水準を対象にします。

結論：600万円は真ん中、800万円は上位3割弱

最初に答えを置きます。情報通信業で1年を通じて働いた人のうち、年収600万円を超える人の割合は 50%（令和7年（2025年）） です。つまり600万円は、業界の人をちょうど上下2つに分ける位置にあります。800万円を超える人は 27.9% で、ここまで来ると業界の中で高い側にいると言えます。

この2つの数字が意味するのは、600万円は「高い」というより「標準に届いた」水準であり、800万円は「標準から一段抜けた」水準だということです。600万円に届いていないことを気にする人は多いのですが、業界の半数は600万円以下です。一方で、600万円に届いたから安心とも言い切れません。業界の真ん中は、年齢も職種も会社も違う人を全部並べた結果の真ん中だからです。

たとえば、30代後半で社内の基幹システムを長く担当している人と、20代後半で自社サービスの開発をしている人が、同じ600万円をもらっていることは珍しくありません。前者は同じ条件の人の中で低めかもしれず、後者は高めかもしれません。業界の割合は自分の立ち位置を大づかみにするための数字で、自分が適正に評価されているかを判断するには、後半の条件別の推定レンジと突き合わせる必要があります。

国税庁の統計で見る人数の割合

情報通信業の給与階級別の人数を、600万円と800万円を境に分けると次のようになります。

この表で目を引くのは、600万円から800万円の帯にいる人より、800万円を超える人のほうが多いことです。ただし800万円を超える層のうち、ほぼ半分は1,000万円を超える層です。業界には通信キャリアや放送局のように給与水準の高い大企業が含まれ、管理職や役員も同じ集計に入っているため、上の帯が厚く見えます。エンジニアとして現場で働く人だけを取り出せば、上の帯はもっと薄くなると考えたほうが自然です。

業界全体の中央値は、公表された階級別の人数から按分して推計すると 600万円 です。正直に書いておくと、この中央値はちょうど600万円を上限とする階級の上端付近にあり、階級の中で人数が均等に散らばっているという仮定を置いて求めた推計値です。仮定が少しずれるだけで結果も動くため、「中央値は600万円ちょうど」と読むより、「600万円の少し手前から600万円あたりに真ん中がある」と読むのが適切です。平均は 682万円 で中央値を上回りますが、これは高い年収の人が平均を引き上げているためです。

注意したいのは、この統計の年収には賞与も含まれ、パート・アルバイトの人も対象に入っていることです。正社員だけで見ると分布は上にずれるはずなので、600万円が真ん中という読み方も、正社員同士の比較では少し甘く出ている可能性があります。

転職サービスの平均と食い違う理由

転職サービスのdodaが公表しているITエンジニアの平均年収は 469万円（doda「平均年収ランキング2025」） で、国税庁の情報通信業の平均よりかなり低く出ます。同じIT業界の数字なのに差が大きいのは、数えている人の範囲がまったく違うからです。

dodaの数字は、転職サービスに登録した20〜65歳の正社員のうち、技術系の職種の人の平均です。登録するのは転職を考えている人なので、いまの職場に満足して転職を考えていない人や、社内で昇進を重ねた管理職は入りにくい構成になります。国税庁の数字は業種で区切っているため、エンジニア以外の職種も、管理職も、勤続の長い人も全員入ります。

どちらが正しいという話ではありません。転職市場で同じ職種の人と比べたいならdodaの数字、業界の中での位置を知りたいなら国税庁の数字が近い、という使い分けになります。dodaの平均と比べれば600万円はかなり高く見え、国税庁の分布と比べれば真ん中に見えます。どちらの数字を見たかで「高い」「普通」の印象が逆になるので、自分が何と比べたいのかを先に決めておくことが大切です。

年齢で見ると600万円と800万円はどのあたりか

年齢との関係も見ておきます。情報通信業の年齢階層別の平均給与は、30代前半が 574万円、30代後半が 660万円 です。平均で見ると、600万円は30代前半から後半にかけて越える水準にあたります。

800万円に近づくのはもっと後で、40代前半が 735万円、40代後半が 794万円、50代前半が 835万円 です。業界の平均で見る限り、800万円は40代後半から50代前半にかけて届く水準です。

