SESで年収を上げるには｜残って上げる3つの手段と移る判断の基準

SESで年収を上げる方法について先に結論を書くと、残って使える手段は、案件を変える、等級を上げる、単価の反映を交渉するの3つです。どれが効くかは経験年数と会社の制度で変わります。そして、期限を決めて試しても動かないなら、移る判断に切り替えます。

SESの位置づけは企業タイプ別の年収相場で全体を比べられます。この記事は、SESで働く人が、残るか移るかを判断するために、それぞれの手段で年収がどう動くかを知るためのものです。単価のうち自分の取り分の計算はSESの契約単価と給与の関係に、自社開発の選考の準備はSESから自社開発への転職に譲り、ここでは「次に何をして、いつ判断するか」に絞ります。

給料が低いのか、上がらないのかを分ける

最初に分けたいのは、今の水準が低いことと、これから上がる経路がないことです。この2つでは打ち手が違います。水準が低くても経路があれば残る理由になり、水準が高くても経路がなければ将来の見直しが必要だからです。

水準を見るには、同じ経験と担当範囲の求人を3〜5件読み、提示額の幅を確かめます。SESだけの平均は公的統計に見当たらないので、平均と比べるより実際の提示額のほうが判断に使えます。目安として、当サイトの診断モデルで東京のSES、スコア50（配点の中間で、同じ経験年数の中位ではない）の推定を経験年数ごとに示します。

この表は統計ではなく、公開統計を参考に係数を置いたモデルの推定で、SES企業の実績を集計したものではありません。表より低いからといって、不当とは言えません。経路は、今年の昇給の金額で確かめます。情報通信業の1人平均賃金の改定額は 17,884円/月（令和8年（2026年）） で、改定率は 4.4% です。月額の所定内賃金の平均で、年額にすると約21万円です。賞与と残業代は含みません。常用労働者100人以上の企業の集計で、業種全体の平均なので、これを下回っていても低いと決めつけられませんが、自分の改定額を初めて計算する基準にはなります。給与明細での確かめ方は昇給額は妥当か給与明細で確かめるにあります。

経験年数で先に打つ手が変わる

同じSESでも、経験年数によって先に試す手段は変わります。経験が浅いうちは経験そのものの積み上げが大きく、経験が長くなると役割や移動の影響が大きくなるからです。

これは当サイトの編集判断による順序で、統計ではありません。診断モデルで見ると、SESで実務3〜5年、東京のスコア50は 446万円、スコア70は 480万円、同じスコア50で実務6〜9年は 536万円 です。ただし、モデルの推定が給与になるのは、その水準に見合う単価の案件に入れて、給与へ届く制度がある場合です。

実務10年以上になると、モデルの経験区分はここまでです。年数を重ねるだけでは上がらない段階に入ったら、役割や会社の条件を変える話に移ります。

手段1：案件を変えて単価と工程を上げる

SESで最も直接効くのは、単価の高い工程の案件へ移ることです。給与の原資は案件の単価から生まれるので、工程が変わらないと、社内の交渉だけでは動く範囲が小さくなります。

具体的には、次の案件の更新前に営業の担当者へ希望を伝えます。「次は基本設計から入れる案件を希望します。今の案件では詳細設計とレビューを担当しました」のように、希望と実績をセットで話します。更新の時期を過ぎると選択肢が減るので、直前ではなく早めに伝えるのが安全です。スキルシートの書き方はスキルシートと単価で扱っています。

案件の選び方としては、単価の金額だけでなく、次の案件につながる実績が作れるかも見ます。たとえば、単価が同じなら、設計の成果物を残せる案件のほうが次の提案の幅が広がります。逆に、長く続く運用の案件で安定していても、次に説明できる実績が増えなければ、単価は頭打ちになりやすくなります。

注意点は、希望を出しても会社が持つ案件の範囲でしか動かないことです。何度か希望を出しても同じ工程の案件しか提案されないなら、それは商流や会社の営業の範囲の問題です。この場合は、一次請けと二次請けの違いを確かめ、手段を切り替える判断材料にしてください。

手段2：等級の要件を確かめて昇格を狙う

給与テーブル型の会社では、単価が上がっても等級が動かないと給与は上がりません。したがって、案件の話と同時に、等級の要件を文書で確かめます。

常用労働者100人以上の企業の集計で、情報通信業では定期昇給制度がある企業が 93.9%（令和8年（2026年）） で、定期昇給の内容（複数回答）では業績評価などが 88.6% です。ベースアップを実施した企業は、定期昇給制度がある企業のうち 58% です。業種全体の数字でSESだけのものではありませんが、制度があっても評価で差がつくことを前提に準備します。

評価面談では、「次の等級に必要な要件は何ですか。今の自分に足りないものを1つ挙げるなら何ですか」と聞きます。答えが具体的なら、それを次の評価までの目標にします。客先常駐で上司が普段の仕事を見ていない場合は、月に一度、担当した作業と客先からの評価を短く報告しておきます。報告がないと、評価の材料がそろわないからです。

答えが「総合的に判断する」だけで要件が示されないなら、昇格の経路を制度で説明できないことになります。自分だけで解決しにくいので、等級制度の読み方を参考に、人事や上の役職の人に確かめてください。結果に納得できないときの進め方は昇給額に納得できないときの評価面談で扱っています。

