SESの年収はどこで止まるのか｜平均の統計がない理由と上限を決める4つの条件

SESの年収について先に結論を書くと、SESだけの平均や中央値を確かめられる公的統計は見当たりません。そして年収の上限は、SESという働き方そのものより、案件の単価、商流の位置、給与の決まり方、役割の4つのうち最も低いもので決まります。

SESの位置づけは企業タイプ別の年収相場で全体を比べられます。この記事は、SESで働く人が「自分の年収はどこまで伸びるのか、何で止まっているのか」を判断するためのものです。単価のうち自分の取り分を計算する手順はSESの契約単価と給与の関係、自社開発への転職はSESから自社開発への転職に分けて扱うので、ここでは上限の見極めに集中します。

SESの平均と中央値を断定できない理由

検索すると「SESの平均年収は◯万円」という記述が見つかりますが、調査の主体や対象が示されていないものは、そのまま基準にしないでください。公的統計は業種や職種で集計していて、「客先常駐かどうか」「SES契約かどうか」を区別していないからです。

代わりに確認できるのは、SESを含みうる広い集団の数字です。

たとえば、自分の年収がこの中央値を下回っていても、「SESの中で低い」とは言えません。比べている相手に、大企業のベテランや管理職が含まれているためです。逆に上回っていても、同じ経験年数のSESの中でどの位置かは分かりません。

年収の話を会社選びに使うなら、「SESの平均」より、自分と同じ経験年数と役割の人に、他社がいくら提示するかを見るほうが判断に直結します。平均の読み方はエンジニアの平均年収にまとめています。

経験年数別に見るSESの推定レンジ

統計の代わりの目安として、当サイトの診断モデルでSESの推定を経験年数ごとに示します。条件は東京、スコア50（配点の中間で、同じ経験年数の中位ではない）です。

この表は統計ではなく、公開統計を参考に係数を置いたモデルの推定です。SESの係数は企業タイプ間の相対差として編集判断で置いたもので、SES企業の実績を集計したものではありません。ですから、「この表より低いから不当」と結論づける材料にはなりません。

読み方のポイントは、経験年数が増えると伸びていくものの、同じ年数の他の企業タイプより低い係数を置いているという前提です。同じ経験年数でも、スキルの違いで幅が出ます。たとえば実務6〜9年、東京の場合、スコア30では 455〜534万円、スコア85では 558〜655万円 です。

ただし、このスキル差がそのまま給与になるのは、スキルの高さを反映する単価の案件に入れて、それが給与に届く制度がある場合です。そこで次の節から、上限を決める条件を順に見ていきます。

「SESの限界」は4つの天井のうち一番低いもの

SESの年収の限界を1つの金額で答えられないのは、上限が複数の条件の組み合わせで決まるからです。結論として、次の4つのうち最も低いものが、実際の上限になります。

1. 案件の単価：入っている案件が、そもそもいくらの仕事か
2. 商流の位置：その単価のうち、自社に届くのはいくらか
3. 給与の決まり方：自社に届いた金額が、自分の給与へ反映される制度があるか
4. 役割：一人分の売上を超える価値を生む仕事をしているか

たとえば、高単価の案件に入っていても、給与が固定のテーブルで決まる会社では、案件の単価が変わっても給与は動きません。反対に、単価連動の制度がある会社でも、商流が深く単価が低ければ、連動しても金額は小さいままです。止まっている条件以外を頑張っても、年収には届きにくいのはこのためです。

例外として、賞与や手当の設計が特殊な会社では、この順番通りにならないこともあります。それでも、自分の原因を切り分ける枠組みとしては使えます。

天井1：案件の単価は職種と工程で決まる

単価の水準は、自分の努力だけでなく、案件の職種と担当する工程でおおむね決まります。同じ経験年数でも、テストや運用の案件と、設計やプロジェクト管理を含む案件では、発注側が払う金額が違うからです。

SESの契約単価を集計した公的統計はありません。それでも、職種による水準の違いは公的統計の職種別の数字から確かめられます。厚生労働省の賃金構造基本統計調査では、設計や要件定義を担う「システムコンサルタント・設計者」と、実装を担う「ソフトウェア作成者」が別の職種として集計されています。

注意点として、これはSES企業の社員だけの数字ではなく、事業会社や受託開発の社員も含む職種の平均です。年齢や勤続年数の構成も違うので、差のすべてが工程の違いによるものとは言えません。したがって、自分の年収をこの数字と比べて高い安いを決めることはできません。この表から読めるのは、設計や上流の工程を担う職種ほど、給与の原資が大きくなりやすいという方向です。SESの単価も、発注側が払う対価なので同じ向きに動きます。

自分の案件の単価が頭打ちなら、まず今の案件で設計やリードの作業を増やせるか、次の案件で工程を上げられるかを確かめます。提案される案件の幅を広げる方法はスキルシートと単価で扱っています。