この数字を「何歳で600万円が普通」と読み替えるのは危険です。年齢階層の平均には管理職への昇進や、長く勤めた大企業の社員の給与も混ざっています。エンジニアとして実務の年数を積んでいる人と、年齢は同じでも転職して経験が浅い人では、同じ物差しで比べられません。年齢ごとの水準の詳しい読み方はエンジニアの年代別年収にまとめているので、ここでは年齢より効きやすい経験年数と会社の条件に話を進めます。

経験年数で見ると何年目で届くか

経験年数だけを変えたときの推定レンジです。上場・大手、東京勤務、スキル中位という条件に揃えています。

この条件では、600万円は実務3〜5年の帯のレンジに入り、800万円は10年以上の帯のレンジに入ります。6〜9年の帯はちょうど2つの節目の間に収まっています。上場・大手で東京勤務なら、600万円は「一人前として任される段階」で届く水準であり、800万円は「経験を積み上げた先」でようやく射程に入る水準だということです。

年数の帯は、年数そのものの価値を表しているわけではありません。3〜5年目で600万円に届く人は、多くの場合、機能をひとりで設計から実装まで担当し、障害が起きたら自分で切り分けられる段階に来ています。逆に、指示された作業を正確にこなすことに留まっていれば、5年目でも下の帯の水準に留まることがあります。年数の伸び方の詳しい読み方は経験年数別の年収で扱っています。

注意したいのは、この表がスキル中位を前提にしていることです。同じ年数でもスキルが高ければ上の帯の水準に、低ければ下の帯の水準に寄ります。年数だけで「自分はまだ届かなくて当然」「もう届いていないとおかしい」と決めつけず、次の企業タイプとスキルの条件も合わせて見てください。

企業タイプで見ると同じ年数でも届き方が違う

次に、実務6〜9年、東京勤務、スキル中位に揃えて、企業タイプだけを変えた推定です。

同じ6〜9年目でも、メガベンチャー・外資では800万円がレンジに入り、中小の受託・SIerやスタートアップでは600万円がレンジに入ります。SESでは同じ年数でも600万円がレンジの外にあります。企業タイプの違いは、年数の違いに匹敵するほど大きいということです。

理由は、会社がひとりのエンジニアに払える原資の違いです。自社のサービスで利益を出している会社は、エンジニアの成果がそのまま売上に効くため、給与テーブルの上限を高く置けます。人月単価で売上が決まる会社は、単価の上限が給与の上限になりやすく、本人のスキルが上がっても給与が追いつきにくい構造があります。会社の構造による差は企業タイプ別の年収相場で詳しく扱っています。

ただし、企業タイプの名前だけで判断するのは早計です。同じ上場企業でも、エンジニアが本業の中心にいる会社と、社内の情報システム部門としてコスト扱いされる会社では、給与テーブルの設計が違います。応募先を比べるときは、会社の分類よりも、エンジニアの成果が会社の売上にどうつながっているかを確認したほうが実態に近づきます。

年収600万円に届く条件の組み合わせ

ここまでの4条件を組み合わせて、推定レンジに600万円が入る典型的なパターンを並べます。

この表から分かるのは、600万円には「早く届く道」と「時間をかけて届く道」があることです。給与テーブルの高い会社でスキル上位なら1〜2年目でもレンジに入る一方、SESでスキル中位なら10年以上の経験が必要になります。どの道でも600万円には届きますが、かかる年数が大きく違います。

具体的に考えると、いま中小の受託開発会社で5年目の人が600万円を目指す場合、同じ会社で6〜9年の帯に進むのを待つか、上場・大手やメガベンチャーに移って3〜5年の帯のまま届くかの2択になります。どちらが良いかは会社の昇給の仕組み次第ですが、待つ道を選ぶなら、社内の等級でいつ600万円の水準に届くのかを確認しておかないと、何年待っても届かないことがあります。

注意点として、このモデルは残業代の多さを考慮していません。残業の多い職場では、基本給が低くても残業代で600万円に届くことがあります。その場合、残業が減った瞬間に年収も下がるため、同じ600万円でも安定度が違います。比べるときは、残業代を除いた額で見るのが確実です。