手段3：単価の上昇を給与へ反映するよう交渉する

単価が上がったのに給与が変わらない場合は、交渉できる材料があります。ただし、単価の金額だけを根拠にしても、給与テーブルの会社では動きにくいので、役割の変化と一緒に話します。

交渉のタイミングは、案件の更新や単価の改定の直後、または次の評価の前です。話す内容は次の順番にします。

1. 単価や役割がいつ、どう変わったかを事実で示す
2. 給与へ反映される条件が規程にあるかを尋ねる
3. 反映の条件がないなら、次の等級の要件を満たす時期を確認する
4. 次の話し合いの時期を決めて、面談の内容をメールなどで残す

たとえば、「この案件ではリードを担当し、単価も改定されたと聞いています。次の評価で等級へ反映される条件を確認したいです」と伝えます。単価を知らない場合は、先に仕組みを聞いてください。聞き方はSESの契約単価と給与の関係にあります。

注意点は、交渉の結果を約束として扱わないことです。口頭での「検討する」は、給与の変更ではありません。また、外部の提示を材料に使う場合は、本当に移る意思があるかを先に決めます。交渉の進め方は年収交渉の進め方を参照してください。単価連動の制度がある会社なら、取り分の計算はSESの契約単価と給与の関係で確かめられます。

期限と基準を先に決める

残って上げるなら、「いつまでに、何が起きなければ外を見るか」を先に決めます。基準がないと、案件の更新のたびに判断が先送りになり、気づかないまま同じ工程の経験が増えていくからです。

使いやすいのは、1回の評価か1回の案件更新を区切りにする方法です。基準は金額だけでなく、経路の変化も入れます。

たとえば、3つの手段のうち2つで「外を見る材料」に当てはまったら、求人を調べ始めます。これは転職を決める基準ではなく、比較を始める基準です。比べた結果、残るほうが良いと判断することもあります。経験年数だけ増えて止まる状態の見分け方は年収が止まる4つの型にまとめています。

移る先は3つに分けて比べる

外を見るときは、自社開発だけを比較の相手にしないでください。SESの別の会社、受託やSIer、自社開発は、入りやすさと変わる条件が違うからです。

準備の大きさは当サイトの編集判断です。実務6〜9年、東京、スコア70の条件で、診断モデルの推定を企業タイプごとに並べると次のとおりです。

モデルの推定で、選考の結果を示すものではありません。提示を受けるには、その企業タイプで求められる設計やコードを読む力が必要です。別のSESへ移る場合は、会社名が変わるだけにならないよう、案件の単価、商流、給与の決まり方、役割のどれが変わるのかを確かめます。受託の比較は受託開発会社の年収を参考にしてください。

転職の統計も、期待しすぎないために見ておきます。dodaエージェント経由の転職決定者の決定年収（採用決定時の提示額）を比べた集計（2026年4〜6月）で、年収が増えた人は 59.2%、増えた人の平均増加額は 72.8万円、全体の平均は 8万円 です。全職種の数字で、SESから移った人の数字ではありません。増えない人もいることを前提に、提示額で判断してください。

残るほうが合理的な場合

年収の見通しだけで移ることが正解とは限りません。今は残るほうが合理的な場面もあります。

実務が1年未満で、選考で説明できる実績がまだない場合は、すぐに応募するより、次の案件で実績を作るほうが、数か月後の提示額が変わる可能性があります。また、家庭の事情で収入の変動を避けたいときに、案件が切れても給与が続く規程があるなら、それは年収に代えがたい条件です。

さらに、今の案件で設計やリードの機会がもうすぐ得られるなら、それを終えてから動くほうが説明できる実績が増えます。ただし、「もうすぐ」が口頭の話だけなら、時期を確かめてください。残る判断にも期限を付けることが、この記事の方法です。

反対に、待機が続いている場合は、残って上げる話の前に下限の確認が必要です。SESの待機期間の給与で規程の読み方を確かめてください。

この方法が当てはまらないケース

この記事は、SES企業に正社員として雇用されている人を想定しています。派遣契約や業務委託で働く人は、給与の決まり方と交渉の相手が違います。残業代が年収の大きな割合を占める人は、まずSESの残業代を読み、残業代を除いた金額で比べてください。

会社の経営に近い立場の人や、採用や営業まで担当する人は、この記事の順序よりも役割に応じた報酬の話になります。診断モデルの推定は東京の条件で、地域によって変わります。統計は業種全体や全職種のものが中心で（賃金改定の調査は常用労働者100人以上の企業が対象）、SESだけの数字ではない点を、もう一度確かめてください。

次の評価までの最終チェック

• 同じ経験と担当範囲の求人を3〜5件読み、提示額の幅を確かめた
• 今年の改定額を給与明細から計算した
• 営業の担当者に次の案件の希望を実績と一緒に伝えた
• 次の等級の要件を文書で確かめた
• 単価や役割の変化が給与に反映される条件を確かめた
• いつまでに、何が起きなければ外を見るかを決めた
• 移る先を自社開発だけでなく3つに分けて比べた

年収を上げるには、努力の量より、効く手段を選ぶことが先です。今の条件でのレンジを確かめて、どの手段から試すかを決めてください。