地方で働くエンジニアの中には、東京の会社に転職して年収を上げたいと考える人がいます。エンジニアの求人は東京に多く集まり、年収の水準も高い傾向があるためです。そのとき気になるのが、東京に移ることで、本当に生活が豊かになるかです。結論から言うと、地方から東京へ移る転職では、額面の年収は上がりやすい一方、家賃を中心に生活費も上がるため、手元に残る額で比べる必要があります。年収の上がり幅が生活費の増加を上回るかどうかが、判断の分かれ目になります。

この記事は、地方から東京への転職を考えているエンジニア向けに、東京と地方の賃金差の読み方、生活費の増え方、フルリモートという選択肢、引っ越しの費用と初年度の負担、比べる5つの手順を整理します。勤務地による年収の違いは勤務地別のエンジニア年収で、反対に地方へ移る場合は地方移住でエンジニアの年収を維持する条件で扱っています。

結論:年収の上がり幅から生活費の増加を引く

地方から東京に移る転職を考えるときは、年収の上がり幅から、生活費の増加を差し引いた額で判断します。

理由は、東京では年収の水準が高い一方で、家賃などの生活費も高いからです。額面の年収が上がっても、生活費の増加がそれを上回れば、手元に残る額は減ります。反対に、年収の上がり幅が大きければ、生活費が上がっても手元に残る額は増えます。

具体例として、同じ額だけ年収が上がる2人を考えます。1人は東京の中心部に近い場所に住み、家賃が地方の住まいより大きく上がります。もう1人は、通勤の時間は長くなるものの、家賃が比較的低い地域に住みます。年収の上がり幅は同じでも、手元に残る額は後者のほうが大きくなります。

注意点として、手元に残る額だけでなく、東京で働くことで得られる経験や、次の転職での選択肢の広がりも判断の材料になります。短い期間の手取りだけでなく、長い目で見た年収の伸び方も考えてください。

東京と地方の賃金差を統計で見る

東京と地方の年収の差は、公的な統計でも大きく出ています。

厚生労働省の調査では、一般労働者の所定内給与額は、全国計で 340.6千円/月、東京都で 418.3千円/月、大阪府で 348.9千円/月、最も低い県で 263.9千円/月 でした。全国計を上回ったのは 4都府県 にとどまります。

この数字の読み方として、東京の賃金の水準が全国で最も高いことは確かですが、この統計は全産業・全職種の平均で、エンジニアの賃金の地域差をそのまま示すものではありません。東京には賃金の高い業種や大きな会社が集まっているため、その分も平均を押し上げています。

注意点として、所定内給与額は月の給与で、賞与や残業代は含みません。年収の差を考えるときは、賞与の水準の違いも含めて見る必要があります。

エンジニアの年収の地域差

エンジニアの年収の地域差を、同じ経験と企業タイプの条件で比べると、勤務地による差が見えてきます。

診断モデルの推定では、実務3〜5年、上場・大手、スキル中位の条件で、勤務地だけを変えると次のようになります。

勤務地推定レンジレンジの図
東京531〜624万円
大阪・名古屋・福岡468〜549万円
その他の地域441〜518万円
フルリモート510〜599万円
条件:3〜5年/上場・大手/スキルスコア50。公開統計をもとにした推定であり、実際の年収を保証するものではありません。算出方法

この表の読み方として、同じ経験と企業タイプでも、勤務地によって年収のレンジに差があります。東京に移ることで得られる年収の上がり幅の目安になります。ただし、転職で企業タイプも変わる場合は、勤務地による差に企業タイプによる差が加わります。表はモデルによる推定で、個別の会社の提示額を示すものではありません。

注意点として、地方でも、東京の会社の拠点や、全国で同じ給与の水準を使う会社では、東京との差が小さいことがあります。今の会社の給与の水準が、地域の相場と比べてどの位置にあるかも確認してください。

生活費の増え方を見積もる

東京に移るときの生活費の増加は、家賃が最も大きく、ほかの費用は暮らし方によって差が出ます。

理由は、住まいの費用が、地域による差が最も大きい費用だからです。同じ広さの部屋でも、東京では地方より家賃が高くなることが多くあります。食費や日用品の費用は、地域による差が比較的小さく、暮らし方によって差が出ます。

具体的には、次の項目を月額で書き出し、今の住まいと東京で住みたい地域で比べます。家賃、光熱費、通信費、食費、交通費、車の維持費です。地方で車を持っていた人は、東京では車を手放せることがあり、車の維持費がなくなる分、生活費の増加が小さくなることがあります。

注意点として、家賃は住む地域によって大きく違います。通勤の時間と家賃のどちらを優先するかによって、生活費の増加は大きく変わります。住みたい地域の家賃を、実際に調べて見積もってください。住宅の補助まで含めた比べ方は住宅手当・在宅勤務手当込みの年収比較で整理しています。

フルリモートという選択肢

地方から東京に移らずに年収を上げる方法として、東京の会社にフルリモートで勤める選択肢もあります。

理由は、フルリモートを認める東京の会社に勤めれば、地方に住んだまま東京の水準に近い年収を得られることがあるからです。この場合、生活費は地方の水準のままで、年収だけが上がるため、手元に残る額は大きく増えることがあります。

