エンジニアの福利厚生を年収に換算する5手順｜現金・現物・将来・時間の分け方

エンジニアの福利厚生は、会社が負担している額ではなく、自分が実際に使う分だけを年収に換算します。使わない制度はゼロ、将来の制度は割り引き、時間の余裕は別の欄に置きます。こうすると、「福利厚生が充実している」という印象ではなく、年収差と比べられる形になります。

提示された年収の内訳は労働条件通知書で年収の内訳を確かめるで扱います。住宅手当や在宅勤務手当は手当込みの年収比較、ポイント型の制度はカフェテリアプランに分けているので、この記事は個々の制度を説明せず、福利厚生全体を1つの比較表にまとめる方法に絞ります。

福利厚生の価値は会社の負担額では決まらない

換算の基準は「その制度がなければ、自分がいくら払うか」です。会社が払っている額を使わないのは、受け取る側の価値と一致しないからです。

たとえば、会社が月額Aを負担しているサービスがあっても、自分が自費なら月額Bまでしか払わないなら、計上するのはBです。使わない人はゼロです。反対に、もともと同じサービスに自費で払っている人なら、Aを計上できます。同じ制度でも、人によって年収換算の額が変わるのはこのためです。

もう一つの理由は、福利厚生は現金と違って自由に使えないことです。現金の年収は生活費にも貯蓄にも回せますが、補助は決められた用途にしか使えません。そこで、迷うものは低めに見積もります。比較の目的は福利厚生を大きく見せることではなく、年収差の判断を誤らないことだからです。

統計にも同じ限界があります。エンジニアに限った福利厚生の金額を、制度ごとに確かめられる公的統計は見当たりません。「福利厚生の価値は年収の◯割」という目安は、自分の判断には使わないでください。

手順1：福利厚生を4つに分けて書き出す

最初に、候補の会社の制度を全部書き出し、4つに分けます。分ける理由は、種類によって年収への足し方が違うからです。

実務では、会社の説明資料に現金も補助も混ざって書かれていることがよくあります。手当の説明は手当込みの年収比較に譲り、ここでは分類だけ行ってください。

注意点として、法律で加入や負担が決まっている社会保険料の会社負担は、比較に足しません。正社員どうしの比較では、どの会社にも基本的にある部分だからです。

手順2：業務に必要な費用を年収から除く

エンジニアの福利厚生で特に見落としやすいのは、仕事に必要な費用を福利厚生として数えてしまうことです。業務用のPC、開発ツールのライセンス、クラウドの検証環境、業務に必要な研修は、基本的に会社の経費で、自分の収入ではありません。

判断の基準は、自分の支出が減るかどうかです。

たとえば、学習の補助が充実している会社でも、自分が年に数冊しか本を買わないなら、上限額は関係ありません。自費で買った額が基準です。ただし、学習の機会そのものには、金額に換算できない価値があります。これは次の年収を動かす材料になるので、年収とは別の欄に「経験」として書いておきます。

手順3：現物と補助を「自分の使用分」で計算する

現物と補助は、利用できる条件と自分の使用見込みから計算します。計算は次の形です。

年間の換算額 ＝ 1回または1か月の自己負担の減少額 × 年間の使用回数または月数

上限額を掛けないでください。上限まで使うとは限らず、利用には手間もかかるからです。たとえばポイント型の制度は、使える用途が限られ、自分の支出に置き換えられないものは価値が下がります。使い方の見方はカフェテリアプランの記事に書いてあります。

社宅や家賃補助は金額が大きいので、別に計算します。住む場所が指定されるなら、通勤時間や希望の住まいの条件も変わるからです。比較の手順は社宅と住宅手当の年収比較で確認してください。

例外として、制度の利用に申請の手間が大きいものや、社内の事情で使いにくいものは、実際の利用状況を聞いてから入れます。制度があることと、使えることは別です。

手順4：税と社会保険の扱いの差を調整する

同じ額でも、現金と現物では手元に残る額が違うことがあります。現金の手当は給与として課税されますが、要件を満たす現物給付は課税されない場合があるからです。

たとえば国税庁の案内では、社宅は従業員が賃貸料相当額の 50% 以上を負担していれば、差額は給与として課税されません。現金で支給される住宅手当や、自分で契約して家賃の補助を受ける形は、社宅の貸与とは認められず給与として課税されます。食事の補助も、本人が食事の価額の半分以上を負担し、会社の負担額が月額の上限以下という2つの要件を満たす場合に限って、課税されません。

非課税のものを現金と比べるときは、手取りの価値を額面に戻すと揃います。自分の控除率を使って、**額面に相当する額 ＝ 手取りの価値 ÷（1 − 控除率）**で計算します。控除率の出し方はエンジニアの手取りにまとめました。ただし、要件を満たすかどうかは会社の運用で決まります。個別の課税は会社の担当者や税務署に、社会保険の扱いは保険者や年金事務所に確認してください。

手順5：続く条件と在籍年数で割り引く

福利厚生には、続く期間の問題があります。住宅補助には年齢や勤続の上限がある場合があり、制度そのものが変わることもあります。毎年同じ額を受け取れる前提で計算しないことが手順5です。

