エンジニアの転職で現年収はどう申告する？源泉徴収票を求められる3つの場面

転職活動で現年収を聞かれたとき、どこまでの金額を、どう申告すればよいのか。結論から言うと、源泉徴収票の支払金額と説明がつく額面の数字を申告し、今の水準と食い違う事情があれば、実績と見込みを分けて伝えるのが基本です。高く盛った数字は入社の前後に提出する書類で食い違いが分かることがあり、低い数字を事情の説明なしに出すと、そのまま提示額の基準にされやすくなります。

現年収の扱いが難しいのは、額面か手取りか、賞与や残業代を含むか、前年の実績か今年の見込みかによって、同じ人でも数字が大きく変わるからです。本記事では、申告する金額の決め方、源泉徴収票の数字と申告額がずれる正当な理由、源泉徴収票の提出を求められる3つの場面での対応、現年収が相場より低い場合の伝え方を整理します。なお、税金の計算や法的な判断が関わる部分は、勤務先の担当者や専門家に確認してください。

現年収は「何を含めた数字か」で大きく変わる

現年収を申告する前に、まず自分の現年収を、何を含めた数字として把握しているかを確認します。同じ人の年収でも、数え方によって金額が大きく変わるためです。

転職活動で「現年収」と聞かれた場合、多くは額面の年収を指しています。手取りで答えると、応募先は額面との区別がつかず、実際より低い年収の人として扱うおそれがあります。反対に、残業が多かった年の額面をそのまま伝えると、残業の少ない職場に移ったときに、提示額が上回っていても実際の受け取りが減ることがあります。

大切なのは、申告する数字に「額面」「賞与を含む」「前年の実績」のような条件を添えることです。条件が明示されていれば、あとで源泉徴収票と比べられても食い違いにはなりません。内訳の分け方そのものは年収交渉で通る根拠でも扱っています。

申告する金額は源泉徴収票と説明がつく数字にする

申告する現年収は、源泉徴収票の支払金額と比べたときに、差の理由を一言で説明できる数字にします。これが、盛りすぎも低すぎも避けられる、最も実務的な基準です。

源泉徴収票の支払金額は、その年の1月から12月までに支払われた給与と賞与の合計です。応募先が現年収の裏付けとして見る書類は、多くの場合この金額です。申告した現年収がこの金額と大きく違い、理由を説明できないと、数字全体の信頼が下がります。

たとえば、前年の支払金額が一定の額で、今年の春に昇給して月給が上がっている場合、「前年の支払金額」と「今年の見込み」は別の数字になります。この場合は、「前年の源泉徴収票ではこの額、今年は昇給により年間でこの額の見込み」と両方を伝えれば、どちらの書類と比べられても説明がつきます。反対に、根拠のない上乗せをした数字は、どの書類とも説明がつかないため避けてください。

源泉徴収票と申告額がずれる正当な理由

源泉徴収票の支払金額が、今の給与の水準を正しく表さない場合があります。ずれには正当な理由があり、理由を添えて伝えれば不利にはなりにくいことを知っておくと、安心して正確な数字を伝えられます。

よくあるのは次のような場合です。前年の途中で転職した場合、前年の源泉徴収票は今の勤務先で働いた期間の分しか載っておらず、年間の給与より少なく見えます。前年に育児休業や休職、時短勤務の期間があった場合も、支払金額は通常の水準より低くなります。前年の後半や今年に昇給や昇格があった場合は、今の月給で計算した年収のほうが高くなります。

残業代が大きく変動する職場も注意が必要です。繁忙期に残業が多かった年は支払金額が高くなり、翌年は下がることがあります。この場合は、所定内の給与と、残業代や賞与の変動分を分けて伝えると、応募先も提示額を考えやすくなります。いずれの場合も、ずれの理由と、それを示す給与明細や通知書などを用意しておくと、確認を求められたときに落ち着いて対応できます。

場面1：応募書類や面接で現年収を聞かれたとき

1つ目の場面は、応募書類の記入欄や、面接で現年収を聞かれたときです。この段階では、源泉徴収票そのものの提出を求められることは少ないですが、ここで伝えた数字が後の書類と比べられる前提で答えます。

