自社開発エンジニアの年収は高いのか｜幅を決める4つの条件と求人の見方

自社開発エンジニアの年収について先に結論を書くと、自社開発だけの平均を示す公的統計は見当たらず、自社開発というだけで高いとも言えません。金額の幅を決めるのは、事業の稼ぐ力、給与制度の上限、報酬の内訳、担当する役割という4つの条件です。

企業タイプ全体の比較は企業タイプ別の年収相場にまとめています。この記事は、自社開発の会社で働く人や転職を考える人が、会社の条件で年収がどう変わるかを判断するためのものです。SESから移るときの選考の準備はSESから自社開発への転職に譲り、ここでは自社開発の中の差に集中します。特定の会社の年収やランキングは扱いません。

自社開発の年収を統計で確かめられない理由

賃金構造基本統計調査は職種で、国税庁の民間給与実態統計調査は業種で集計しています。どちらも、自社サービスを開発しているか、受託で開発しているかを区別していません。したがって、検索で見かける「自社開発の平均は◯万円」は、集計の方法を確かめないと基準にできません。

代わりに確認できるのは、広い集団の数字です。ソフトウェア作成者の年収換算（当サイト算出）は 578万円 で、自社開発、受託、SESの働き方がすべて混ざっています。情報通信業の平均給与 682万円 は、営業や管理部門も含む業種全体の数字です。

たとえば、自分の年収がこれらを上回っていても、自社開発の中で高いとは言えません。逆に下回っていても、同じ経験年数の中で低いとは限りません。自社開発の中での位置は、同じ条件の求人を比べて確かめることになります。

推定レンジで幅を確かめる

統計の代わりの目安として、当サイトの診断モデルの推定を示します。実務3〜5年、東京、スコア50（配点の中間で、同じ経験年数の中位ではない）の条件で企業タイプを変えると次のとおりです。

この表は統計ではなく、公開統計を参考に係数を置いたモデルの推定です。企業タイプの係数は編集判断で置いた相対差で、会社の実績を集計したものではありません。また、このモデルには「自社開発」という行はありません。自社開発の会社は、規模や事業の段階によって、メガベンチャー・外資、上場・大手、スタートアップの行に分かれ、規模の小さい会社では中小の行に近いこともあると読んでください。

読み方として大切なのは、自社開発という1つの言葉の中に、表のSESを除く各行にまたがりうることです。同じ実務3〜5年でも、スキルの違いも加わります。上場・大手でスコア85なら 602〜707万円、スタートアップでスコア30なら 446〜524万円 です。

幅を決める4つの条件

自社開発の中の差は、次の4つの条件でおおむね説明できます。

1. 事業の稼ぐ力：売上と利益に、給与を上げる余力があるか
2. 給与制度の上限：等級の幅と、エンジニアの処遇がどう決まるか
3. 報酬の内訳：現金、賞与、株式報酬がどの割合か
4. 担当する役割：売上に近い仕事や設計の判断を担当しているか

4つを分ける理由は、原因が違えば確かめる資料も打ち手も違うからです。たとえば、事業が伸びていても給与制度に上限があれば、個人の成果は年収に届きにくくなります。反対に、制度の上限が高くても、事業に余力がなければ昇給の予算は小さくなります。次の節から順に見ていきます。

条件1：事業の稼ぐ力を公開情報で読む

自社開発の給与の原資は、基本的に自社サービスの売上と利益です。受託やSESと違って、売上がエンジニアの人数に比例しない事業なら、一人あたりの利益が大きくなる可能性があります。ただし、それは利益が出ている事業の話で、自社サービスを持っていること自体が利益を保証するわけではありません。

上場企業なら、金融庁の電子開示システムEDINETで有価証券報告書を読めます。売上と営業利益の推移、従業員数、平均年間給与、平均年齢、平均勤続年数を確かめます。売上を従業員数で割ると、一人あたりの売上の見当がつきます。平均年間給与は全従業員の平均で、エンジニアの金額ではなく、持株会社の場合は対象の範囲も違うので、会社の比較の入口として使ってください。

非上場の会社は、公開情報だけでは分かりにくくなります。面談で「主力サービスの収支は黒字ですか」「開発組織の人数は今後どう変わりますか」と聞いてください。資金調達で運営している段階の会社なら、資金の残り期間も確かめます。段階の違いはスタートアップエンジニアの年収で扱っています。

条件2：給与制度の上限を聞く

提示額が同じでも、給与制度の上限で3年後の年収が変わります。上の等級の範囲が開示されているか、エンジニアとして専門を伸ばす場合の処遇があるかを確かめてください。

具体的な質問は、「この提示はどの等級で、その等級の上限はいくらですか」「次の等級へ上がる要件は何ですか」「管理職にならずに上がる経路はありますか」です。上限に近い等級で入ると、年収は高くても数年で頭打ちになることがあります。専門職の見方は専門職コースの年収、等級の読み方は等級制度の読み方で確かめられます。

会社の規模による違いも統計で確かめておきます。令和8年の1人平均賃金の改定率は、5,000人以上の企業で 4.8%、100〜299人の企業で 3.9% です。全産業の数字で、自社開発の会社に限りません。規模が小さいから必ず低いという意味ではなく、制度の説明を聞くときの基準として使ってください。

