エンジニアの生涯年収はいくらか｜統計で試算する手順と差がつく4つの判断

エンジニアの生涯年収について先に結論を書くと、エンジニアだけを集計した公的統計は見当たりません。代わりに、国税庁の統計にある情報通信業の年齢別平均給与を足し上げると、22〜59歳の額面でおよそ2億5,974万円という桁になります。ただし、大事なのはこの金額より、企業タイプ、転職、退職金、60歳以降の働き方という4つの判断で、何百万円、何千万円動くのかを見積もることです。

年収そのものの水準はエンジニアの平均年収にまとめています。この記事は、エンジニアの年収を調べている人が、この4つを判断すると生涯の受取額がどう変わるかを知るためのものです。退職金の制度の見方は退職金と生涯賃金で詳しく扱うので、ここでは全体の中の大きさだけを確かめます。

統計から足し上げた試算の中身

国税庁の民間給与実態統計調査には、情報通信業の平均給与が年齢階層ごとに載っています。各階層の金額に、その階層で働く年数を掛けて合計したのが次の表です。大学を出て22歳で働き始める想定なので、20〜24歳だけは3年分で計算しています。

小計と合計は当サイトの計算で、調査が公表した生涯年収ではありません。読み方としては、「情報通信業なら2億円台の後半」という桁までにとどめてください。45歳以降の3つの階層だけで全体の半分近くを占めるので、生涯年収は後半の年収をどこまで伸ばせるかに強く左右されることも、この表から分かります。

この試算をそのまま自分に当てはめない理由

結論として、この金額は誰かが実際に受け取った額ではありません。理由は3つあります。

1つ目は、同じ年の別々の人を並べた数字であることです。今の55〜59歳の平均は、今の25〜29歳が30年後に受け取る金額を示しません。2つ目は、営業や管理部門、管理職も含む業種全体の平均であることです。3つ目は、高い年齢層にはその業種で働き続けている人だけが残ることです。途中で業種を離れた人の分は、その年齢の平均に入りません。

統計の版による動きも確かめておきます。同じ計算を1つ前の令和6年分で行うと2億5,285万円で、1年の版の違いだけで689万円動きました。賃金が上がる局面では、古い年の断面で将来を測ると低めに出やすいとも言えます。数十万円単位の精度を求める計算ではないということです。

例外として、大手企業に長く勤める場合は、会社の給与テーブルと年齢別の実績を聞けるなら、この試算より自社の数字を優先してください。

SEとプログラマで生涯年収は違うのか

職種ごとの生涯年収は、確かめられる統計からは出せません。厚生労働省の賃金構造基本統計調査をもとにした年収換算は、システムコンサルタント・設計者が 889万円、ソフトウェア作成者が 578万円、その他の情報処理・通信技術者が 610万円 です。いずれも当サイトの算出で、調査が公表した年収ではありません。

この差を40年分に掛けて「設計者のほうが1億円以上多い」と読むのは誤りです。平均年齢は設計者が 38.3歳、ソフトウェア作成者が 37.1歳 で、どちらも1時点の平均です。実際には、実装を担当していた人が設計や管理へ移るなど、1人の職業人生の中で職種が変わります。

判断に使うなら、職種名を比べるのではなく、「何歳ごろに、どの役割へ移るか」を年表に置きます。たとえば35歳で設計へ移る想定と、45歳で移る想定では、高い年収の期間が10年違います。職種間の違いはプログラマーとSEの年収の違いで確認できます。

自分の生涯年収を見積もる手順

統計の平均より、自分の現在地から計算するほうが判断に使えます。手順は次のとおりです。

1. 源泉徴収票の支払金額を確認し、自分の年収を出す
2. 上の表で同じ年齢階層の平均給与を探し、自分の年収を割って比率を出す
3. 残りの年齢階層の平均給与にその比率を掛け、階層ごとに5年分を足す
4. これまでの実績の累計を足す。分からなければ、過去の源泉徴収票が残っている範囲だけでもよい
5. 退職金と企業型確定拠出年金は、会社の規程と掛金を見て別の行に書く

たとえば32歳で年収が同じ階層の平均の K 倍なら、30〜34歳の残り年数と、35歳以降の各階層の小計に K を掛けて足します。K は計算のための記号で、1より大きいか小さいかが良し悪しを決めるものではありません。今の比率が定年まで続くという強い仮定を置いているので、比率を変えた場合も並べて見てください。

注意点は、経験の浅い人ほど比率が動きやすいことです。未経験から入って数年の人は、今の比率を将来に延ばすと低く見えすぎます。伸び方の目安は未経験エンジニアの年収の推移を参考にしてください。

判断1：企業タイプの差は年数の分だけ積み上がる

生涯年収で最初に見るのは、企業タイプです。毎年の差がそのまま年数分だけ積み上がるからです。実務10年以上、東京、スコア50（配点の中間で、同じ経験年数の中位ではない）の条件で、当サイトの診断モデルの推定は次のとおりです。

この表は統計ではなく、公開統計を参考に係数を置いたモデルの推定です。企業タイプの係数は編集判断で置いた相対差で、実際の会社の実績を集計したものではありません。また、モデルの経験年数は10年以上で止まるので、40代以降の昇進の差は表せません。

使い方は単純で、移った場合の年収の差を A 万円、差が続く年数を N 年として、A × N を計算します。たとえば今の会社とは別の企業タイプの提示を受けたら、提示額の差を A に入れます。表の差をそのまま A に使わないでください。推定の差であって、自分に出る提示ではないからです。比べ方は企業タイプ別の年収相場も参照してください。

