新卒から1社で働いてきたエンジニアの初めての転職｜年収の決まり方と5つの準備

新卒で入社した会社で長く働いてきたエンジニアが、初めて転職を考えることがあります。社内では評価され、役割も広がってきたものの、ほかの会社で自分がどう見られるのか分からず、不安を感じる人は多いです。結論から言うと、新卒から1社で働いてきたエンジニアの初めての転職では、社内で通用してきた評価が、市場でどう見られるかを確かめることが出発点です。社内の等級や年収と、市場の相場の間にずれがあることが多く、そのずれの向きによって、転職で年収が上がるか下がるかが変わります。

この記事は、新卒から1社で働いてきて、初めての転職を考えているエンジニア向けに、社内の評価と市場の相場のずれ、1社の経験の伝え方、退職金と勤続の扱い、年収の決まり方、初めての転職で整える5つの準備を整理します。転職で年収が上がる人の特徴は転職で年収が上がる人と上がらない人の違いで、職務経歴書の書き方は職務経歴書で提示年収が変わる理由で扱っています。

結論：社内の評価と市場の相場のずれを確かめる

初めての転職で最初にすべきことは、今の年収と等級が、市場の相場の中でどの位置にあるかを確かめることです。

理由は、1社で長く働いてきた人の年収が、その会社の給与制度と評価の積み重ねで決まっており、市場の相場とは別の基準で決まっているからです。社内の評価が高くても、会社の給与の水準が低ければ、市場の相場より年収が低いことがあります。反対に、勤続によって年収が積み上がっている会社では、市場の相場より年収が高いこともあります。

具体例として、同じ経験年数の2人を考えます。1人は給与の水準が低めの会社で、社内では上位の評価を受けてきた人です。もう1人は、給与の水準が高めの会社で、勤続とともに年収が積み上がってきた人です。前者は転職で年収が上がりやすく、後者は転職先の等級によっては下がることがあります。

注意点として、市場の相場は、経験年数だけでなく、担ってきた役割と技術によって大きく変わります。自分の経験に近い条件で相場を確かめてください。

年齢と業種で見た年収の水準

今の年収が市場の中でどの位置にあるかを知るには、同じ年齢の層と業種の年収の水準を目安にします。

国税庁の調査では、情報通信業の平均給与は、30〜34歳で 574万円、35〜39歳で 660万円、40〜44歳で 735万円 でした。情報通信業全体の平均給与は 682万円 です。

この数字の読み方として、統計は情報通信業で働く人全体の平均で、エンジニアだけの年収ではありません。また、平均は年収の高い人に引っ張られるため、多くの人の実感より高めに出ることがあります。自分の年収をこの数字と比べるときは、目安として使い、職種や会社の規模の違いを考えてください。

注意点として、年齢の層で比べるより、経験年数と担ってきた役割で比べるほうが、転職での評価に近い目安になります。

企業タイプによる年収の違い

初めての転職では、今の会社と違う企業タイプに移ることも多く、企業タイプによる年収の違いを知っておくと、年収の変化を見積もりやすくなります。

診断モデルの推定では、実務6〜9年、東京、スキル中位の条件で、企業タイプだけを変えると次のようになります。

この表の読み方として、同じ経験年数でも、企業タイプによって年収のレンジに大きな差があります。今の会社の企業タイプと、応募を考えている会社の企業タイプのレンジを比べると、転職で年収がどう動きそうかの見当がつきます。表はモデルによる推定で、個別の会社の提示額を示すものではありません。企業タイプの違いは企業タイプ別のエンジニア年収で整理しています。

注意点として、企業タイプが変わると、年収だけでなく、働き方や評価の仕組みも変わります。年収の差と合わせて、働き方の違いも確かめてください。

1社の経験を伝える方法

1社で長く働いてきた経験は、社内の言葉ではなく、ほかの会社でも伝わる言葉で説明すると評価されやすくなります。

理由は、長く同じ会社にいると、社内の役職名、システムの名前、業務の呼び方など、社内でしか通じない言葉に慣れてしまうからです。面接や職務経歴書でこうした言葉を使うと、ほかの会社の人には、どの程度の役割を担っていたかが伝わりません。

具体的には、社内の役職名ではなく、担った役割の内容で説明します。たとえば、「主任」という役職名ではなく、「5人のチームの技術的な方針を決め、設計のレビューを担当していた」と説明します。社内のシステムの名前ではなく、「顧客の注文を処理するシステム」のように、何をするシステムかで説明します。