条件3：現金と株式報酬を分けて比べる

自社開発の会社の提示では、現金以外の報酬を含むことがあります。したがって、提示総額をそのまま比べず、確定している現金と、条件で変わる部分に分けます。

比較するときは、まず基本給、固定の手当、賞与の基準額を足して現金の年収を出します。株式の分は、ゼロの場合と想定どおりの場合で分けて書きます。ストックオプションの評価はストックオプションの評価、株式報酬はRSUと年収で扱っています。税の扱いは個別の判断になるので、税理士に確認してください。

注意点として、年収の中に固定残業代が多く入っていると、同じ金額でも時間あたりの金額は低くなります。提示の内訳の読み方はオファーの給与内訳の読み方を確かめてください。

条件4：担当する役割で同じ会社でも差がつく

同じ会社の中でも、担当する役割によって年収は変わります。自社開発だからといって、全員が売上に直結する開発を担当するわけではないからです。

たとえば、主力サービスの設計や性能の改善を担当する人と、既存機能の小さな改修だけを続ける人では、次の等級へ上がるための材料が違います。障害対応や運用の担当も、仕組みを改善して事故を減らした実績があれば評価につながることがありますが、当番を回すだけでは説明できる実績が増えません。

参考として、業務委託の案件の募集を見ると、信頼性や機械学習のように、担当範囲が自社サービスの中核に近い役割の募集には、高い提示が付きやすい傾向があります。ただし案件サイトの単価は掲載時の提示額で、正社員の年収でも成約額でもありません。役割によって市場の評価が変わるという方向だけ読んでください。

入社前には、募集している役割が新規開発か既存の保守か、技術の決定にどこまで関わるのかを聞きます。自社開発の中でも、オンコールが多い役割では手当と働き方も確かめます。オンコール手当と年収を参考にしてください。

受託やSIer、社内SEと比べるときの注意

自社開発と他の働き方を比べるときは、金額だけでなく、何が変わるかも見ます。収益の仕組みが違うと、昇給の原資と積める経験が変わるからです。

たとえば、大手のSIerから小規模な自社開発の会社へ移ると、年収や退職金の条件が下がることがあります。情報通信業で退職給付制度がある企業の割合は全体で 74.6% で、全産業では1,000人以上の企業が 90.1%、30〜99人の企業が 70.1% です。現金の差と別に、制度の差も書き出します。

それぞれの詳しい比較は、受託開発会社の年収、SIerの種類と年収の違い、社内SEの年収に分けています。

求人と面談で確かめること

求人票だけでは、自社開発の中の差は分かりません。面談まで進んだら、次の順番で確かめます。

1. 主力サービスの収益の状況と、開発組織の人数の計画
2. 提示の等級と、その等級の下限と上限
3. 現金、賞与、株式報酬、固定残業代の内訳
4. 募集している役割と、技術の決定に関わる範囲
5. 直近の評価で、エンジニアの昇給がどう決まったか

順番には理由があります。1と2が分からないまま3の交渉に入ると、高い提示でも将来の上がり方を判断できないからです。5は答えにくい質問に聞こえるかもしれませんが、「昇給の決め方を教えてください」と制度として聞けば問題ありません。

回答があいまいでも、すぐ問題だとは決めつけないでください。ただし、複数の質問で答えが得られないなら、入社後も同じ説明になる可能性があります。提示を複数持っている場合の比べ方はオファーの比較で確かめられます。

自社開発でも年収が伸びにくい状態

自社開発の会社でも、年収が伸びにくい状態があります。入社前だけでなく、働いている人が今の会社を見直すときにも使えます。

当てはまるからといって、すぐに転職を考える必要はありません。まずは等級の要件や担当の変更を確かめます。動かないときの進め方は年収が止まる4つの型にまとめています。

この記事の数字が当てはまらないケース

推定は東京の条件です。地域で推定は変わり、たとえば実務3〜5年、スコア50の上場・大手は、東京で 578万円、大阪・名古屋・福岡で 508万円 です。フルリモートの求人では、勤務地で給与を変えない会社も、地域で変える会社もあります。

ゲームや金融など業界によって給与の仕組みが大きく違う会社も、この記事の説明と違うことがあります。受託と自社サービスを両方行う会社では、どちらの部門に配属されるかで前提が変わるので、配属先を確かめてください。未経験で自社開発に入る場合の見方は未経験エンジニアの1社目の選び方を確かめてください。

応募や比較の前の最終チェック

• 自社開発という言葉だけで高いと判断していない
• 上場企業なら有価証券報告書で売上、利益、従業員数を確かめた
• 非上場なら主力サービスの収支を面談で聞いた
• 提示の等級と、その上限を確かめた
• 現金と株式報酬を分けて比べた
• 募集の役割と、技術の決定に関わる範囲を確かめた
• 退職金や福利厚生の差も別の行に書き出した

自社開発という区分より、会社の条件と自分の役割が年収を決めます。今の条件でのレンジを確かめて、提示額を比べる基準を持っておいてください。