判断2：転職は「増えた人の平均」で見積もらない

転職の効果は、増えた人の平均で見積もると大きく出すぎます。dodaの集計（2026年4〜6月）では、転職で年収が増えた人の割合は 59.2%、増えた人の平均増加額は 72.8万円 ですが、増えなかった人を含む全体の平均は 8万円 です。いずれも全職種の転職決定者の数字で、エンジニアに限りません。

計算のために、この差がそのまま20年続くと仮定します。増えた人の平均なら 72.8万円 ×20年で1,456万円、全体の平均なら 8万円 ×20年で160万円です。同じ統計でも、どちらを選ぶかで見積もりは9倍ほど変わります。実際には、増えた年収が同じ差のまま続く保証もありません。

判断するときは、手元の提示額を使います。提示がまだないなら、増える場合と増えない場合の両方を書き、増えない場合でも移る理由があるかを確かめてください。転職と定期昇給の比べ方は昇給と転職の損益分岐で扱っています。

判断3：退職金は1割未満の桁だが、差が小さいときに効く

退職金は、生涯の受取額の中では年収の累計より小さい項目です。厚生労働省の調査では、大学・大学院卒（管理・事務・技術職）で定年退職した人の平均退職給付額は 1,896万円 で、上の試算の2億5,974万円に対して7%ほどです。対象が違う数字どうしの比較なので、桁の確認にとどめてください。

自己都合退職の平均は 1,441万円 で、定年退職とは455万円の差があります。これらは勤続20年以上かつ45歳以上で退職した人の平均なので、30代の転職で減る金額ではありません。また、情報通信業でも退職給付制度がある企業は 74.6% で、制度がない会社もあります。

判断の目安は、年収の差との比較です。退職金が B 万円減り、年収が A 万円増えるなら、B ÷ A 年で追いつく計算になります。残りの就業年数がそれより長いなら年収の差が勝ち、短いなら退職金の規程をよく読む必要があります。50代の転職で判断が変わりやすいのはこのためです。金額は規程で変わるので、規程の確認方法は退職金と生涯賃金に沿って進めてください。

判断4：60歳以降の働き方は退職金より大きくなりうる

60歳以降の5年間をどう働くかは、退職金と同じか、それ以上の金額になることがあります。情報通信業の60〜64歳の平均給与は 682万円 で、5年分なら3,410万円です。これは働き続けている人だけの平均なので、誰でも受け取れる金額ではありませんが、桁としては平均退職給付額を上回ります。

定年の制度も確かめておきます。厚生労働省の集計では、定年を60歳とする企業は 62.2%、65歳までの雇用確保を継続雇用制度で行う企業は 65.1% です。つまり、60歳で定年を迎えた後に、条件を変えて再雇用される形が多く見られます。55〜59歳の平均 856万円 と比べて60〜64歳が低いのも、この形と無関係ではないと考えられます。ただし、統計だけで原因は断定できません。

具体的な準備としては、50代に入った時点で、再雇用後の給与の決まり方と、社外で働く選択肢を比べます。再雇用の見方は役職定年と再雇用の年収、独立は定年後にフリーランスで働くエンジニアで扱っています。

見積もりから外れやすい項目

この記事の試算は、毎年の給与だけを足しています。実際の受取額を考えるときは、別に確かめる項目があります。

公的年金は含んでいません。将来の見込額は日本年金機構のねんきんネットの案内から確かめられるので、自分の加入記録で確認してください。手取りも計算していません。税金や社会保険料は家族構成や住んでいる市区町村などで変わるので、手取りで生活設計をする場合は税理士などの専門家に確認してください。

フリーランスの期間がある人は、売上と給与を同じ行に足さないでください。売上は経費も保険料も引く前の金額で、会社が負担していた社会保険料や退職金に当たるものも含みません。比べるならフリーランスエンジニアの単価と手取りの手順で年間に残る金額へ直します。ストックオプションや株式報酬も、確定するまでは別の行に分けておきます。

この試算が当てはまらないケース

次のような人は、上の金額を目安にしないでください。情報通信業以外の業種でエンジニアとして働く人、地方で働く人、休職や時短の期間が長い人、大学院を出て働き始めた人、30代以降に未経験から転職した人です。いずれも働く年数や年齢ごとの水準が前提と違います。

とくに業種の違いは小さくありません。同じ統計で25〜44歳の20年分を比べると、情報通信業は1億2,310万円、製造業は1億695万円です。入力は情報通信業が 493万円 から 735万円、製造業が 453万円 から 616万円 の階層で、どちらもエンジニアだけの値ではありません。製造業で働くエンジニアの年収を示すものでもないので、差を自分の転職の効果として読まないでください。

比べる前の最終チェック

• 2億円台という桁を、自分の金額ではなく目安として読んでいる
• 源泉徴収票から、同じ年齢階層の平均との比率を出した
• 転職や企業タイプの差には、推定ではなく手元の提示額を入れた
• 増える場合と増えない場合の両方を計算した
• 退職金は規程を確かめ、年収の累計とは別の行に書いた
• 60歳以降に働く形を、1つの想定で決めつけず複数並べた
• 額面の金額を手取りと混同していない

生涯年収は、将来を当てるための数字というより、大きな判断の桁をそろえるための道具です。まず今の年収が同じ条件の推定とどれだけ離れているかを確かめると、どの企業タイプや役割の提示を集めるかの見当がつきます。A には実際の提示額を入れてください。