希望年収の書き方｜エンジニアが履歴書・応募書類で提示年収を下げない4つの型

履歴書や職務経歴書、応募フォームには、希望年収を書く欄があることが多くあります。いくらと書けばよいか、「貴社規定に従う」と書くべきか、迷う人は少なくありません。先に書き方だけ示すと、「現年収○○万円を踏まえ、○○万円〜○○万円を希望します」のように、根拠と幅をひと続きで書くのが基本の型です。結論から言うと、希望年収欄は、提示年収の出発点として使われることが多く、低く書くとその額に引き寄せられ、根拠なく高く書くと等級の判断が厳しくなります。現年収と相場を根拠に、受け入れられる下限を含む幅で書くと、提示年収の交渉を進めやすくなります。

この記事は、応募書類の希望年収欄の書き方に迷っているエンジニア向けに、希望年収が提示年収にどう使われるか、根拠の作り方、幅で書く方法、「貴社規定に従う」と書く場合の注意、選考の段階ごとの伝え方、4つの書き方を整理します。現年収の伝え方は転職活動で現年収をどこまで申告するかで、年収交渉の進め方は年収交渉で通る根拠で扱っています。

結論：根拠のある幅で、下限を意識して書く

希望年収欄は、現年収と相場を根拠にした幅で書き、幅の下限を受け入れられる最低の額にするのが基本です。

理由は、会社が希望年収を、提示額を決めるときの目安として使うことが多いからです。希望年収が等級の給与の範囲の中にあれば、会社はその近くで提示額を決めることがあります。低く書けば低い提示になりやすく、根拠なく高く書けば、その額に見合う等級かどうかを厳しく判断されます。

具体例として、同じ経験と評価を持つ2人の応募者を考えます。1人は現年収と同じ額を希望年収に書き、もう1人は現年収より高い幅を、役割の広がりを根拠に書いたとします。会社の等級の判断が同じでも、前者は現年収に近い額で提示され、後者は幅の中の額で提示されることがあります。

注意点として、希望年収の書き方だけで提示額が大きく変わるわけではありません。提示額の多くは、面接で判断された等級と、会社の給与制度で決まります。希望年収は、その等級の範囲の中で、どこに置くかに影響するものと考えてください。

希望年収が提示年収に使われる仕組み

希望年収は、会社が等級の給与の範囲の中で提示額を決めるときの、ひとつの基準として使われます。

理由は、多くの会社で、等級ごとに給与の範囲が決まっており、その範囲の中で提示額を決める必要があるからです。範囲の中のどこに置くかを決めるときに、現年収と希望年収が参考にされます。希望年収が範囲の下のほうにあれば、会社は下のほうで提示し、範囲の上のほうにあれば、評価が高ければ上のほうで提示することがあります。

具体的には、希望年収が等級の範囲を超えている場合、会社は上の等級で迎えるか、範囲の上限で提示するか、見送るかを判断します。上の等級で迎えるには、その等級の役割を担えると判断される必要があるため、面接での評価がより厳しくなります。

注意点として、等級の給与の範囲は、多くの場合、応募者には公開されていません。範囲が分からない中で希望年収を書くことになるため、相場を調べて根拠を作ることが大切です。給与テーブルが非公開の会社での確かめ方は給与テーブル非公開の会社で提示年収の妥当性を確かめる手順で整理しています。

根拠の作り方

希望年収の根拠は、現年収、相場、転職で広がる役割の3つから作ります。

理由は、この3つが、会社が提示額を決めるときに見る観点と重なるからです。現年収は今の評価の目安、相場は市場での価値の目安、役割の広がりは転職先で担う責任の大きさを示します。3つを組み合わせて説明できれば、希望年収が根拠のあるものとして受け止められます。

診断モデルの推定では、実務3〜5年、東京、スキル中位の条件で、企業タイプだけを変えると次のようになります。

この表の読み方として、同じ経験年数でも、企業タイプによって年収のレンジが違います。応募先の企業タイプのレンジと自分の現年収を比べると、希望年収をどのあたりに置くかの目安になります。表はモデルによる推定で、個別の会社の等級の範囲や提示額を示すものではありません。

注意点として、相場の目安は、自分の経験と担ってきた役割に近い条件で見る必要があります。経験年数だけで相場を決めると、役割の違いを見落とします。

幅で書くときの注意

希望年収を幅で書くと、会社が等級の範囲の中で調整しやすくなる一方で、幅の下限が提示額になりやすいという面があります。

理由は、会社が幅の中のどこで提示するかを決めるとき、予算や社内の公平さを考えて、下限に近いところを選ぶことがあるからです。幅の下限を低くしすぎると、その額で提示され、交渉の余地が小さくなります。

具体的には、幅の下限を、受け入れられる最低の額に設定します。上限は、相場と役割の広がりから見て妥当な範囲にとどめます。幅が広すぎると、希望がはっきりしないと受け止められることがあるため、下限と上限の差は大きくしすぎないほうが伝わりやすくなります。

注意点として、幅で書いた場合でも、面接で希望年収を聞かれることがあります。そのときに、幅の根拠と、下限の理由を説明できるようにしておいてください。

「貴社規定に従う」と書く場合

希望年収欄に「貴社規定に従う」と書くことは、希望を伝えない選択です。書いても問題はありませんが、注意点があります。

理由は、希望年収を書かないと、会社は現年収と面接での評価だけを頼りに提示額を決めるからです。現年収が相場と比べて適切な人は、問題が起きにくい一方、現年収が相場より低い人は、その額に近い提示になりやすくなります。

