スタートアップのCTO・VPoEの年収と株式報酬｜エンジニアが役職を受ける前の6つの確認

スタートアップでは、エンジニアがCTO（最高技術責任者）やVPoE（エンジニアリング担当の責任者）といった役職に就くことがあります。創業メンバーとして参加する場合も、事業が大きくなった段階で招かれる場合もあります。そのとき気になるのが、年収と株式報酬がどうなるかです。結論から言うと、スタートアップのCTOやVPoEの年収は、会社の資金調達の段階で大きく変わり、初期ほど現金の報酬を抑えて株式報酬で補う形になりやすくなります。役職名の重さと、現金の年収の高さは、必ずしも一致しません。

この記事は、スタートアップのCTOやVPoEの役職を打診されたエンジニアや、将来そうした役職を目指すエンジニア向けに、2つの役職の役割の違い、会社の段階別の報酬の考え方、株式報酬の見方、大手企業の管理職との比べ方、役職を受ける前の6つの確認を整理します。株式報酬の考え方はストックオプションは年収に含めるべきかで、技術の責任と年収の関係は技術選定・アーキテクチャの責任と年収で扱っています。

結論：会社の段階で、現金と株式の比率が変わる

スタートアップのCTOやVPoEの報酬は、会社の資金調達の段階によって、現金の報酬と株式報酬の比率が変わります。役職を受けるかどうかは、現金の年収と、株式報酬の条件を分けて判断します。

理由は、スタートアップが、事業の初期には資金が限られており、高い現金の報酬を払えないからです。その代わりに、会社が成長したときに価値が上がる株式や新株予約権を報酬として与え、事業の成長に参加してもらいます。資金調達が進むにつれて、現金の報酬を払える余力が増え、株式報酬の比率は下がっていきます。

具体例として、創業して間もない会社のCTOと、何度か資金調達を終えた会社のCTOを比べます。前者は、現金の報酬が前職の年収を大きく下回ることもありますが、会社の株式を比較的多く持てることがあります。後者は、現金の報酬が大手企業の管理職に近い水準になる一方、新たに与えられる株式報酬の比率は小さくなることが多くあります。

注意点として、株式報酬の価値は、会社が上場したり売却されたりしない限り、現金にならないことが多くあります。会社の成長がうまくいかなければ、株式報酬に価値がつかないこともあるため、現金の年収で生活が成り立つかを先に確かめてください。

CTOとVPoEの役割の違い

CTOとVPoEは、どちらも技術組織の責任者ですが、責任を持つ範囲が違うと整理されることが多くあります。

この表の読み方として大切なのは、会社の規模によって、2つの役職の分け方が変わることです。規模が小さいうちは、CTOが技術の方針と組織づくりの両方を担うことが多く、エンジニアの人数が増えると、組織づくりをVPoEに分けることがあります。

具体的には、打診された役職の責任の範囲を確認します。役職名がCTOでも、実際には開発のリーダーとして手を動かすことが中心の会社もあれば、経営の会議に参加し、事業の戦略に責任を持つ会社もあります。テックリードとマネージャーの違いはテックリードとマネージャーはどちらが高年収かで扱っています。

注意点として、表は典型的な分け方で、会社によって役職の定義は違います。役職名より、担う責任と意思決定の範囲を確認してください。

会社の段階別の報酬の考え方

スタートアップのCTOやVPoEの報酬は、創業期、初期の資金調達の後、事業の拡大期の段階ごとに考え方が変わります。

創業期は、事業がまだ形になっておらず、資金も限られる段階です。CTOは創業メンバーとして参加することが多く、現金の報酬は生活ができる程度に抑え、株式を比較的多く持つ形になりやすくなります。この段階で参加する人は、会社の成長に大きく賭けることになります。

初期の資金調達の後は、外部からの資金で事業を進める段階です。現金の報酬を払える余力が出てきますが、資金は事業の成長に使う必要があるため、報酬は抑えめになることが多くあります。新株予約権による報酬が与えられることが多い段階です。

事業の拡大期は、資金調達が進み、組織が大きくなる段階です。CTOやVPoEには組織の運営と経営への参加が求められ、現金の報酬も大手企業の管理職に近づくことがあります。新たな株式報酬の比率は小さくなりますが、会社の価値が大きくなっているため、少ない比率でも価値が大きいことがあります。

注意点として、段階の区切りは会社によって違い、資金調達の額や事業の進み具合によって、報酬の水準は大きく変わります。

年収の水準を企業タイプで比べる

CTOやVPoEの現金の報酬を考えるときは、経験の長いエンジニアが、企業タイプによってどの程度の年収になるかを基準にします。

診断モデルの推定では、実務10年以上、東京、スキル中位の条件で、企業タイプだけを変えると次のようになります。

この表の読み方として、スタートアップの年収のレンジは、メガベンチャーや外資系の会社より低めになることがあります。CTOやVPoEの役職に就く場合でも、創業期や初期の段階では、このレンジを下回る現金の報酬になることがあります。表はモデルによる推定で、役職ごとの年収や個別の会社の報酬を示すものではありません。

