未経験からエンジニアになるとき、最初の会社をどう選ぶかで、年収の出発点が変わります。しかも変わるのは初年度だけではありません。
まず、実務未経験・東京勤務・スキル中位という条件を固定して、企業タイプだけを動かした推定を見ます。
| 企業タイプ | 推定レンジ | レンジの図 |
|---|---|---|
| メガベンチャー・外資 | 386〜454万円 | |
| 上場・大手 | 340〜399万円 | |
| 中小の受託・SIer | 294〜345万円 | |
| スタートアップ | 309〜363万円 | |
| SES | 263〜308万円 |
上端のメガベンチャー・外資(中央値420万円)と下端のSES(286万円)で、134万円の差があります。
未経験の時点で差がつく理由
未経験は、定義上まだ実務の実績がありません。それでも企業タイプで134万円動くということは、この差が実力の評価ではないことを意味します。
差を作っているのは2つです。
- 事業の利益率 — 自社サービスの売上は人数に比例しません。一人あたりの利益が大きいほど、給与に回せる原資が増えます
- 商流の深さ — 発注元から自社までに何社挟まっているかで、手元に届く金額が変わります
どちらも入社する側の努力とは無関係に、入った時点で決まっています。この構造は経験を積んでも自動では変わりません(詳しくは企業タイプ別の年収相場)。
なお参考として、ITエンジニア全体の平均年収は 469万円 です。未経験の推定レンジがこれを下回るのは当然で、平均には実務10年以上の人も含まれているためです。
入りやすさと伸びしろは逆を向く
未経験可の求人は、上の表の下端に寄っています。応募のハードルが低いのは、採用の目的が「育てて現場に出す」ことにあるためです。
一方で、経験を積んだあとの到達点も見ておく価値があります。上場・大手を条件に固定して、経験年数だけを動かすとこうなります。
| 実務経験 | 推定レンジ | レンジの図 |
|---|---|---|
| 未経験 | 340〜399万円 | |
| 1年未満 | 383〜449万円 | |
| 1〜2年 | 425〜499万円 | |
| 3〜5年 | 531〜624万円 | |
| 6〜9年 | 638〜748万円 | |
| 10年以上 | 723〜848万円 |
未経験の370万円から、実務3〜5年で578万円。最も伸びるのは1〜2年から3〜5年に移る区間です(経験年数別の記事)。
ただしこの伸びが起きるのは、任される判断の範囲が広がった場合です。決められた仕様を実装するだけの状態が続けば、年数が増えても同じ帯に留まります。1社目を選ぶときに見るべきなのは初年度の金額より、3年後にどの工程を担当しているかです。
求人票で確認する4項目
| 確認すること | 何が分かるか |
|---|---|
| 配属は自社開発か客先常駐か | 商流の深さと、担当できる工程の幅 |
| 等級と昇給要件が明文化されているか | 上に行く道筋があるか、何をすれば上がるか |
| みなし残業の時間数と基本給が分離しているか | 提示年収のうち、いくらが所定内の給与か |
| 研修後に何を担当するのか | テストのみか、実装や設計まで入るか |
4つとも、面接や面談の場で聞ける内容です。答えられない、あるいは制度そのものがない場合は、それ自体が情報になります。
みなし残業については、時間数を差し引いた実質的な水準の出し方をみなし残業の実質時給で扱っています。
未経験が入る市場は、いまどうなっているか
求人の出方も判断材料になります。厚生労働省の職業安定業務統計(令和8年3月)で、情報処理・通信技術者の有効求人倍率は 1.39倍。全職業の 1.1倍 を上回っており、求職者1人あたりの求人数は多い状態です。
ただし方向は変わりつつあります。
- 新規求人数は前年同月比 -16.3%
- 新規求職件数は前年同月比 14.6%
- 結果として有効求人倍率は -0.22ポイント
1社目の年収より先に決まること
未経験の推定レンジは、勤務地でも動きます。同じ上場・大手でも、東京とその他の地域で比べるとこうなります。
- 東京:340〜399万円
- その他の地域:282〜331万円
とはいえ、1社目で最も効くのは金額そのものではありません。その会社で、コードを読んで直す仕事が回ってくるかどうかです。
自社開発でも受託でも、既存コードの改修が実務の大半を占めます。ここに触れない配属が続くと、3年経っても選考で問われる力が積み上がりません。逆にこの経験があれば、次に企業タイプを変える選択肢が開きます。
まとめ
- 未経験でも企業タイプだけで134万円の差がつく。これは実力ではなく事業モデルと商流の差
- 入りやすさと伸びしろは逆を向きやすい。初年度の金額より3年後の担当工程を見る
- 求人票では配属先・等級と昇給要件・みなし残業・研修後の担当の4点を確認する