応募書類に現年収の欄がある場合は、額面の数字を書き、必要に応じて「賞与を含む」「前年実績」などの条件を添えます。面接で聞かれた場合も同じです。現年収に加えて希望年収を聞かれることが多いため、希望年収は単一の金額ではなく、根拠のあるレンジで答えられるように準備しておきます。

選考の初期のカジュアル面談などで聞かれた場合は、答える義務はありませんが、答えないのであれば希望年収のレンジを伝えて話を進めるのが現実的です。面談で年収について何を確認できるかはカジュアル面談で年収と等級はどこまで聞けるかで整理しています。エージェントを通して応募する場合は、エージェントに伝えた現年収がそのまま応募先に伝わるため、ここでも条件を添えた数字を伝えてください。

場面2：内定の前後に年収の確認を求められたとき

2つ目の場面は、内定を出す前、または内定の直後に、現年収を確認する書類を求められたときです。提示額を決める根拠として、源泉徴収票や直近の給与明細の提出を求める会社があります。

この場面では、面接で伝えた数字と、提出する書類の数字の関係を説明できるかが問われます。前年の源泉徴収票と今年の見込みが違う場合は、提出の際に「今年は昇給により、この給与明細の月給が適用されています」のように補足を添えます。補足がないと、応募先は前年の支払金額だけを見て提示額を考えることがあります。

注意したいのは、書類を提出したくないという理由だけで確認を拒むと、手続きが進まなかったり、内定の判断に影響したりする場合があることです。提出が不安な場合は、何の目的でどの書類が必要なのか、提出した書類がどう管理されるのかを確認したうえで判断してください。提示を受けた後の条件の確認はオファー面談で確認すべき条件で整理しています。

場面3：入社後の年末調整で提出するとき

3つ目の場面は、入社した年の年末調整で、前の勤務先の源泉徴収票を提出するときです。年の途中で入社した場合、その年に前の勤務先で受け取った給与も含めて、新しい勤務先で年末調整を行うのが一般的です。

この場面は、選考の評価とは目的が違う手続きですが、結果として、入社した会社は前の勤務先でその年に受け取った給与を知ることになります。選考の段階で伝えた現年収と大きく食い違っていれば、入社後に説明を求められる可能性もあります。選考中に伝える数字を、源泉徴収票と説明がつく数字にしておくべき理由の一つがここにあります。

前の勤務先の源泉徴収票は、退職した後に発行されるのが一般的です。手元に届くまで時間がかかることもあるため、退職の手続きの際に発行の時期を確認しておくと、入社先の手続きに間に合わせやすくなります。提出の期限や、提出できない場合の扱いは、入社先の案内に従い、税額に関わる判断は担当者や専門家に確認してください。

盛った現年収が招く3つのリスク

提示額を上げたいという理由で、現年収を実際より高く申告する人もいます。しかし、盛った数字は、得られる上乗せより失うものが大きくなりやすい選択です。

1つ目のリスクは、書類との食い違いによる信頼の低下です。内定の前後や年末調整で源泉徴収票を提出したときに、説明のつかない差があると、数字だけでなく経歴全体の信頼が問われることがあります。2つ目は、内定の判断や条件への影響です。申告の内容に事実と異なる点があると分かった場合、会社がどう扱うかは状況によって異なり、自分では結果を選べません。

3つ目は、入社後の評価とのずれです。実力より高い現年収を基準に高い等級で採用されると、入社後に等級に見合う成果を求められ、評価で苦しむことがあります。高く評価されたいなら、数字を変えるのではなく、担当した役割、成果、他社の選考状況など、説明できる根拠を別に示すほうが確実です。

現年収が相場より低いときの伝え方

反対に、現年収が相場より低い場合は、正確な現年収を伝えたうえで、現年収を提示額の基準にしないための根拠を別に示すことが大切です。低い数字を隠す必要はありませんが、現年収だけが交渉の材料になる状態は避けます。

