リファレンスチェックは提示年収や内定に影響するか｜エンジニア転職で備える5項目

エンジニアの転職で、最終面接の前後や内定の直前に、リファレンスチェックへの同意を求められることがあります。前の職場の上司や同僚に、自分の働きぶりを話してもらう手続きです。そのとき気になるのが、結果が提示年収や内定にどう影響するかです。結論から言うと、リファレンスチェックは、多くの場合、提示年収を大きく動かすものではなく、選考で伝えた役割と実績が事実と合っているかを確かめる手続きです。ただし、伝えた内容と推薦者の話が大きく食い違えば、等級の判断や内定に影響することがあります。

この記事は、リファレンスチェックへの同意を求められたエンジニアや、これから転職活動を始めるエンジニア向けに、リファレンスチェックの目的と流れ、年収に関わる場面、推薦者の選び方、今の勤務先に知られたくない場合の相談の仕方、備える5つの項目を整理します。現年収の申告については転職活動で現年収をどこまで申告するかで、職務経歴の書き方は職務経歴書で提示年収が変わる理由で扱っています。

結論：伝えた内容の裏付けで、年収を決める材料ではない

リファレンスチェックは、選考で伝えた役割と実績の裏付けを取るための手続きで、提示年収を決めるための材料ではないことが多いです。

理由は、提示年収の多くが、面接や技術課題で判断した等級と、会社の給与制度で決まるからです。リファレンスチェックは、その判断の前提になった情報、つまり本人が伝えた役割や実績が事実と合っているかを確かめるために行われます。前提が事実と合っていれば、提示年収は面接の判断のまま決まります。

具体例として、面接で「チームの技術的な方針を決める役割を担っていた」と伝えた人の場合を考えます。推薦者の話でも、その人が方針を決め、チームをまとめていたことが確かめられれば、等級の判断はそのまま維持されます。反対に、推薦者の話では方針を決めていたのは別の人で、本人は実装を担当していたと分かれば、等級の判断が見直されることがあります。

注意点として、リファレンスチェックの結果が、等級を上げる方向に働くこともあります。面接では伝えきれなかった役割や、周りからの信頼の厚さが推薦者の話から分かれば、等級の判断に迷っていた会社が、上の等級で提示することもありえます。

リファレンスチェックの流れ

リファレンスチェックは、本人の同意を得て、本人が推薦した人に話を聞く形で行われるのが一般的です。

主な流れは、会社が本人にリファレンスチェックへの同意を求め、本人が推薦者を選んで依頼し、推薦者が会社や会社が依頼した調査の事業者からの質問に答える、というものです。質問は、電話や面談で行われることもあれば、オンラインの質問票で行われることもあります。

質問の内容は、一緒に働いた期間と関係、担っていた役割と範囲、成果の例、仕事の進め方やチームでの関わり方、強みと伸ばすとよい点などが中心です。給与の額を推薦者に聞くことは多くありません。

注意点として、実施の方法と質問の内容は会社によって違います。同意を求められたら、誰に何を聞くのか、結果がどう扱われるのかを採用の担当者に確認してください。

年収に関わる3つの場面

リファレンスチェックが年収に関わるのは、主に次の3つの場面です。

1つめは、伝えた役割と推薦者の話が食い違った場合です。役割の大きさを実際より大きく伝えていた場合、等級の判断が見直され、提示年収が下がることがあります。これは、リファレンスチェックが年収に効く最も大きな場面です。

2つめは、等級の判断に迷っていた場合です。面接では2つの等級のどちらにするかを決めきれなかった会社が、推薦者の話を判断の材料にすることがあります。推薦者の話で上の等級の役割を担っていたことが確かめられれば、上の等級で提示される可能性があります。

3つめは、内定の判断そのものに関わる場合です。推薦者の話から、選考で伝えた内容と大きく違う事実が分かった場合や、仕事の進め方に大きな懸念が見つかった場合は、内定が見送られることがあります。

注意点として、3つめの場面は、選考で事実と違う内容を伝えていた場合に起きやすいものです。役割と実績を正確に伝えていれば、リファレンスチェックで内定が見送られる可能性は小さくなります。

提示年収の水準を知っておく

リファレンスチェックの結果で等級が見直されるときに、等級の違いがどの程度の年収の差になるかを知っておくと、役割を正確に伝えることの大切さが分かります。

診断モデルの推定では、上場・大手、東京、スキル中位の条件で、経験年数だけを変えると次のようになります。

この表の読み方として、経験年数の範囲が1つ違うだけで、年収のレンジは大きく変わります。等級の判断も、経験と担ってきた役割をもとに決まるため、役割の伝え方によって等級が1つ変われば、提示年収も大きく変わります。表はモデルによる推定で、個別の会社の等級や提示額を示すものではありません。

注意点として、役割を正確に伝えた結果、思っていたより低い等級で提示されることもあります。その場合は、等級の基準と、上の等級に上がるための条件を確認すると、入社後の見通しを立てやすくなります。

推薦者の選び方

推薦者は、一緒に働き、自分の役割と実績を具体的に話せる人を選びます。

理由は、リファレンスチェックで聞かれるのが、役割の範囲や成果の例といった具体的な内容だからです。肩書きが高い人でも、自分と一緒に働いた期間が短く、仕事の内容をよく知らない人では、具体的に答えられず、裏付けとして弱くなります。