年収800万円に届く条件の組み合わせ

同じように、推定レンジに800万円が入るパターンです。

800万円では、条件の組み合わせが一気に絞られます。600万円はどの企業タイプからでも届いたのに対し、800万円は「給与テーブルの高い会社」か「長い経験と高いスキルの両方」のどちらかが必要です。中小の受託・SIerやスタートアップでも届きますが、10年以上の経験と中位を上回るスキルの両方がそろって初めてレンジに入り、どちらか一方だけでは届きません。

ひとつ見落としやすいのが、SESの場合です。10年以上・東京・スキル上位（85）でも推定は 633〜743万円 で、上端でも800万円に届きません。SESで経験とスキルを十分に積んだ人ほど、800万円を目指すなら所属先を変えることが現実的な選択肢になります。その判断の仕方はSESから自社開発へ移る方法で扱っています。

ただし、このモデルは管理職手当や株式報酬を含めていません。マネージャーになって手当が付く場合や、株式報酬のある会社では、表の条件に当てはまらなくても800万円を超えることがあります。逆に、株式報酬を含めて800万円と提示された場合は、毎年の現金給与がいくらなのかを分けて確認してください。

勤務地で見ると800万円の届き方が変わる

実務10年以上、上場・大手、スキル中位に揃えて、勤務地だけを変えた推定です。

東京勤務なら800万円がレンジに入りますが、大阪・名古屋・福岡やその他の地域ではレンジから外れます。フルリモートはその中間で、レンジの上端が800万円にかかる程度です。600万円であれば、その他の地域でもこの条件でレンジに入ります。

勤務地の差は、地域ごとの賃金水準を反映した係数から来ています。地方で働くエンジニアにとって、800万円は東京より一段遠い目標になりやすいということです。一方で、全国一律の給与テーブルを持つ会社や、東京の会社にフルリモートで勤める働き方を選べば、住む場所を変えずにこの差を縮められます。地域差の詳しい読み方は地方エンジニアの年収にまとめています。

注意したいのは、フルリモートの求人でも、地域によって給与を変える会社があることです。応募する前に、住む場所で給与が変わるかどうかを確認しておくと、入社後の思い違いを防げます。

スキルで見ると同じ年数でも1段階動く

最後に、スキルの影響です。実務3〜5年、上場・大手、東京勤務に揃え、スキルスコアだけを変えた推定です。

• スキル下位（スコア30）：491〜576万円
• スキル中位（スコア50）：531〜624万円
• スキルやや上位（スコア70）：572〜671万円
• スキル上位（スコア85）：602〜707万円

3〜5年目の時点で、スキル下位ではレンジの上端が600万円に届かず、スキル上位（85）ではレンジの下端が600万円を超えます。600万円に届くかどうかは、この帯ではスキルでほぼ決まると言ってよいでしょう。800万円も同じで、実務6〜9年・上場・大手・東京なら、スキル中位の 638〜748万円 から、スキル上位（85）では800万円をレンジに含むところまで上がります。

ここで言うスキルは、技術名を多く知っていることではありません。既存のコードを読んで問題の原因を特定する力、変更の影響範囲を見積もる力、ほかの人が読みやすい設計にする力のように、仕事の結果に直接効く力です。どの力が年収につながりやすいかは年収に効くスキルで詳しく扱っています。

注意点として、スキルは会社の外から見えにくいものです。高いスキルを持っていても、それを説明できる実績がなければ評価に反映されません。障害を減らした、レビューの手戻りを減らした、といった結果を数字や事例で語れるようにしておくことが、スキルを年収に変える前提になります。

600万円から800万円の間で起きる変化

600万円と800万円の間には、担当する仕事の性質の違いがあります。600万円の水準は、与えられた機能を設計から実装、テスト、リリースまでひとりで担える段階です。800万円の水準になると、自分の担当範囲を超えて、チームやシステム全体の結果に責任を持つことが求められます。

理由は、800万円を払う会社が期待するのが「ひとり分の成果」ではなく「周りの成果を増やすこと」だからです。設計の方針を決めてほかのメンバーが迷わないようにする、障害が起きたときに優先順位を決めて関係者を動かす、技術的な負債を減らす計画を立てて実行する、といった役割は、ひとりで作業を速くこなすより大きな価値を生みます。