たとえば、実務3〜5年、東京勤務、スキル中位の条件で、SESの推定中央値は 446万円、上場・大手では 578万円 です。現年収が低い理由が、本人の力ではなく所属する会社の給与テーブルにある場合、現年収に一定の上乗せをする形で提示額を決められると、応募先の水準に届かないことがあります。

伝え方としては、「現年収はこの額ですが、担当している役割は設計とレビューまで含み、同じ条件の相場ではこのレンジと考えています。希望はこのレンジです」のように、現年収、役割、相場、希望を分けて伝えます。現年収と希望の差が大きい場合は、その差を埋める根拠を具体的に準備してください。企業タイプの差の仕組みは企業タイプ別のエンジニア年収相場で整理しています。

転職で年収はどれくらい動いているか

参考として、転職全体での年収の動きも確認しておきます。パーソルキャリアの調査では、転職で年収が増加した人の割合は 60.4%（2025年9月）、年収が増加した人の平均増加額は 73.1万円（2025年9月） です。一方、全体の平均の年収変動額は 9.5万円（2025年9月） で、増えた人と減った人をならすと、変動は大きくありません。

この数字から分かるのは、転職すれば年収が必ず上がるわけではなく、増えるかどうかは人によって分かれるということです。現年収の伝え方は、この分かれ目に関わる要素の一つです。正確な現年収に、役割と相場の根拠を添えて伝えた人と、根拠のない数字や手取りの数字を伝えた人では、提示額の出発点が変わることがあります。

ただし、この調査は特定の転職サービスを利用した人の結果で、エンジニアに限った数字ではありません。自分の年収がどう動くかの目安にはせず、転職市場の全体の傾向として読んでください。

申告の前に準備しておく書類と数字

現年収を落ち着いて伝えるために、選考に進む前に次の書類と数字を揃えておきます。

1. 前年の源泉徴収票（支払金額を確認する）
2. 直近数か月の給与明細（基本給、固定の手当、残業代を確認する）
3. 賞与の支給額が分かる明細（年に何回、どの程度か）
4. 昇給や昇格の通知書（前年と今年の水準が違う場合）
5. 前年に休職、時短勤務、転職などがあった場合は、その期間
6. 同じ経験年数・企業タイプ・勤務地の推定レンジと、自分の希望のレンジ

これらを揃えると、「前年の支払金額」「今の所定内の給与で計算した年収」「残業代と賞与を含めた見込み」の3つの数字を出せます。どの数字を聞かれても、条件を添えて答えられる状態にしておくことが、食い違いを防ぐ一番の準備です。

よくある失敗

現年収の申告で起きやすい失敗は、次の3つです。1つ目は、手取りの金額を現年収として伝えてしまうことです。額面との区別がつかず、実際より低い年収の人として提示額を考えられるおそれがあります。

2つ目は、残業代を含めた額面だけを伝えることです。残業の多い職場から残業の少ない職場へ移ると、提示額が現年収を上回っていても、実際の受け取りは減ることがあります。所定内の給与を別に把握し、提示額と同じ条件で比べてください。

3つ目は、前年の源泉徴収票の金額だけを伝え、昇給や休職などの事情を説明しないことです。今の水準より低い数字が基準になり、提示額が下がる原因になります。事情がある場合は、実績と見込みを分けて伝えることを習慣にしてください。

まとめ

• 現年収は、額面か手取りか、賞与や残業代を含むか、実績か見込みかで大きく変わるため、条件を添えて伝える
• 申告する金額は、源泉徴収票の支払金額と差の理由を説明できる数字にする
• 源泉徴収票を求められる場面は、応募や面接、内定の前後の確認、入社後の年末調整の3つ
• 盛った数字は信頼、内定の判断、入社後の評価に響くため、上げたい場合は説明できる根拠を別に示す
• 現年収が相場より低い場合は、正確な数字に、役割・相場・希望のレンジを分けて添える

現年収が同じ経歴のエンジニアの相場とどれくらい離れているかは、コード問題と経歴の質問から推定レンジを出す診断で確認できます。