天井2：商流は「同じ仕事で届く金額」を変える

商流が深いほど、発注元が払う金額のうち自社に届く部分は小さくなります。間に入る各社も、それぞれの取り分を確保するからです。そのため、同じ作業内容でも、一次請けに近い会社と三次請けの会社では、給与の原資が変わります。

確かめる方法は単純で、契約の相手方、常駐先の会社、指示を出す人の所属を並べます。発注元と自社の間に何社あるかが分かれば、上限の見当がつきます。仕組みと確認点は一次請けと二次請けの違いに譲ります。

ただし、商流が浅ければ必ず年収が高いとは限りません。元請けに近い案件を持つ会社でも、給与テーブルが低ければ社員に届く金額は増えません。商流だけを見て転職先を選ばず、次の給与の決まり方と合わせて確かめてください。

天井3：給与の決まり方で単価の上昇が届くかが変わる

SES企業の給与の決まり方は、大きく分けて固定型と連動型に分かれます。どちらが有利かは一律に決まらず、単価を上げられる見込みと、案件が切れたときのリスクをどう考えるかで変わります。

固定型の上限は、自分の等級の上限額です。等級を上げる要件が文書になっているかどうかで、上限を超える経路があるかが分かります。等級制度の読み方を参考に、次の等級の条件と上限額を聞いてください。

連動型は、単価の割に給与が低いと感じている人には魅力的に見えますが、計算の基準が重要です。単価の総額に対する割合なのか、諸費用を引いた後の割合なのかで、受け取る額は変わります。また、待機期間の給与の扱いは年収の下限に直結するので、上限だけでなく下限も見てください。

天井4：役割が一人分の売上を超えられるか

SESの売上は、基本的に一人あたりの単価と稼働した期間で決まります。そのため、自分一人の稼働だけで生む売上には上限があり、給与の上限もその影響を受けます。この枠を広げるのが、役割の変化です。

たとえば、現場のリーダーとして数人のチームをまとめ、見積もりや要員の調整まで担う人は、自分の単価だけでなくチーム全体の売上に関わります。さらに、次の案件を取ってくる、顧客との契約範囲を整理するといった仕事をすれば、会社から見た価値は自分の稼働分を超えます。社内の評価がこの点を認めている会社なら、役割を変えることが上限を動かす手段になります。リーダーの評価の見方はプロジェクトリーダーの年収で確認できます。

注意点は、リーダーの作業が増えても給与が変わらない場合があることです。肩書きが付くだけで、等級や手当が変わらないなら、責任だけが増えます。引き受ける前に、その役割がどの等級に対応するのか、手当や賞与がどう変わるのかを確認してください。

目標年収に必要な単価を逆算する

上限の見当をつけるには、目標年収から必要な単価を逆算する方法があります。計算式は次のとおりです。

必要な月額単価 ＝ 目標年収 ÷ 12 ÷ 稼働率 ÷ 還元率

稼働率は1年のうち案件に入っている割合、還元率は自分の年間給与総額を単価の年換算で割った割合です。還元率の出し方と注意点はSESの契約単価と給与の関係に書いてあるので、自分の数字を入れてください。他社の割合や噂の数字を入れても、自分の判断には使えません。

使い方は次の順番です。

1. 自分の給与総額と現在の単価から、還元率を出す
2. 目標年収を入れて、必要な月額単価を出す
3. その単価の案件に、今の会社から入れるかを聞く
4. 入れるなら、その単価が給与に届く制度があるかを確かめる
5. どちらかが「いいえ」なら、そこが自分の天井だと考える

単価が分からない場合は、この計算を飛ばして、案件の工程と等級の上限から確認します。金額が出せないことが問題なのではなく、どの条件で年収が動くのかを誰も説明できない状態のほうが問題です。

SESで年収600万円に届く条件

診断モデルでは、東京のSESで推定中央値が600万円前後になるのは、実務10年以上のスコア50（607万円）か、実務6〜9年のスコア85（607万円）です。実務3〜5年では、スコア85でも 506万円 です。

モデルの推定を実際の金額にするには、2つの条件が必要です。一つは、その金額を支えられる単価の案件に入っていること。もう一つは、その単価が給与に届く等級や連動の制度があることです。年数が増えただけで自動的に届くわけではありません。

具体的には、実務6年でも指示された範囲の実装だけを続けていれば、単価は頭打ちになりやすくなります。一方で、設計やレビューを担当し、顧客との調整もしている人なら、同じ年数でも入れる案件の幅が変わります。600万円が全体の中でどの位置かは年収600万円・800万円の記事を参照してください。

SESで年収1000万円はどこまで現実的か

結論として、一般的な客先常駐の担当者のままで、年収1000万円を目標にするのは難しいと考えるのが安全です。診断モデルでは、東京で実務10年以上、スコア100でも 665〜780万円 と、1000万円に届かない前提になっています。ただし、これはモデルの前提で、SES企業の実績の上限を調べた結果ではありません。