具体的には、直属の上司、同じチームで働いた先輩や同僚、一緒にプロジェクトを進めた他部署の担当者などが候補になります。会社によっては、上司を1人以上含めるよう求めることがあります。複数の推薦者を求められた場合は、上司と同僚のように、違う立場から自分を見ていた人を組み合わせると、話に厚みが出ます。

注意点として、推薦者に依頼するときは、転職先の会社と求められている役割を伝え、話してほしい内容の参考になる情報を共有しておくと、推薦者も答えやすくなります。ただし、話す内容を指示したり、事実と違う内容を話すよう頼んだりしてはいけません。

今の勤務先に知られたくない場合

今の勤務先に転職活動を知られたくない場合は、推薦者の選び方を採用の担当者に相談します。

理由は、リファレンスチェックで今の勤務先の上司に依頼すると、転職活動が知られてしまうからです。内定が出る前に今の勤務先に知られることを避けたい人は多く、会社の側もその事情を理解していることが多くあります。

具体的には、前の勤務先の上司や同僚、今の勤務先をすでに辞めた元同僚、今の勤務先の中でも信頼できる同僚に限定するなどの方法を相談します。今の勤務先の上司への確認は内定の後に行う、という形で調整してもらえることもあります。

注意点として、相談しても、会社の方針で今の勤務先の上司を推薦者に含めることを求められる場合があります。その場合に応じるかどうかは、自分で判断してください。

選考の段階から備えておくこと

リファレンスチェックへの最大の備えは、選考の段階から、役割と実績を事実に沿って具体的に伝えておくことです。

理由は、リファレンスチェックで確かめられるのが、選考で伝えた内容だからです。選考の段階で役割を大きく見せようとすると、リファレンスチェックで食い違いが見つかり、等級の判断や内定に影響します。事実に沿って具体的に伝えていれば、推薦者の話がその裏付けになり、かえって評価を高めることがあります。

具体的には、チームで担った仕事と、自分が担った仕事を分けて伝えます。たとえば、「チームでシステムの移行を行い、そのうち自分はデータの移行の設計と実行を担当した」と伝えれば、推薦者の話とも食い違いにくくなります。職務経歴書の書き方は職務経歴書で提示年収が変わる理由で整理しています。

注意点として、自分の役割を控えめに伝えすぎると、本来の等級より低く判断されることがあります。事実に沿って、担った役割をきちんと伝えることが大切です。

転職市場の中での位置づけ

リファレンスチェックは、採用の判断の精度を上げる手段の1つとして行われています。転職が一般的になる中で、面接だけでは分からない情報を補う役割を持っています。

転職全体の傾向として、転職で年収が増えた人の割合は 59.2%、増えた人の平均増加額は 72.8万円 でした。こうした年収の上がり方は、選考で伝えた経験と役割が評価された結果でもあります。リファレンスチェックは、その評価の前提を確かめる手続きと考えると、受け止め方が整理しやすくなります。

ただし、この統計は転職者全体の傾向で、リファレンスチェックの有無や結果との関係を示すものではありません。リファレンスチェックを行うかどうかは会社によって違い、行わない会社も多くあります。

備える5つの項目

リファレンスチェックへの同意を求められたときは、次の5つを確認して備えます。

1. 実施の時期と、結果が内定や条件にどう扱われるか
2. 誰に、何を、どの方法で聞くのか
3. 推薦者の人数と、上司を含める必要があるか
4. 今の勤務先に知られたくない場合の相談の余地
5. 選考で伝えた役割と実績が、推薦者の話と食い違わないか

この順で確認すると、リファレンスチェックが自分の選考にどう関わるかが分かり、推薦者にも適切に依頼できます。特に5は、自分で振り返って確かめられる項目で、選考で伝えた内容をもう一度見直しておくと安心です。

注意点として、リファレンスチェックで扱われる個人情報の取り扱いについて不安がある場合は、会社や調査の事業者に、情報の扱いの方針を確認してください。

よくある誤解

「リファレンスチェックで年収が決まる」という見方は、多くの場合当てはまりません。提示年収は面接で判断した等級と給与制度で決まり、リファレンスチェックはその前提を確かめる手続きです。

「肩書きが高い人に推薦者を頼むほど有利」という理解も正確ではありません。一緒に働き、役割と実績を具体的に話せる人のほうが、裏付けとして強くなります。

「リファレンスチェックは落とすための手続き」という見方も一面的です。伝えた内容が事実に沿っていれば、推薦者の話は評価を裏付け、等級の判断を上げる材料になることもあります。

まとめ

• リファレンスチェックは選考で伝えた役割と実績の裏付けを取る手続きで、年収を決める材料ではないことが多い
• 伝えた内容と推薦者の話が食い違うと、等級の判断や内定に影響することがある
• 推薦者は、一緒に働き、役割と実績を具体的に話せる人を選ぶ
• 今の勤務先に知られたくない場合は、推薦者の選び方を相談する
• 選考の段階から、チームの仕事と自分の仕事を分けて事実に沿って伝えることが最大の備え