他社のオファーを根拠に提示年収の見直しを求める｜エンジニア転職の5つの進め方

転職活動で複数の会社からオファーを受けると、第一志望の会社の提示年収が他社より低いことがあります。そのとき、他社のオファーを根拠に見直しを求めてよいかに迷う人は多いです。結論から言うと、他社のオファーを根拠にした見直しは、金額だけでなく等級と条件をそろえて比べ、第一志望である理由と一緒に伝えると通りやすくなります。ただし、見直しの余地は会社の給与制度によって大きく違い、必ず通るものではありません。

この記事は、複数のオファーを受けて条件を比べているエンジニアや、第一志望の会社の提示年収に迷っているエンジニア向けに、見直しが起きやすい条件と起きにくい条件、他社のオファーとそろえて比べる方法、伝え方の例、避けたい言い方、5つの進め方を整理します。交渉全般の考え方は年収交渉で通る根拠で、オファー面談で確認する条件はオファー面談で確認すべき条件で扱っています。

結論：比べられる形にそろえ、相談として伝える

他社のオファーを根拠に見直しを求めるときは、金額、等級、条件をそろえて比べられる形にし、条件を突きつけるのではなく相談として伝えることが大切です。

理由は、会社が提示年収を見直すには、社内でその理由を説明する必要があるからです。採用の担当者や配属先の上長は、見直しを社内で通すために、他社がなぜその金額を出しているのか、その金額が自社の基準から見て妥当かを説明しなければなりません。比べられる形の情報があれば、その説明がしやすくなります。

具体例として、同じような仕事の内容で、他社のほうが年収が高い場合を考えます。他社の金額だけを伝えると、会社はその差が何によるものか分からず、見直しの理由を社内で説明しにくくなります。他社では一段上の等級で提示されていること、担う役割の範囲が広いことまで伝えれば、会社は自社の等級の判断を見直すかどうかを検討できます。

注意点として、見直しを求めても、会社の給与制度の範囲を超える金額は出せないことがあります。見直しが通らなかった場合にどうするかを、あらかじめ自分の中で決めておくと、冷静に判断できます。

見直しが起きやすい条件と起きにくい条件

他社のオファーを根拠にした見直しは、会社の給与制度と、提示した等級の判断に余地があるかどうかで、起きやすさが変わります。

この表の読み方として大切なのは、見直しの余地が、会社の側の事情で決まる部分が大きいことです。提示された金額が等級の給与の範囲の中ほどにあれば、範囲の中で金額を上げる余地があります。等級の上限で提示されている場合は、等級そのものを上げない限り金額は上がりません。

具体的には、オファー面談で、提示された金額が等級の給与の範囲のどのあたりにあるかを質問すると、見直しの余地を見積もれます。範囲が非公開の会社でも、上の等級に上がるには何が必要かを聞けば、等級の判断に余地があるかが分かることがあります。給与テーブルが非公開の会社での確かめ方は給与テーブル非公開の会社で提示年収の妥当性を確かめる手順で整理しています。

注意点として、表は傾向をまとめたもので、個別の会社の判断を示すものではありません。同じ条件でも、会社の方針によって見直しを行わないことがあります。

他社のオファーとそろえて比べる

他社のオファーを根拠にするには、まず自分の中で、2つのオファーを同じ基準で比べられる形にそろえることが必要です。

理由は、提示年収の額面だけを比べると、賞与の比率、みなし残業代の有無、手当、株式報酬などの違いで、実際の差を見誤るからです。他社のほうが額面は高くても、みなし残業代が多く含まれていたり、賞与の比率が高く年ごとに変わったりする場合は、実質の差は小さいことがあります。

具体的には、2つのオファーについて、基本給の月額、賞与の算定の仕方、みなし残業代の時間と金額、手当、等級と役割、評価と昇給の仕組みを並べて書き出します。こうして並べると、他社のほうが本当に条件がよいのか、額面の構成が違うだけなのかが分かります。額面の構成の違いは賞与比率が高い会社と低い会社やみなし残業と実質時給でも整理しています。