将来の報酬で特に効くのは、退職金です。情報通信業で退職給付制度がある企業は 74.6% です。また、大学・大学院卒（管理・事務・技術職）で定年まで勤めた人の退職給付額は 1,896万円、自己都合で退職した人は 1,441万円 です。ただし、これは勤続の長い人を中心とする全産業の数字で、数年で転職する人の見込みではありません。年収の比較に足すなら、自分が在籍する見込みの年数で、規程の計算式を確かめてください。計算の考え方は退職金と生涯賃金の比較で扱っています。

企業型DCは、事業主掛金の年額が分かれば数字にしやすい制度です。ただし、老齢給付金の受給は原則60歳からで、掛金は加入者自身が選んだ商品で運用します。今の生活費としては使えないので、現金の欄ではなく「将来の報酬」の欄に入れてください。持株会の奨励金は持株会の記事で扱うように、株価の変動も伴います。

時間と働き方は年収とは別の欄に置く

年間休日、有給休暇、リモート勤務は、現金にはなりませんが判断に効きます。年収と足すと現金の額のように見えてしまうので、別の欄に置き、必要なら1日あたりの価値を参考にします。

基準として、労働者1人平均の年間休日総数は 116.6日、情報通信業の年次有給休暇の取得は平均 12.7日、取得率は 66.9% です。これらは全体の平均で、会社ごとの差があります。

休日の差の価値は、次の式で目安を出せます。

休日の差の価値 ＝ 年収 ÷ 年間の所定労働日数 × 休日の差の日数

たとえば計算のための仮の数字で、年収をA、年間の所定労働日数をD、休日の差を5日とすると、価値はA÷D×5です。受け取る現金が増えるわけではありませんが、同じ年収で働く日が減ることの大きさは分かります。1時間あたりで比べる方法は年間の労働時間と時給換算で説明しています。

リモート勤務も、通勤時間の削減と自宅の費用が同時に発生します。通勤が減る時間の価値は通勤時間と年収を参考に計算し、手当が実費で消えないかは手当込みの年収比較で確かめてください。

2社を並べる比較表の作り方

ここまでの結果は、1枚の表にします。現金の年収と換算額を1つに足さず、欄を分けるのがポイントです。次の表の欄に自分の数字を入れてください。

判断の順番は、まず1行目と2行目で年収の差を確かめます。次に3行目と4行目が、その差を埋めるほど大きいかを見ます。最後に5行目で、数字に出ない差を確かめます。

**3行目と4行目を年収の差と同じ重みにしないでください。**現金の年収は、次の転職で現年収として扱われることがあり、賞与や残業代の基礎になることもあります。一方で補助は会社を離れると消えます。そのため、福利厚生が年収の差を少し埋める程度なら、現金が高い側を基準に考えるほうが安全です。

例外として、社宅のように金額が大きく、数年間確実に使える制度があれば、現金の差を上回ることもあります。その場合は、制度が終わった後の住居費まで含めて比べてください。

年収差の水準を確かめてから比べる

福利厚生の比較を始める前に、提示額そのものの水準を確かめておくと、優先順位が見えます。診断モデルの推定を、実務6〜9年、東京、スコア50（配点の中間で、同じ経験年数の中位ではない）の条件で企業タイプごとに並べると次のとおりです。

この表は公開統計を参考に係数を置いたモデルの推定で、統計ではありません。賞与を含む額面の推定で、福利厚生の額は含みません。企業タイプの係数は編集判断です。

使い方としては、提示額がレンジより大きく低いのに、福利厚生の説明で埋めようとしている場合に、差の大きさを確かめます。年収の差が大きいのに、計算してみると使う補助が少ししかないなら、福利厚生は年収の代わりになっていません。反対に、提示額がレンジの中にあり、使う制度が多いなら、福利厚生の差で決めても無理がありません。

面談で確かめる質問

候補の会社が絞れたら、自分が使う制度だけ聞きます。全部を聞く必要はありません。

1. この制度の対象は、職種、等級、勤続年数で変わりますか
2. 会社の負担割合と、年間の上限はいくらですか
3. 利用している人の割合や、よくある使い方は分かりますか
4. 制度が変わった例や、終わる条件はありますか
5. 退職金やDCの掛金は、在籍何年目からどう計算されますか

聞きにくい場合は、内定後の条件確認の場で「比較のために使う制度の条件を確認したい」と伝えると、自然に聞けます。回答は可能なら書面や社内規程で確かめます。口頭の説明と書面が違うときの対応は労働条件通知書の確認を参照してください。

この記事の計算が当てはまらないケース

この計算は、同じ雇用形態で働く正社員の会社どうしを比べる場合を想定しています。派遣や業務委託は、そもそも負担の前提が違います。フリーランスとの比較はフリーランスと正社員の比較で確認してください。

健康や家族の事情で特定の制度が欠かせない人は、換算額より「その制度があるか」が判断の中心になることがあります。金額にできないものを無理に数字に直す必要はありません。また、統計の数字は会社の制度の平均で、自分が受け取る金額ではありません。推定レンジは診断モデルの計算です。税や社会保険の扱いは改正されるので、最新の条件を確かめてください。

比較を終える前の最終チェック

• 制度を現金、現物と補助、将来の報酬、時間の4つに分けた
• 業務に必要な費用を年収から除いた
• 上限額ではなく、自分の使用見込みで計算した
• 税と社会保険の扱いの違いを確認した
• 続く条件と在籍の見込みで割り引いた
• 現金と換算額を別の欄に置き、同じ重みにしていない

福利厚生の比較の前に、現金の年収が経験に見合っているかを見ておくと、どこまで補助で埋めてよいかの基準ができます。