複数社と業務委託を並行するエンジニアの年収｜稼働配分と単価を決める5つの手順

フリーランスのエンジニアの中には、1社と週5日で契約するのではなく、複数の会社と業務委託の契約を並行して結ぶ人がいます。週3日をA社、週2日をB社に充てる、あるいは主な案件に加えて小さな案件を複数持つといった働き方です。結論から言うと、複数社と並行するときの年収は、案件ごとの単価の合計だけでなく、切り替えにかかる時間と、1社が終わったときの落ち込みを見込んで考えます。単価の合計が同じでも、案件の組み合わせ方によって、実際に手元に残る額と安定性は変わります。

この記事は、複数の会社と業務委託の契約を並行しようとしているフリーランスのエンジニアや、1社に絞るか分けるかで迷っているエンジニア向けに、並行する利点と負担、稼働の配分の決め方、単価の考え方、契約の重なりの注意点、5つの手順を整理します。週3日や週4日の案件の考え方は週3・週4案件で年収を維持する条件で、正社員の副業はエンジニアの副業はいくらから始めるかで、案件1本ごとの単価の目安はフリーランスエンジニアの単価相場で扱っています。

結論：単価の合計から切り替えの損と空白のリスクを引く

複数社と並行するときの年収は、案件ごとの月額の合計から、切り替えにかかる時間の損と、1社が終わったときの空白のリスクを差し引いて考えます。

理由は、案件を分けると、それぞれの会社の会議、連絡、作業の準備に時間がかかり、契約上の稼働時間の合計が同じでも、成果に使える時間が減るからです。また、収入の柱が複数あることで、1社が終わっても収入がゼロにならない一方、1社あたりの契約が小さいため、契約を打ち切られやすい面もあります。

具体例として、週5日の1社の案件と、週3日と週2日の2社の案件を比べる場合を考えます。2社の月額の合計が1社の月額と同じでも、2社分の定例会議や連絡の対応で、週に数時間が成果につながらない時間になります。その時間を稼働として請求できない契約であれば、時給に換算した手取りは1社のほうが高くなります。

注意点として、2社のうち1社が終わったときに、もう1社の稼働を増やせる契約であれば、空白のリスクは小さくなります。並行の利点を活かすには、片方が終わったときにもう片方を広げられるかどうかを、あらかじめ確認しておくことが大切です。

複数社と並行する利点

複数社と並行する利点は、収入の柱が分かれることによる安定と、経験の幅が広がることです。

理由は、1社だけと契約していると、その会社の事業の都合で契約が終わったときに、収入が一度にゼロになるからです。複数社と契約していれば、1社が終わっても残りの会社からの収入があり、次の案件を探す間の生活費を確保しやすくなります。

具体的には、異なる業界や異なる技術の案件を並行すると、1つの会社だけでは得られない経験を積めます。たとえば、自社サービスの開発と、別の会社の基盤の改善を並行すると、両方の経験を職務経歴として示せるようになり、次の案件を探すときの選択肢が広がります。

注意点として、経験の幅が広がる一方で、どの案件でも深い役割を担いにくくなることがあります。1社で週5日働く人と比べて、意思決定の場に参加する機会が少なくなり、責任の大きい役割を任されにくい場合があります。

複数社と並行する負担

並行する負担は、作業の切り替えにかかる時間、連絡への対応、契約と請求の管理です。

理由は、会社ごとに使う道具、開発の進め方、連絡の習慣が違い、切り替えるたびに頭を切り替える時間がかかるからです。会議の時間が重なったり、両方の会社から同時に急ぎの依頼が来たりすると、どちらかへの対応が遅れ、信頼を損ねることもあります。

この表の読み方として大切なのは、負担の多くが、契約を結ぶ前の取り決めで小さくできることです。対応できる曜日や時間帯を契約のときに伝え、会社ごとに働く日を分けておけば、会議の重なりや急ぎの依頼への対応の負担は減ります。

注意点として、取り決めをしても、障害の対応や急な仕様の変更など、予定外の対応が求められることはあります。予定外の対応が多い案件を複数持つと、どちらにも十分に対応できなくなるため、案件の性質を見て組み合わせてください。

週5日の単価を基準に照らし合わせる

並行する案件の単価を考えるときは、週5日で受けた場合の単価を基準にして、稼働の日数に合わせて考えます。

仮に週5日で月80万円の案件を基準にすると、週3日なら単純な按分で月48万円、週2日なら月32万円です。これは計算の例で、市場の平均ではありません。週3日と週2日の案件を組み合わせれば、按分の合計は週5日と同じ月80万円になりますが、切り替えにかかる時間のぶん、実際に成果に使える時間は減ります。

実際の案件では、週の稼働が少ない案件の単価は、日数で割ると週5日の案件より高めに設定されることも、低めに設定されることもあります。専門性が高く、短い稼働でも成果を出せる役割は日数あたりの単価が高くなりやすく、作業量に応じて単価が決まる役割は日数あたりの単価が下がりやすくなります。リモートで受けられることは、移動の時間がないぶん、複数社と並行しやすい条件の1つです。

診断モデルの推定では、実務6〜9年、スタートアップ、リモート、業務委託の条件で、次のようなレンジになります。

このレンジはモデルによる推定で、個別の案件の単価を示すものではありません。複数社と並行する場合は、それぞれの案件の単価を足した額が、このレンジのどこに入るかを見て、1社で働く場合と比べる目安にしてください。