具体的には、フルリモートの求人を探し、勤務地の扱いと出社の求めを確認します。勤務地によって給与の水準を変える会社では、地方に住む人の給与が東京より低く設定されることがあります。また、月に数回の出社を求める会社では、交通費や移動の時間がかかります。フルリモートの年収の考え方はリモートワークでエンジニアの年収は下がるのかで扱っています。

注意点として、フルリモートの求人は、経験のあるエンジニアを対象にしたものが多く、経験の浅い人は応募できる求人が限られることがあります。また、会社の方針が変わり、出社の求めが増えることもあります。

東京で働くことで得られるもの

東京に移る転職には、年収だけでなく、経験と選択肢の広がりという価値もあります。

理由は、東京には多くの会社が集まり、さまざまな事業や技術に触れる機会があるからです。勉強会や交流の場も多く、ほかのエンジニアとのつながりを作りやすい環境です。こうした経験とつながりは、次の転職で選択肢を広げ、長い目で見た年収の伸びにつながることがあります。

具体例として、地方で受託開発の仕事を続けてきたエンジニアが、東京の自社サービスの会社に移る場合を考えます。年収が上がるだけでなく、自社サービスの開発の経験を積むことで、次の転職では自社サービスの会社の求人に応募しやすくなります。

注意点として、こうした価値は数字で示しにくく、人によって感じ方も違います。年収と生活費の比較に加えて、自分が東京で何を得たいかを考えてから判断してください。

家族と一緒に移る場合の比べ方

家族と一緒に東京へ移る場合は、自分の年収の変化だけでなく、世帯全体の収入と支出の変化で比べます。

理由は、家族が一緒に移ると、配偶者の仕事、子どもの保育や学校、住まいの広さなど、世帯の生活全体が変わるからです。自分の年収が上がっても、配偶者が今の仕事を辞めて収入が減ったり、広い住まいが必要で家賃が大きく上がったりすれば、世帯として手元に残る額は減ることがあります。

具体的には、配偶者が東京でも仕事を続けられるか、収入がどう変わるかを確かめます。子どもがいる場合は、保育の空きや学校の環境、教育の費用の違いも調べます。住まいは、世帯の人数に合った広さで家賃を見積もる必要があり、単身の場合より生活費の増加は大きくなりやすくなります。配偶者の仕事に合わせた移り方は配偶者の転勤に合わせた転職で年収を落とさない条件でも扱っています。

注意点として、家族にとっての東京での生活の価値は、金額だけでは測れません。世帯の収支を並べたうえで、家族と話し合って判断してください。

引っ越しの費用と初年度の負担

東京に移るときは、引っ越しの費用と、初年度の一時的な負担も見込んでおく必要があります。

理由は、引っ越しの費用、新しい住まいの初期費用、家具や家電の買い替えなど、移るときにまとまった費用がかかるからです。さらに、転職の時期によっては、初年度の賞与が少なくなることもあります。

具体的には、引っ越しの費用、住まいの初期費用(敷金、礼金、仲介の手数料など)、家具や家電の費用を見積もります。会社が引っ越しの費用を補助するかどうかは、オファー面談で確認します。入社の時期と賞与の関係は入社月で初年度の年収が減る仕組みで整理しています。

注意点として、初年度は一時的な費用がかさみ、手元に残る額が少なくなりがちです。移る前に、初年度の費用をまかなえる蓄えがあるかを確認してください。

比べる5つの手順

地方から東京への転職を考えるときは、次の5つの手順で比べます。

  1. 東京の会社の提示年収と、今の年収の差を出す
  2. 東京で住みたい地域の家賃と生活費を調べ、今の生活費との差を出す
  3. 年収の差から生活費の差を引き、手元に残る額の変化を出す
  4. 引っ越しの費用と初年度の一時的な負担を見積もる
  5. フルリモートで東京の会社に勤める選択肢と比べる

この順で比べると、東京に移ることで手元に残る額がどう変わるか、フルリモートと比べてどちらが合うかが見えてきます。3で手元に残る額が増えない場合でも、東京で得られる経験に価値を感じるなら、移る理由になることがあります。

注意点として、税金や社会保険料は年収に応じて変わり、住む地域によって住民税の扱いも変わることがあります。手取りの細かい計算は、必要に応じて専門家に相談してください。

よくある誤解

「東京に移れば生活が豊かになる」という見方は、生活費の増加を考えると当てはまらないことがあります。年収の上がり幅から生活費の増加を引いて比べてください。

「東京の会社でないと年収は上がらない」という理解も正確ではありません。フルリモートで東京の会社に勤めれば、地方に住んだまま年収を上げられることがあります。

「統計の東京と地方の差が、エンジニアの年収の差」という見方も一面的です。統計は全産業・全職種の平均で、エンジニアの年収の地域差とは違います。

まとめ

  • 地方から東京への転職は、年収の上がり幅から生活費の増加を引いて判断する
  • 東京の賃金の水準は全国で最も高いが、統計は全産業・全職種の平均として読む
  • 生活費の増加は家賃が最も大きく、住む地域と通勤の時間の選び方で変わる
  • フルリモートで東京の会社に勤める選択肢も比べる
  • 年収の差、生活費の差、手元に残る額、引っ越しの費用、フルリモートとの比較の5つの手順で比べる