スタートアップで経験の長いエンジニアの中央の目安は、次のようになります。

注意点として、このレンジは役職を考慮しないエンジニアの推定です。CTOやVPoEの報酬は、会社の段階と資金の状況によって、このレンジより大きく上にも下にもなります。

株式報酬の見方

CTOやVPoEの報酬では、株式報酬の条件を確認することが欠かせません。条件によって、将来受け取れる価値が大きく変わります。

理由は、株式報酬には、受け取れるまでの期間、行使の条件、会社を辞めたときの扱いなど、多くの条件がついているからです。与えられた株式や新株予約権の数が多くても、条件によっては、辞めたときに失ったり、行使できる期間が限られたりします。

具体的には、次の点を確認します。与えられる株式や新株予約権の数と、会社全体に占める割合、受け取れるまでの期間（権利が確定する時期）、行使の価格と行使できる期間、会社を辞めたときに確定していない分がどうなるか、上場や売却のときの扱いです。会社全体に占める割合は、今後の資金調達で小さくなることも考えておく必要があります。

注意点として、株式報酬を年収の比較に入れるときは、現金と同じように数えず、価値がつかない可能性も含めて控えめに見積もってください。外資系の株式報酬の考え方は外資系企業のRSUを年収にどう数えるかでも扱っています。

大手企業の管理職と比べる

CTOやVPoEの役職を、大手企業の技術部門の管理職と比べるときは、現金の報酬だけでなく、得られる経験と負うリスクを並べて考えます。

理由は、2つの選択肢が、年収の安定と成長の機会で大きく違うからです。大手企業の管理職は、現金の報酬が安定しており、退職金や福利厚生も整っていることが多い一方、事業全体の技術に責任を持つ機会は限られます。スタートアップのCTOは、現金の報酬が不安定で、会社が続かないリスクもある一方、事業全体の技術に責任を持ち、経営に参加する経験を得られます。

具体的には、それぞれの選択肢について、現金の年収、株式報酬の条件、退職金や福利厚生、会社が続かなかった場合の次のキャリア、得られる経験を書き出して比べます。家族の生活や住宅の支払いなど、現金の年収が下がると困る事情がある場合は、それを判断の中心に置きます。

注意点として、スタートアップのCTOの経験は、会社が成功しなかった場合でも、次のキャリアで評価されることがあります。ただし、評価のされ方は、担った範囲と成果によって変わります。

役職を受けたときの年収以外の負担

CTOやVPoEの役職には、年収に表れにくい負担があります。役職を受ける前に、これらも考えておく必要があります。

理由は、スタートアップの技術の責任者は、技術の方針、採用、障害の対応、資金調達の際の技術の説明など、多くの仕事を担うからです。人数が少ない段階では、自分が手を動かしながら、組織づくりや経営の仕事も担うことになり、働く時間が長くなりがちです。

具体的には、障害が起きたときの最終的な責任、採用がうまくいかないときの開発の遅れ、投資家への技術の説明など、責任の重い仕事が増えます。役員として就任する場合は、雇用契約ではなく委任契約になり、労働時間の考え方や残業代の扱いが変わることもあります。

注意点として、役員として就任するか、従業員として役職に就くかで、契約の形や責任の範囲が変わります。契約の形と、それに伴う扱いは、専門家に確認してください。

役職を受ける前の6つの確認

スタートアップのCTOやVPoEの役職を打診されたら、次の6つを確認します。

1. 会社の資金調達の段階と、手元の資金で事業を続けられる期間の見通し
2. 現金の報酬の額と、生活が成り立つかどうか
3. 株式報酬の数、会社全体に占める割合、権利の確定と行使の条件
4. 会社を辞めたときの株式報酬の扱い
5. 役職の責任の範囲と、経営への参加の程度
6. 役員として就任するか、従業員として役職に就くか

この6つを確認すると、現金の年収と株式報酬、責任と負担を分けて判断できます。特に1と2は、生活と会社の存続に関わるため、最初に確認してください。

注意点として、創業者や経営陣との信頼関係も、役職を受けるかどうかの大切な判断材料です。報酬の条件だけでなく、事業の方針や意思決定の進め方について、事前に十分に話し合ってください。

よくある誤解

「CTOの年収は高い」という見方は、会社の段階を考えると当てはまらないことがあります。創業期や初期の段階では、現金の報酬が前職を下回ることもあります。

「株式報酬は年収に加えてよい」という理解も正確ではありません。株式報酬は会社の成長によって価値が大きく変わり、価値がつかないこともあるため、控えめに見積もる必要があります。

「CTOとVPoEは同じ役職」という見方も一面的です。一般的には責任を持つ範囲が違い、会社の規模によって分け方が変わります。

まとめ

• スタートアップのCTOやVPoEの報酬は、資金調達の段階で現金と株式の比率が変わる
• CTOは技術の方針と事業の成長、VPoEは組織づくりと開発の進め方に責任を持つことが多い
• 株式報酬は、数、割合、権利の確定と行使の条件、辞めたときの扱いを確認し、控えめに見積もる
• 大手企業の管理職と、現金の年収、株式報酬、経験、リスクを並べて比べる
• 資金の見通し、現金の報酬、株式報酬の条件、辞めたときの扱い、責任の範囲、契約の形の6つを確認する