具体例として、今の会社で長く昇給が少なく、現年収が相場より低いエンジニアが「貴社規定に従う」と書いた場合を考えます。会社は現年収を基準に提示額を決めることがあり、相場より低い額で提示される可能性があります。この場合は、希望年収を根拠とともに書くか、面接で伝えるほうが、提示額を相場に近づけやすくなります。

注意点として、「貴社規定に従う」と書いた場合でも、面接で希望を伝えることはできます。書類では書かず、面接で根拠とともに伝える方法を選ぶこともできます。

選考の段階ごとの伝え方

希望年収は、応募書類、面接、オファー面談の段階ごとに、伝え方を変えると効果的です。

応募書類の段階では、根拠のある幅で書くか、「貴社規定に従う」と書いて面接で伝えるかを選びます。この段階では、仕事の内容や役割がまだ詳しく分からないことが多いため、幅を持たせておくと、後から調整しやすくなります。

面接の段階では、仕事の内容や役割が分かってきたところで、希望年収とその根拠を具体的に伝えます。想定より広い役割を求められていると分かった場合は、それを根拠に希望を見直すこともできます。

オファー面談の段階では、提示額が希望と違う場合に、その理由を確認し、見直しの余地があるかを相談します。等級の判断の理由や、上の等級に上がるための条件を確認すると、交渉の材料になります。オファー面談で確認する条件はオファー面談で確認すべき条件で整理しています。

注意点として、段階が進むごとに希望年収を大きく上げると、信頼を損ねることがあります。見直す場合は、役割の理解が深まったなど、具体的な理由を伝えてください。

エージェント経由で応募する場合

転職エージェントを通して応募する場合は、希望年収をエージェントにどう伝えるかが、応募書類の希望年収欄と同じ働きをします。

理由は、エージェントが、応募者の希望年収を企業に伝え、提示額の調整の窓口になることが多いからです。エージェントに伝えた希望年収が、そのまま推薦の書類に書かれることもあります。エージェントに低めの額を伝えると、その額を前提に企業との調整が進みます。

具体的には、エージェントとの面談で、希望年収の幅と、その根拠、受け入れられる下限を伝えます。下限は企業には伝えないでほしいと頼むこともできます。エージェントは企業の等級の範囲や過去の提示の実績を知っていることがあるため、自分の希望が応募先の範囲の中のどのあたりかを質問すると、幅の決め方の参考になります。エージェント経由と直接応募の違いはエージェント経由と直接応募で提示年収は変わるかで整理しています。

注意点として、エージェントの報酬が提示年収に連動する場合もあるため、エージェントの意見は参考にしつつ、最終的な希望は自分の根拠で決めてください。

転職で年収がどう動くかの目安

希望年収を考えるときは、転職で年収がどの程度動くことが多いかを知っておくと、現実的な幅を決めやすくなります。

転職全体の傾向として、転職で年収が増えた人の割合は 59.2%、増えた人の平均増加額は 72.8万円、転職による年収の変動額の全体の平均は 8万円 でした。

この数字の読み方として、転職で年収が増える人は多いものの、全体の平均の変動額は、増えた人の平均の増加額よりずっと小さくなっています。これは、年収が変わらない人や減る人も含まれているためです。希望年収を大きく上回る提示を期待するより、根拠のある幅の中で決まると考えるほうが現実的です。

注意点として、この統計は転職者全体の傾向で、エンジニアや個別の職種の傾向を示すものではありません。目安として使ってください。

4つの書き方

希望年収欄の書き方は、状況に応じて次の4つから選びます。

1. 現年収が相場と比べて適切な場合は、現年収を下限にした幅で書く
2. 現年収が相場より低い場合は、相場と役割の広がりを根拠にした幅で書く
3. 役割や仕事の内容がまだ分からない場合は、「貴社規定に従う」と書き、面接で伝える
4. 転職で役割が大きく広がる場合は、その役割の相場を根拠にした幅で書く

この4つの中から、自分の状況に合う書き方を選びます。どの書き方でも、面接で根拠を説明できるようにしておくことが大切です。特に2と4は、現年収より高い希望になるため、根拠の説明を丁寧に準備してください。

注意点として、年収を下げてでも移りたい事情がある場合は、受け入れられる下限を明確にしておくと、判断がぶれにくくなります。年収が下がる転職の考え方は年収が下がる転職を受けてよい条件で扱っています。

よくある誤解

「希望年収は低めに書いたほうが通りやすい」という見方は、提示額がその額に引き寄せられることを考えると当てはまらないことがあります。選考の通りやすさは、希望年収より経験と評価で決まることが多くあります。

「高めに書けば交渉で下げられても有利」という理解も正確ではありません。根拠なく高く書くと、等級の判断が厳しくなり、選考そのものに影響することがあります。

「貴社規定に従うと書くのが無難」という見方も一面的です。現年収が相場より低い人は、希望を伝えないと、その額に近い提示になりやすくなります。

まとめ

• 希望年収欄は提示年収の出発点として使われることが多く、低く書くとその額に引き寄せられる
• 現年収、相場、転職で広がる役割の3つから根拠を作る
• 幅で書く場合は、下限を受け入れられる最低の額にする
• 「貴社規定に従う」と書く場合は、現年収が相場より低いと不利になりやすい点に注意する
• 応募書類、面接、オファー面談の段階ごとに伝え方を変え、見直すときは理由を伝える