注意点として、そろえて比べた結果、他社の条件が実は大きく変わらないと分かった場合は、見直しを求める根拠も弱くなります。その場合は、金額の見直しではなく、等級や役割、入社後の昇格の条件を確認するほうが、得るものが大きいことがあります。

企業タイプによる水準の違いを知っておく

他社のオファーと比べるときは、企業タイプによって年収の水準そのものが違うことを前提にします。

診断モデルの推定では、実務3〜5年、東京、スキル中位の条件で、企業タイプだけを変えると次のようになります。

この表の読み方として、企業タイプが違う会社どうしでは、同じ経験と役割でも年収の水準に差があります。たとえば、メガベンチャーや外資系の会社のオファーを根拠に、中小の受託開発の会社に同じ水準の見直しを求めても、会社の給与制度の範囲を超えるため通りにくくなります。表はモデルによる推定で、個別の会社の提示額を示すものではありません。企業タイプの違いは企業タイプ別のエンジニア年収で整理しています。

注意点として、同じ企業タイプの会社どうしで比べる場合は、他社のオファーが見直しの根拠として使いやすくなります。企業タイプが違う場合は、金額の差ではなく、等級や役割の判断の違いを根拠にするほうが、相手が検討しやすくなります。

伝え方の例

見直しを求めるときは、第一志望である理由を先に伝え、判断の材料として他社の条件を共有し、見直しの余地があるかを相談する順で伝えます。

具体例として、次のような伝え方があります。「御社の仕事の内容と、チームで担う役割に強く関心があり、第一志望として考えています。一方で、別の会社から、同じような役割で一段上の等級の条件をいただいています。判断の材料として共有させていただくと、年収は提示いただいた額より高く、担う範囲にはチームの技術的な方針を決める役割が含まれています。御社でも、等級や年収を見直していただける余地があるか、ご相談できればと思います。」

この伝え方のよい点は、他社の金額を条件として突きつけるのではなく、判断の材料として共有していることです。また、金額だけでなく等級と役割の違いを伝えているため、会社は自社の等級の判断を見直す理由を社内で説明しやすくなります。

注意点として、他社の会社名を伝えるかどうかは自分で判断できます。会社名を伝えなくても、企業タイプ、職種、等級、年収、役割の範囲を伝えれば、比べる材料としては十分なことが多くあります。

避けたい言い方と行動

見直しを求めるときに、信頼を損ねて逆効果になりやすい言い方や行動があります。

1つめは、他社の金額を条件として突きつける言い方です。「この金額に届かなければ他社に決めます」と伝えると、駆け引きと受け取られ、会社が見直しを検討する前に関係が冷えることがあります。

2つめは、事実と違う金額や条件を伝えることです。他社のオファーを実際より高く伝えると、入社後に分かったときに信頼を大きく損ねます。オファーレターの提示を求められたときにも説明がつかなくなります。

3つめは、承諾した後に見直しを求めることです。承諾した後は、すでに合意した条件を変える相談になり、通りにくくなるだけでなく、入社前から関係が難しくなることがあります。

4つめは、回答期限を過ぎても回答しないことです。見直しを待つ間に期限が過ぎる場合は、期限の延長を相談してください。黙って期限を過ぎると、意思がないと受け取られることがあります。

注意点として、見直しを求めることそのものは、転職活動で珍しいことではありません。誠実に、事実に基づいて相談すれば、通らなかった場合でも関係を損ねることは少なくなります。

見直しが通らなかったときの判断

見直しを求めても通らなかった場合は、金額だけでなく、仕事の内容、等級、今後の伸び方を並べて判断します。

理由は、提示年収の差が、入社後の数年で逆転することもあるからです。提示年収が低くても、昇格の条件が明確で、評価に応じて昇給する会社では、数年後の年収が高くなることがあります。反対に、提示年収が高くても、等級の上限に近い位置で入社すると、入社後の昇給の余地が小さいことがあります。