具体例として、同じ6〜9年目のバックエンドエンジニアでも、割り当てられたAPIを作り続ける人と、APIの設計方針を決めてレビューの基準を作り、新しいメンバーが迷わず実装できる状態を整えた人では、評価の段階が違います。後者は肩書きがなくても、実質的に800万円の水準の仕事をしています。

ただし、こうした仕事をしていても、会社の給与テーブルに上の等級がなければ年収は上がりません。役割が広がっているのに年収が600万円台で止まっている場合は、本人の問題ではなく会社の構造の問題である可能性が高いです。等級と昇格の仕組みは等級制度と昇格の仕組みで確認できます。

600万円の手前で止まるときの確認点

600万円の手前で何年も止まっている場合、原因はだいたい3つのどれかです。会社の給与テーブルの上限、担当している仕事の範囲、そして評価の場で実績を伝えられているかです。

最初に確認したいのは、会社の給与テーブルです。自分の等級の上限がそもそも600万円に届いていないなら、どれだけ頑張っても届きません。その場合は、上の等級に上がる条件を確認するか、上限の高い会社を探すかのどちらかになります。次に、仕事の範囲です。何年も同じ種類の作業を続けていると、年数は増えても評価の段階は変わりません。

最後に、伝え方です。実際には設計や障害対応を担っているのに、評価面談で作業の量しか話していないと、上司から見える成果は小さくなります。年収が上がらない原因の切り分け方は年収が上がらない理由で詳しく扱っています。

この3つのうち、どれが原因かで打ち手は変わります。会社の上限が原因なら転職、仕事の範囲が原因なら社内で上の仕事を取りに行く、伝え方が原因なら評価面談の準備を変える、という具合です。原因を確かめずに転職すると、移った先でも同じ理由で止まることがあります。

600万円・800万円を交渉で取りに行くとき

転職や昇給の交渉で600万円や800万円を求めるときは、金額の根拠を市場の相場と自分の実績の両方で示すことが大切です。「業界の真ん中だから」「同年代の平均だから」という理由だけでは、会社は動きません。

交渉で効くのは、同じ条件の人がどのくらいもらっているかと、自分がその条件の中でどのあたりにいるかの組み合わせです。この記事の推定レンジは、経験年数・企業タイプ・勤務地・スキルを揃えた水準なので、その根拠に使えます。たとえば、上場・大手の3〜5年目で600万円を求めるなら、同じ条件のレンジに600万円が入っていることと、自分がスキル中位以上の仕事をしている実績をセットで示します。

ただし、レンジの上端を最初から求めるのは逆効果になることがあります。会社は等級ごとの給与の幅の中で提示額を決めるため、幅の上限を超える額を求めると、交渉ではなく不採用の理由になりかねません。交渉の進め方は年収交渉の進め方にまとめています。

自分の現在地を確かめる手順

最後に、自分の年収が600万円・800万円という節目に対してどこにいるかを確かめる手順をまとめます。

1. 源泉徴収票の支払金額で、賞与を含めた額面の年収を確認する
2. 残業代と各種手当を分け、基本給と賞与だけの額も出しておく
3. 経験年数・企業タイプ・勤務地を決め、この記事の推定レンジと比べる
4. 同じ条件のレンジの中で、自分がどのあたりにいるかを確かめる
5. 差がある場合、会社の上限・仕事の範囲・伝え方のどれが原因かを切り分ける

この手順で大事なのは、業界全体の割合ではなく、自分と同じ条件のレンジと比べることです。業界の真ん中に届いていても、同じ条件の人の中では低い位置にいることがあります。逆に業界の真ん中に届いていなくても、経験の浅さや勤務地を考えれば相場どおりということもあります。

まとめ

• 年収600万円は情報通信業のほぼ真ん中で、800万円は上位3割弱に入る水準
• 業界の数字には営業や管理部門も含まれるため、エンジニアの位置は条件を揃えて確かめる
• 上場・大手・東京・スキル中位なら、600万円は3〜5年目、800万円は10年以上の帯でレンジに入る
• 800万円は給与テーブルの高い会社か、長い経験と高いスキルの両方がないと届きにくい
• SESのままではスキル上位でも推定レンジが800万円に届かず、所属先の見直しが選択肢になる

自分の経験年数・企業タイプ・勤務地・スキルで、600万円と800万円にどこまで近いかは、診断で確かめられます。