海外から帰国して転職するエンジニアの年収｜日本の提示額を決める5つの確認点

海外の会社で数年働いたあと、家族の事情やキャリアの区切りで日本に戻り、転職を考えるエンジニアがいます。気になるのは、海外での経験と年収が、日本の転職でどう評価されるかです。結論から言うと、海外で働いたエンジニアが帰国して転職するとき、海外の年収をそのまま日本の提示額の根拠にすることは難しく、日本の給与制度の中で、海外での役割と経験がどの等級に当たるかで年収が決まります。

この記事は、海外から帰国して日本で転職を考えているエンジニア向けに、海外の年収の伝え方、評価される経験、企業タイプ別の年収の目安、帰国の時期と手続き、5つの確認点を整理します。日本の会社に籍を置いたまま海外で働く場合は海外リモート勤務・海外移住でエンジニアの年収はどうなるで扱っています。

結論：海外の年収より、役割と責任で交渉する

帰国して転職するときは、海外の年収の額より、海外で担った役割と責任の範囲を、日本の会社の等級の言葉で説明します。

理由は、日本の会社の多くが、等級ごとに給与の幅を決めていて、候補者をどの等級に当てはめるかで提示額が決まるからです。海外の年収の額を伝えても、その国の物価や税金、為替の水準が違うため、日本の給与の幅に直接当てはめることは難しくなります。

具体例として、海外で年収の額が大きかった人が、その額を根拠に交渉しても、日本の会社の等級の幅を超える提示は出にくいことがあります。一方、「海外で、5人のチームの技術の方針を決め、別の国のチームと仕様を調整していた」と役割で説明すれば、日本の会社のテックリードの等級に当てはめる根拠になります。

注意点として、海外の年収の額を聞かれたら、正直に答えてかまいません。ただし、物価や税金、為替の違いを補足し、額だけで判断されないようにしてください。

海外の年収を伝えるときの注意点

海外の年収を伝えるときは、比べにくい理由を補足しながら伝えます。

理由は、海外の年収は、その国の生活費や税金、社会保障の仕組みと組み合わさって決まっているため、額だけを日本の年収と比べると、実際の生活の水準とずれることがあるからです。為替の水準によっても、円に直したときの額は大きく変わります。

具体例として、生活費の高い都市で働いていた人は、現地の通貨の年収を円に直すと大きく見えても、家賃や医療の保険の費用が高く、手元に残る額は日本で働く場合と大きく変わらないことがあります。逆に、物価の低い国で働いていた人は、円に直すと低く見えても、現地では十分な水準だったことがあります。

注意点として、日本の会社が現年収の申告を求める場合の考え方はエンジニアの転職で現年収はどう申告するかでも扱っています。海外の場合は、額に加えて、通貨、税金の扱い、賞与や株式報酬の有無を分けて伝えると、誤解を防げます。

評価される海外での経験

海外で働いた経験は、英語での仕事の進め方、異なる文化での協働、現地の開発の進め方の3つで評価されやすくなります。

理由は、日本の会社の中でも、海外のチームと一緒に開発する会社や、海外の顧客を持つ会社が増えていて、これらの経験を持つ人が限られるからです。特に外資系企業の日本法人や、海外に開発の拠点を持つ会社で評価されやすくなります。

具体例として、海外の会社で、時差のある複数の国のメンバーと、英語の文書と会議で設計を進めた経験は、海外のチームとの開発を進める日本の会社でそのまま活きます。現地で使われていた開発の進め方や技術を、日本のチームに広めた経験も、評価の材料になります。

注意点として、海外で働いたこと自体ではなく、そこで何を担い、どんな成果を出したかが評価されます。役割と成果を具体的に説明できるように準備してください。英語の評価のされ方はエンジニアに英語は年収で効くのかで扱っています。

企業タイプ別の年収の目安

帰国後の転職先を比べるときは、企業タイプによる年収の差を押さえておきます。

診断モデルの推定では、実務10年以上、東京、スキル中位の条件で、企業タイプだけを変えると次のようになります。

この表の読み方として、海外での経験を評価する会社が多いメガベンチャー・外資のタイプは、表の上のほうに位置しています。英語で仕事を進めた経験がある人は、このタイプの会社を候補に入れると、経験を年収に反映させやすくなります。

注意点として、表はモデルによる推定で、帰国して転職する人の提示額を示すものではありません。民間の転職サービスの集計では、ITエンジニアの平均年収は 469万円 でしたが、これも職種全体の平均です。外資系の報酬の見方は外資系IT企業のエンジニアの年収で扱っています。