稼働の配分の決め方

複数社と並行するときの稼働の配分は、主となる案件を1つ決め、残りの稼働で補う案件を組み合わせる形にすると安定しやすくなります。

理由は、すべての案件を同じ程度の稼働にすると、どの会社でも中心的な役割を担いにくく、どれか1つが終わったときにほかの案件で補う余地も小さくなるからです。主となる案件を決めておけば、その会社では責任の大きい役割を担いやすくなり、単価の交渉の根拠も作りやすくなります。

具体例として、週3日を主となる案件に充て、週2日を補う案件に充てる配分があります。補う案件は、作業の内容が独立していて締め切りの融通がきくものを選ぶと、主となる案件で急な対応が必要になったときにも調整しやすくなります。

注意点として、主となる案件が終わったときに、補う案件の稼働を増やせるかどうかを確認しておくことが大切です。補う案件の会社が稼働を増やす予算を持っていない場合は、主となる案件が終わったときに、新しい案件を探す必要があります。

時給に換算して比べる

複数社と並行するか、1社に絞るかを判断するときは、月額ではなく、実際に働いた時間あたりの手取りで比べます。

理由は、並行すると、契約上の稼働時間に含まれない時間が増えるからです。会社ごとの準備、移動、請求の作業、契約の更新のやりとりといった時間は、請求できないことが多くあります。月額だけを比べると、こうした時間を見落とします。

具体的には、1か月の間に、それぞれの会社の仕事に使った時間と、請求できない管理の時間を記録します。月額の合計を、すべての時間の合計で割ると、実際の時給が分かります。1社で働いていたときの時給と比べると、並行することで時給が上がったか下がったかが分かります。

注意点として、時給だけで判断すると、空白のリスクを小さくする効果を見落とします。時給がやや下がっても、収入の柱が分かれることで安心して働けるなら、並行する価値があることもあります。時給と安定性の両方を並べて判断してください。精算の仕組みの違いは業務委託の月額固定と時間精算の違いで整理しています。

契約の重なりで気をつけること

複数社と並行するときは、競合の制限、秘密保持、成果物の権利の3つを、契約ごとに確認します。

理由は、会社ごとの契約書に、ほかの会社との契約を制限する条項が含まれていることがあるからです。特に同じ業界の会社と並行する場合は、競合する会社との契約を禁じる条項に当たらないかを確認する必要があります。

具体的には、契約書の中の、競合する会社との取引を制限する条項、秘密保持の範囲と期間、成果物や作業中に作ったコードの権利がどちらに帰属するかを確認します。あるA社の仕事で作った汎用的な道具を、別のB社の仕事で使ってよいかどうかも、権利の帰属の条項によって変わります。

注意点として、契約書の条項の解釈に迷う場合は、自分で判断せず専門家に相談してください。条項に当たるかどうかがあいまいなまま並行すると、後でトラブルになることがあります。

エージェント経由と直接契約を組み合わせる

複数社と並行するときは、エージェント経由の案件と、直接契約の案件を組み合わせることもできます。

理由は、エージェント経由の案件は、案件探しや契約の管理を任せられる一方で、マージンが差し引かれます。直接契約の案件は、マージンはありませんが、案件探しと管理を自分で担います。両方を組み合わせると、主となる案件は安定したエージェント経由で、補う案件は知人の紹介などの直接契約で、という形にできます。

具体的には、エージェント経由の案件で稼働の大半を確保し、残りの稼働で直接契約の小さな案件を受けると、案件探しの負担を抑えながら、直接契約の分だけ手取りを増やせます。エージェントのマージンの考え方はフリーランスエージェントのマージン率と手取り単価で扱っています。

注意点として、エージェント経由の案件では、エージェントとの契約で、ほかの案件との並行に条件がついていることがあります。並行する前に、エージェントに稼働の配分を伝え、問題がないかを確認してください。

並行を始める5つの手順

複数社と並行する働き方を始めるときは、次の5つの手順で進めます。

1. 主となる案件を決め、その会社での稼働の日数と曜日を固める
2. 補う案件は、作業が独立していて締め切りの融通がきくものを選ぶ
3. 会社ごとに、対応できる曜日と時間帯を契約のときに伝える
4. 競合の制限、秘密保持、成果物の権利を契約ごとに確認する
5. 1か月ごとに、働いた時間と管理の時間を記録して時給を確かめる

この順で進めると、並行する負担を契約の段階で小さくし、始めた後も時給と安定性を確かめながら配分を見直せます。特に5は、並行を続けるか、1社に絞るかを判断する材料になります。

注意点として、最初から多くの会社と並行すると、切り替えの負担を見極める前に信頼を損ねることがあります。最初は2社程度から始め、負担を確かめてから増やしてください。

よくある誤解

「複数社と契約すれば年収は上がる」という見方は、切り替えにかかる時間を考えると当てはまらないことがあります。単価の合計が同じでも、請求できない時間が増えれば、時給に換算した手取りは下がります。

「複数社と契約していれば収入は安定する」という理解も一面的です。1社あたりの契約が小さいと打ち切られやすく、片方が終わったときにもう片方を広げられなければ、収入はやはり大きく落ちます。

「週の稼働が少ない案件は日数あたりの単価が高い」という見方も、すべての案件には当てはまりません。専門性が高い役割では高くなりやすいですが、作業量で単価が決まる役割では低くなることがあります。

まとめ

• 複数社と並行するときの年収は、単価の合計から切り替えの損と空白のリスクを引いて考える
• 主となる案件を1つ決め、残りの稼働で独立した案件を補う配分が安定しやすい
• 月額ではなく、管理の時間も含めた時給で、1社に絞る場合と比べる
• 競合の制限、秘密保持、成果物の権利を契約ごとに確認する
• 最初は2社程度から始め、毎月の記録で配分を見直す