具体的には、見直しが通らなかった理由を確認します。等級の基準による場合は、入社後に上の等級に上がるための条件を聞きます。給与テーブルの上限による場合は、上の等級の範囲がどのくらいかを聞きます。これらの情報があれば、入社後の伸び方を他社と比べられます。

転職全体の傾向として、転職で年収が増えた人の割合は 59.2%、増えた人の平均増加額は 72.8万円 でした。ただしこれは転職者全体の傾向で、複数のオファーを比べた結果を示すものではありません。初年度の金額だけでなく、数年後の見込みも含めて比べてください。

注意点として、最終的にどちらの会社を選ぶかは自分の判断です。金額以外に大切にしたい条件がある場合は、それを含めて比べてください。

見直しを求める5つの進め方

他社のオファーを根拠に見直しを求めるときは、次の5つの進め方で行います。

1. 2つのオファーを、基本給、賞与、みなし残業代、手当、等級、役割で並べて比べる
2. 提示された金額が等級の給与の範囲のどこにあるかを確認する
3. それぞれの回答期限を確認し、見直しを相談できる時間を確保する
4. 第一志望である理由を伝え、判断の材料として他社の条件を共有する
5. 見直しが通らなかった場合に、入社後の昇格の条件を確認して比べる

この順で進めると、見直しを求める根拠が整理され、会社が社内で見直しを検討しやすくなります。1と2を丁寧に行うと、見直しを求めるべきか、金額以外を確認すべきかの判断もしやすくなります。

注意点として、現年収や他社の条件の申告については、事実に基づいて伝えることが前提です。現年収の伝え方は転職活動で現年収をどこまで申告するかで整理しています。

今の会社からの引き留めと混ぜない

他社のオファーを根拠にした見直しは、転職先の候補どうしで条件を比べる場面の話です。今の会社に他社のオファーを伝えて年収を上げてもらう引き留めとは、考え方が違います。

理由は、今の会社での引き留めでは、年収が上がっても、転職を考えた理由が解決しないことがあるからです。仕事の内容や評価のされ方に不満があって転職を考えた場合、年収だけが上がっても、同じ不満が残ることがあります。

具体的には、転職先の候補どうしで比べる場合は、どちらの会社でも新しい環境で働くことになるため、条件の比較が判断の中心になります。今の会社の引き留めを考える場合は、転職を考えた理由が年収だけかどうかを、まず自分で確かめる必要があります。引き留めを受けた場合の判断はカウンターオファーで年収が上がっても転職を選ぶ判断基準で扱っています。

よくある誤解

「他社のオファーを伝えれば必ず年収は上がる」という見方は、会社の給与制度の範囲を考えると当てはまりません。等級の上限で提示されている場合や、企業タイプが違い水準そのものが違う場合は、見直しが起きにくくなります。

「他社の金額だけ伝えれば十分」という理解も正確ではありません。金額の差が何によるものかが分からないと、会社は社内で見直しを説明しにくくなります。等級と役割の違いも合わせて伝えてください。

「見直しを求めると印象が悪くなるから黙っていたほうがよい」という見方も一面的です。誠実に相談する形で伝えれば、関係を損ねることは少なく、得られる情報も増えます。

まとめ

• 他社のオファーを根拠にした見直しは、金額、等級、条件をそろえて比べてから伝える
• 見直しの余地は、等級の給与の範囲の中での位置と、等級の判断の余地で決まる
• 第一志望である理由を先に伝え、他社の条件は判断の材料として共有する
• 突きつける言い方、事実と違う情報、承諾後の見直しは避ける
• 通らなかった場合は、入社後の昇格の条件と数年後の見込みを比べて判断する