フリーランスエンジニアは未経験からなれるか｜独立前に積む5つの経験と判断基準

フリーランスエンジニアは、名乗るための資格がないので、制度上は未経験からでもなれます。ただし、実務経験がないまま直接独立すると、案件を取り続ける見通しも、収入の見通しも立てにくくなります。先に雇用や副業で実務経験を積み、この記事の5つの経験を説明できるようになってから判断する順番のほうが、選択肢は残ります。

市場の水準はフリーランスエンジニアの単価相場で確認できます。この記事は、未経験から独立を考えている人が、今独立すると何が起こりやすいか、先に何を積むべきかを判断するためのものです。すでに実務経験があり、独立の時期を決めたい人はフリーランスになる時期のほうが合っています。

まず「未経験」がどちらを指すかを分ける

「フリーランス 未経験」という言葉には、違う2つの状況が含まれます。どちらかで読むべき内容が変わるので、先に分けてください。

以降は、主に実務が未経験の人を想定します。ここでいう実務は、他の人が使うシステムを、チームや顧客との約束の中で作り、運用することです。個人の学習や、課題として作ったアプリは実務の代わりにはなりません。ただし、実務に入るための材料としては役に立ちます。

例外として、前職の業務知識が深い人は、エンジニアの実務が短くても評価されることがあります。その場合でも、コードの実務の不足を補える役割かどうかは別に確かめる必要があります。

未経験の単価を統計では示せない

未経験のフリーランスの単価を確かめられる統計は見当たりません。よく見かける月額平均は経験を問わない案件の平均で、未経験の人が受け取れる額を示す数字ではありません。

案件サイトが公開している提示単価の平均を見ると、未経験者を対象にした案件だけでなく、経験を積んだ人を求める案件も同じ母数に入っています。つまり、その平均は未経験者が受け取れる額を示したものではありません。「平均がこの額だから、未経験でも半分はもらえる」のような計算はできません。

雇用で働く場合の水準については、診断モデルの推定があります。次の表は東京、スタートアップ、スコア50（配点の中間で、同じ経験年数の中位ではない）の条件です。

この表は統計ではなく、公開統計を参考に係数を置いたモデルの推定で、フリーランスの単価でもありません。未経験の行があるのは、雇用で入る場合の水準を見るためです。企業タイプで変わる点や、年収の伸び方は未経験エンジニアの年収推移にまとめています。

直接独立すると何が難しくなるか

実務未経験からの独立で一番難しいのは、単価より、案件を受ける条件そのものを満たしにくいことです。業務委託の案件は、育成を前提とせず、すぐに担当できる人を募集している案件があるからです。

具体的には次の3つが問題になります。

1. 応募の段階で説明できる実務の実績がない
2. 問題が起きたとき、質問やレビューをしてくれる人がいない
3. 契約、見積もり、税、保険の手続きを全部自分で行う

3つのうち特に効くのは2番目です。会社で働くと、失敗しても先輩のレビューや社内の支えの中で学べます。一人の案件では、詰まったときの時間も自分の負担になり、納期に遅れれば信用にも影響します。次の案件で見られる実績も増えにくくなります。経験が短いと単価を上げる材料が作りにくい理由はフリーランスになる時期で詳しく説明しています。

一方で、これは「絶対にできない」という意味ではありません。小さな案件を受けて実績を積むことはできます。ただし、それだけで生活費を賄う計画にすると、資金が先に尽きるおそれがあります。

独立の前に積む5つの経験

独立の前に積みたいのは、年数ではなく次の5つの経験です。どれも、案件の面談で説明でき、一人で働くときに必要になるものです。

1から4は、会社員として働く中で身につけやすい経験です。5は会社員では触れにくいので、次の節の副業で試します。

順番にも意味があります。1と2がないまま見積もりをすると、作業時間の根拠が弱くなります。3と4がないまま案件に入ると、問題が起きたときに自分の手に負えません。実績を文章にして説明できない経験は、面談では経験がないのと同じに扱われやすいので、担当範囲と結果を記録しておいてください。職務経歴書の書き方は職務経歴書と年収を参考にできます。

最初の実務を雇用で積む理由

最初の実務を雇用で積むのは、収入のためだけではありません。給与を受け取りながら、レビューや失敗の経験を積める環境は、独立すると自分で作りにくいからです。

統計で見ると、情報処理・通信技術者の有効求人倍率は 1.33倍（令和8年8月） で、職業計の 1.06倍 を上回っています。ただし、新規求職件数も前年同月比で 11.1% 増えています。この統計は未経験の求人を分けていないので、未経験でも入りやすいとは読めません。応募の前に、自分が入れる条件の求人を実際に確かめてください。

最初の会社を選ぶときは、金額だけでなく、次の実績につながるかを見ます。指示された範囲の作業だけが続く環境だと、数年たっても上の表の1〜4が増えません。面談で、レビューの有無、本番への関わり方、次の工程を担当する条件を聞いてください。SESで入る場合はSESの年収、第二新卒の場合は第二新卒エンジニアの年収も参考になります。