注意点として、長く働いた分、担ってきた仕事が多く、すべてを伝えようとすると焦点がぼやけます。応募先の仕事に近い経験を選び、役割と成果を具体的に伝えてください。

同じ会社で役割を広げてきた経験の強み

1社で長く働いてきた人には、同じ会社の中で役割を広げてきた経験という強みがあります。

理由は、同じ会社で長く働くと、新人から始まり、担当者、リーダー、そして後輩の育成や方針の決定へと、役割を段階的に広げていく経験を積めるからです。この経験は、転職先でも、定着して成果を出し、役割を広げていける人として評価されることがあります。

具体例として、入社してから長くひとつのシステムに関わり、最初は小さな改修を担当し、やがて設計を担い、最後はシステム全体の方針を決める立場になったエンジニアを考えます。この経験は、システムを長く育ててきた力として、ほかの会社でも評価されやすくなります。

注意点として、ひとつのシステムや業務に深く関わった経験は、応募先の仕事と近ければ強みになりますが、離れていれば評価につながりにくくなります。応募先の仕事との近さを考えて、伝える経験を選んでください。

退職金と勤続の扱い

長く勤めた会社を辞めるときは、退職金と、勤続によって積み上がっていたものを確認します。

理由は、退職金の制度の多くが、勤続年数が長いほど額が大きく増える仕組みになっており、自己都合で辞めると、定年まで勤めた場合より受け取る額が少なくなるからです。辞める時期によって、受け取る額が大きく変わることもあります。

具体的には、今の会社の退職金の規程で、今辞めた場合の見込み額と、数年後に辞めた場合の見込み額を確認します。企業型の確定拠出年金がある場合は、転職先に移せるかどうかも確認します。退職金まで含めた比べ方は退職金・企業型DCまで含めた生涯賃金での比較で整理しています。

注意点として、退職金のためだけに転職の時期を遅らせると、転職の機会を逃すこともあります。退職金の差と、転職で得られる年収や経験の差を並べて判断してください。

年収の決まり方

初めての転職での提示年収は、転職先が判断する等級と、会社の給与制度で決まります。今の会社での年収は、参考にはされますが、そのまま引き継がれるわけではありません。

理由は、転職先の会社には、それぞれの等級と給与の範囲があり、その中で提示額を決めるからです。今の年収が転職先の等級の範囲より高ければ、提示額は下がることがあり、低ければ上がることがあります。

転職全体の傾向として、転職で年収が増えた人の割合は 59.2%、増えた人の平均増加額は 72.8万円 でした。ただしこれは転職者全体の傾向で、初めての転職や、1社で長く働いた人の転職に限った傾向ではありません。

注意点として、提示額が今の年収より低い場合は、等級の判断の理由と、入社後に上の等級に上がる条件を確認すると、長い目で見た年収の見通しを比べられます。年収が下がる転職の考え方は年収が下がる転職を受けてよい条件で扱っています。

初めての転職で整える5つの準備

新卒から1社で働いてきたエンジニアが初めての転職を考えるときは、次の5つを準備します。

1. 今の会社で担ってきた役割と成果を、時期ごとに書き出す
2. 社内の言葉を、ほかの会社でも伝わる言葉に置き換える
3. カジュアル面談やエージェントとの面談で、市場での評価を確かめる
4. 退職金の見込み額と、勤続で積み上がっていたものを確認する
5. 転職先に求める条件と、譲れる条件を決める

この5つを準備すると、自分の経験が市場でどう見られるかが分かり、転職するかどうか、どこに移るかを判断しやすくなります。特に3は、初めての転職で市場での位置を知る最も直接的な方法です。カジュアル面談での確認の仕方はカジュアル面談で年収と等級をどこまで確認できるかで整理しています。

注意点として、市場での評価を確かめた結果、今の会社に残るほうがよいと判断することもあります。転職活動は、必ず転職するためではなく、自分の位置を知るためにも役立ちます。

よくある誤解

「1社しか経験がないと転職で不利」という見方は、当てはまらないことがあります。同じ会社で役割を広げてきた経験は、定着して成果を出せる人として評価されることがあります。

「初めての転職なら年収は上がる」という理解も正確ではありません。勤続で年収が積み上がっていた人は、転職先の等級によっては下がることがあります。

「社内で評価されているから、どこでも通用する」という見方も一面的です。社内の評価は会社の基準で決まっており、市場での評価とずれることがあります。

まとめ

• 初めての転職では、今の年収と等級が市場の相場の中でどの位置にあるかを確かめる
• 社内の評価と市場の相場のずれの向きで、転職で年収が上がるか下がるかが変わる
• 1社の経験は、社内の言葉ではなく、ほかの会社でも伝わる言葉で説明する
• 退職金の見込み額と、勤続で積み上がっていたものを確認する
• 役割と成果の整理、言葉の置き換え、市場での評価の確認、退職金、条件の決定の5つを準備する