逆算でも同じ方向が見えます。仮に給与へ届く割合が単価の6割で、1年中案件に入っていたとしても、年収1000万円には月額で約139万円の単価が必要です。実際には会社の費用や社会保険料の会社負担、待機のリスクがあるので、単価はそのまま給与になりません。一般的な担当者の単価を大きく超える案件に、継続して入り続けることが前提になる、という点は計算から読み取れます。割合の6割は計算のための仮の値なので、自分の会社の数字に置き換えて確かめてください。

例外は、高単価の案件に入り続けたうえで単価連動の割合が高い場合や、チームの売上や採用、営業まで責任を持ち、経営に近い報酬を受け取る場合です。業種全体では情報通信業の 14.5% が年収1000万円を超えていますが、これは管理職や営業なども含む割合で、SESで働く人の割合ではありません。

1000万円を目標にするなら、年収1000万円の現実的なルートも並べて、SESの中で続けるのか、企業タイプを変えるのか、独立するのかを比べてください。

自分の天井を見分ける質問

次の質問に順に答えると、どこで止まっているかの見当がつきます。答えられない項目は、会社に確認すべき項目です。

1. 今の案件の単価を知っているか。知らないなら、次の更新の場で聞けるか
2. 発注元と自社の間に、何社入っているか
3. 単価が上がったとき、給与に反映される条件が規程に書かれているか
4. 自分の等級の上限額はいくらか。次の等級の要件は何か
5. 同じ会社で、自分より上の役割の人はどんな仕事をしているか
6. 待機になったとき、給与と賞与と評価はどう変わるか

たとえば、質問1と2の答えは良いのに質問3と4で止まるなら、原因は給与の決まり方です。逆に、質問3の制度は整っていても単価が低いなら、原因は案件か商流です。会社に聞きにくい場合は、金額より先に制度の説明を求めると話が進みやすくなります。

答えを得られなくても、すぐに問題だと決めつける必要はありません。ただし、単価も、給与への反映条件も、等級の要件も分からない状態が続くなら、どうすれば年収が上がるのかを制度から説明できないことになります。これも判断材料の一つです。

止まっている条件で打ち手を選ぶ

原因が分かれば、打ち手は絞れます。ここでの要点は、上限を決めている条件を直接変えることです。

外へ動く場合の推定を、同じ経験年数とスキルで比べると次のとおりです。実務6〜9年、東京、スコア70の条件です。

これはモデルの推定で、選考の結果を示すものではありません。特に、自社開発の選考では設計の判断やコードを読む力を問われるので、準備なしに表の金額へ届くとは考えないでください。選考で見られる点はSESから自社開発への転職で扱っています。

独立は、単価がそのまま売上になる代わりに、税金、保険、案件が切れる期間を自分で負います。単価の高さだけで決めず、フリーランスエンジニアの単価と手取りの手順で年間に残る金額を見積もってください。

SESを続ける判断が合理的な場合

金額だけで見ればSESの推定は低めですが、続けるほうが合理的な場面もあります。理由は、年収以外にも今の段階で得られるものがあるからです。

たとえば、経験が浅く、選考に通るだけの実績がまだない段階では、案件に入りながら実務経験を増やす価値があります。複数の現場で業務知識やチームの進め方を学べることや、会社の規程で案件が切れても給与が続くことも、人によっては金額に代えがたい条件です。家庭の事情で今は収入の変動を避けたい人にとっても、安定は意味を持ちます。

ただし、続けるなら期限と条件を決めてください。「半年以内に設計の工程へ入る」「次の評価で等級が上がらなければ外を見る」のように、見直す基準を置きます。基準がないと、案件の更新のたびに判断が先送りになり、気づかないうちに経験が同じ範囲に留まりやすくなります。

この記事の金額が当てはまらない場合

推定レンジは診断モデルの計算結果で、特定の会社の年収や統計値ではありません。企業タイプとスキルの係数には編集判断が含まれます。また、上の表は東京の条件です。地域が変わると推定も変わり、たとえば実務6〜9年、スコア50のSESでは、東京が 536万円、大阪・名古屋・福岡が 471万円 です。

派遣契約で働いている場合や、契約社員、業務委託の場合は、前提が変わります。雇用形態の違いは派遣エンジニアの年収を確認してください。また、SESと呼ばれていても、契約の実態や指揮命令の状況によって扱いが異なることがあります。契約の適法性の判断は、この記事では扱いません。疑問があれば労働局の相談窓口や専門家に確認してください。

動く前の最終チェック

• 自分の源泉徴収票の金額と、今の単価か案件の工程を確認した
• 発注元と自社の間に何社入っているかを把握した
• 単価が上がったときに給与へ反映される条件を確認した
• 等級の上限額と、次の等級の要件を確認した
• 目標年収に必要な単価を、自分の数字で逆算した
• 止まっている条件を1つに絞り、現職と外の両方で打ち手を比べた

SESの年収を考えるときは、平均と比べるより、自分の天井がどこにあるかを確かめるほうが次の行動につながります。同じ条件でのレンジを確かめて、比較の起点を作ってください。