例外として、家庭の事情などで雇用での勤務が難しい人もいます。その場合は次の副業や少額の案件から始めますが、生活費を案件だけに頼らない状態を作ってください。

副業で契約と請求を先に試す

雇用で働きながら小さな案件を受けると、独立の前に契約とお金の流れを試せます。会社員のうちに試せば、失敗しても生活費が止まらないからです。

ただし、始める前に勤務先の就業規則を確かめてください。副業の探し方や実質時給の計算はエンジニアの副業に詳しくまとめています。ここで確かめたいのは次の点です。

1. 業務の範囲と成果物が書面で決まっているか
2. 報酬の額と支払期日が決まっているか
3. 修正の回数と、追加の作業の扱いが決まっているか
4. 見積もりどおりの時間で終わったか、終わらなかった理由は何か
5. 請求、入金、経費の記録を自分でできたか

フリーランス・事業者間取引適正化等法により、発注事業者には取引条件の明示や、給付を受領した日から原則60日以内の報酬の支払いなどが義務づけられています。対象や例外があるので、自分の契約が当たるかは公正取引委員会や厚生労働省の案内で確かめてください。契約や支払いのトラブルは、フリーランス・トラブル110番で弁護士に無料で相談できます。

「未経験歓迎」の案件で確かめること

「未経験歓迎」「未経験でも高収入」という案件は、中身を確かめずに受けないでください。実務経験の少ない人を歓迎する理由は、育てる余裕がある場合もあれば、別の理由の場合もあるからです。

費用については、消費者庁もSNSなどを通じたもうけ話に注意を呼びかけています。少しでも不安を感じたら、消費者ホットライン188に相談できます。

指示の出され方については、業務委託の契約でも、実態が労働基準法上の労働者と判断される場合は労働基準関係法令が適用されます。判断は契約の名前ではなく実態を踏まえて総合的に行われるので、疑問があれば都道府県労働局などに確認してください。この記事では個別の判断はしません。

また、スクールやエージェントを使う場合は、特定の会社の良し悪しではなく、費用の条件と紹介の実績の定義を書面で確かめてください。「案件を紹介する」と「案件が決まる」は別のことです。

それでも今独立するなら決めておくこと

事情があって今独立を選ぶなら、感覚ではなく条件を決めて始めます。始める前に、やめる条件も決めておくと、判断を先送りせずに済みます。

生活費の期間は、貯蓄を毎月の支出で割って出します。税や保険料が後から来ることも考えるので、計算はフリーランスエンジニアの単価と手取りの手順で行ってください。入金までの期間は支払いサイトの記事で確認できます。

離職後に事業を始めるときは、雇用保険の受給期間の特例も確かめておくとよいでしょう。事業を行っている期間を、最大3年間、受給期間に算入しない制度です。ただし、事業の実施期間が30日以上であることなどの要件があり、事業を始めた日などの翌日から2か月以内に住所地のハローワークへ申請する必要があります。自分が対象になるかはハローワークに確認してください。

雇用に戻る選択を残しておく

独立は一度決めたら戻れないものではありません。戻れる状態を残しておくと、独立の失敗は致命的にならずに済みます。

戻るときに見られるのは、独立していた期間に何を担当したかです。案件の範囲、使った技術、自分が判断したことを記録しておくと、説明できます。空白の期間ができた場合の見られ方はブランクと年収、業務委託から正社員に戻るときの提示額の決まり方は正社員に戻る年収の決まり方を参照してください。

撤退の条件に達したときは、失敗と考えるより、実務を積むために順番を入れ替えると考えてください。短期間でも案件の経験があれば、完全な未経験とは違う説明ができます。

この記事の判断が当てはまらないケース

この記事は、他の仕事で生計を立てている人が、エンジニアの実務なしに独立を考える場合を想定しています。すでに顧客との関係があり、自分の業務の自動化やシステムの改善を請け負える人は、案件の探し方が違います。また、エンジニアの実務があり、フリーランスの経験だけがない人には、ここで書いた難しさの多くは当てはまりません。

統計の単価は掲載時の提示額の平均で、未経験者の値ではありません。推定レンジは雇用の場合の診断モデルの計算で、統計ではありません。税、保険、労働法の個別の判断は、税理士、自治体、年金事務所、労働局などに確認してください。この記事は独立を勧めるものでも、止めるものでもありません。

独立を決める前の最終チェック

• 自分の「未経験」が、実務の未経験か、フリーランスの未経験かを分けた
• 平均単価を、自分の収入の見込みとして使っていない
• 5つの経験のうち、説明できるものと足りないものを書き出した
• 副業や少額の案件で、契約と請求を試せるか確かめた
• 費用を先に求める案件や、契約の曖昧な案件を避ける基準を決めた
• 生活費の期間と、撤退の条件を決めた
• 雇用で入る場合の水準と、独立の見込みを並べて比べた

雇用で入る場合の水準を確かめておくと、独立と比べる基準ができます。