日本の働き方との違いに備える

帰国して日本の会社に入るときは、働き方や評価の仕組みの違いに備えておきます。

理由は、海外の会社と日本の会社では、役割の分け方、意思決定の進め方、評価の仕組みが違うことがあり、その違いに戸惑うと、入社後の評価に影響することがあるからです。

具体例として、海外の会社で職務が明確に決まっていた人が、日本の会社で、幅広い仕事を状況に応じて担うことを求められて戸惑うことがあります。意思決定に多くの関係者の合意が必要な会社では、提案から実行までに時間がかかることもあります。こうした違いを事前に知っておくと、入社後に合わせやすくなります。

報酬の仕組みでも、違いに気づきにくい点があります。日本の会社では、年収の一部を年2回の賞与で支払うことが多く、賞与の額は入社前の算定の期間の在籍に応じて決まるため、入社した年の賞与が少なくなることがあります。提示された年収が、初年度から受け取れる額かどうかを確かめてください。入社月による違いは転職の入社月で初年度の年収が減る仕組みで扱っています。

注意点として、日本の会社でも、職務の範囲が明確な会社や、意思決定の速い会社はあります。面接で、役割の決まり方と意思決定の進め方を聞くと、入社後の働き方を想像しやすくなります。

帰国の時期と転職活動の進め方

帰国して転職するときは、帰国の前から転職活動を始め、帰国と入社の時期を合わせると、収入の空白を短くできます。

理由は、帰国してから転職活動を始めると、内定を得るまでの間、収入がない期間が続くからです。オンラインでの面接に応じる会社が多いため、海外にいる間に選考を進められることもあります。

具体例として、帰国の数か月前から転職サイトやエージェントに登録し、オンラインで面接を受け、帰国の時期に合わせて入社日を決める形があります。最終の面接だけを、帰国のあとに対面で行う会社もあります。

注意点として、時差のある国から面接を受けると、面接の時間が現地の深夜や早朝になることがあります。面接の時間の調整を、早めに相談してください。

帰国の手続きと収入の見通し

帰国するときは、住民票、健康保険、年金の手続きが必要になり、手続きの状況によって、収入から差し引かれる額や時期が変わります。

理由は、海外にいる間は日本の社会保険や住民税の扱いが変わっていることがあり、帰国して転入の手続きをしてから、加入や納付が始まるからです。転職先に入社すれば、会社の社会保険に加入しますが、入社までの間は、自分で手続きが必要になることがあります。

具体例として、帰国してから入社までに期間が空く場合は、その間の国民健康保険や国民年金の加入の手続きを、市区町村の窓口で行います。海外で加入していた年金の扱いは、国によって日本の年金との間で取り決めがあることもあります。

注意点として、具体的な手続きや、税金と年金の扱いは、市区町村の窓口、年金事務所、税理士に確認してください。手続きが遅れると、保険を使えない期間ができることがあります。

帰国して転職する前の5つの確認点

帰国して転職する前に、次の5つを確かめます。

1. 海外で担った役割と責任を、日本の等級の言葉で説明できるか
2. 海外の年収を伝えるときの、通貨、税金、報酬の内訳の補足
3. 経験を評価する会社のタイプ（外資系、海外に拠点を持つ会社など）
4. 帰国の時期と入社日を合わせた転職活動の計画
5. 帰国の手続きと、入社までの収入と保険の見通し

この5つを確かめると、海外での経験を日本の提示年収に反映させ、収入の空白も短くできます。特に1は、提示年収を決める一番の材料になるため、職務経歴書と面接で具体的に説明できるよう準備してください。

注意点として、帰国の理由が家族の事情などで、勤務地や働き方に制約がある場合は、その条件も早めに伝えると、合う会社を絞り込みやすくなります。

よくある誤解

「海外で高い年収をもらっていたから、日本でも同じ額を出してもらえる」という見方は楽観的すぎます。物価や税金、為替の違いがあり、日本の等級の幅に合わせて決まることが多くあります。

「海外の経験は日本では評価されない」という心配も行き過ぎです。英語での仕事の進め方や、異なる文化での協働の経験は、外資系や海外に拠点を持つ会社で評価されやすくなります。

「帰国してから転職活動をすればよい」という考えも、収入の空白を長くしがちです。帰国の前から始めると、空白を短くできます。

まとめ

• 帰国して転職するときは、海外の年収の額より、役割と責任で交渉する
• 海外の年収は、通貨、税金、生活費の違いを補足して伝える
• 英語での仕事、異なる文化での協働、現地の開発の進め方が評価されやすい
• 帰国の前から転職活動を始め、帰国と入社の時期を合わせる
• 帰国の手続きと、入社までの収入と保険の見通しを確かめる