エンジニアの賞与なしは損か｜賞与ありと同じ総額で比べる式と確認する5つの条件

エンジニアの賞与なしは、それだけで損とは言えません。賞与分が月給に入っている会社と、月給も総額も低いまま賞与がない会社では、意味がまったく違うからです。判断の中心は「賞与があるか」ではなく、「年間の総額」と「その総額のうち確定している部分」です。

提示された年収の全体の読み方は労働条件通知書で年収の内訳を確かめるで扱います。賞与がある会社どうしの比率の比べ方は賞与比率が高い会社と低い会社の比べ方に譲り、この記事では、賞与なしの会社を選ぶか、今の会社に残るかを判断するときの見方に絞ります。

賞与なしには3つの形がある

先に確かめるのは、賞与なしがどの形かです。形によって、同じ「賞与なし」でも見るべき点が変わります。

求人票に「賞与なし」と書かれていれば、まず組み込み型か制度なし型です。一方で「賞与あり（業績による）」と書かれていても、実績がなければ、実質的には3つ目の形です。書かれ方より、過去の支給の事実で判断してください。

入社1年目だけ賞与が出ないことや、算定期間が足りずに少ないことは、この記事でいう賞与なしとは別の話です。入社時期の影響は入社月と1年目の賞与で確認できます。

統計の賞与平均を「損する額」に使えない

賞与なしの損失を統計の賞与平均で計算しないでください。統計の金額は会社の月給の水準と切り離されていて、賞与なしの会社の月給が高い分を見ていないからです。

賞与は令和6年の1年間の支給額、月額は令和7年6月分で、いずれも控除前です。賞与がない会社の人も含む職種全体の平均と考えられ、賞与制度がある人の平均ではありません。この表は「賞与なしだと表の金額を失う」とは読めません。

また、賞与なしの会社がどのくらいあるかを、エンジニアに絞って確かめられる統計は見当たりません。「エンジニアの何割が賞与なし」という記述を見たら、調査の主体と対象を確かめてください。賞与の有無が多いか少ないかより、自分の提示の総額がどの水準かのほうが判断に使えます。

賞与ありと同じ総額に揃える式

比較は、総額を揃えるところから始めます。賞与なしの月給をM、賞与ありの月給をN、賞与の見込みをBとすると、次のとおりです。

賞与なしの年収 ＝ M × 12

賞与ありの年収 ＝ N × 12 ＋ B

同じ総額になる賞与なしの月給 ＝（N × 12 ＋ B）÷ 12

たとえば、賞与ありの会社の月給Nが M より少し低いだけなら、賞与なしの方が総額で下がる可能性が高くなります。式に入れるBは、会社が示した「想定」ではなく、過去の実績と支給の基準から自分で見積もった額にします。提示の賞与が標準評価の想定で書かれていることがあるからです。

見積もりを1つにせず、賞与が減った年まで並べると判断が安定します。

3行すべてで賞与なしの方が高いなら、判断は単純です。1行目だけ賞与ありが高いなら、差額をもらえる可能性に対して、変動を受け入れられるかの問題になります。住居費のように毎月出ていく額が大きい人は、3行目を重く見てください。

確定している部分が多いことの価値

組み込み型の利点は、見通しの立てやすさです。賞与は業績や評価で動く前提ですが、月給は雇用契約や賃金規程で決まっているからです。賞与の請求権は、算定基準が定められ、支給額が決まって初めて発生するとされています。

一方で、月給が高いことは、ただ安全という意味ではありません。会社の業績が悪くなったとき、賞与という調整の手段がない会社は、昇給の抑制など別の形で調整するかもしれません。**確定の度合いが高いのは今の支給額であって、将来の昇給まで約束されているわけではありません。**会社の業績や資金の状況も併せて確かめます。

例外として、年俸制で業績に応じて翌年の年俸が変わる場合は、月給が確定していても、次の年には動きます。年俸の改定の方法はエンジニアの年俸制を確認してください。

月給が高いと残業単価も変わる

同じ総額でも、賞与なしの会社は残業単価が高くなる場合があります。「1か月を超える期間ごとに支払われる賃金」は割増賃金の基礎から除かれるので、月給に配分された分は基礎に入りやすく、賞与に配分された分は入らないことが多いからです。

計算は次の形です。月60時間以下の法定時間外労働の割増率は、法定の下限で 25% です。

残業1時間の単価 ＝ 基礎となる賃金 ÷ 月の所定労働時間 ×（1 ＋ 割増率）

たとえば総額が同じ2社で、賞与なしの会社の月給の方が高ければ、同じ残業時間でも残業代に差が出ます。残業が多い働き方なら、総額の比較に残業代の差も足す必要があります。

ただし、すべての人に当てはまるわけではありません。固定残業代の範囲に収まる人、裁量労働制の人、管理監督者として扱われる人は、この差が出ないか、形が変わります。また、費用や距離に応じて支給される住宅手当や通勤手当は基礎から除かれるので、月給の高さがそうした手当によるものなら単価は上がりません。全員に一律定額で支払う手当は、名称が住宅手当でも基礎に入ります。年俸制であらかじめ年俸額が確定している場合の賞与部分は、算定の基礎に入れる必要があるとされています。個別の扱いは労働基準監督署や専門家に確認してください。

社会保険と給付への影響を分けて考える

賞与なしの場合、社会保険料は賞与にかからない代わりに、月給が高い分だけ毎月の保険料に反映されます。それに伴って、受け取る給付の計算にも差が出ることがあります。

ここから分かるのは、同じ総額なら月給に配分された方が、病気や失業のときの給付の計算で有利になりやすいということです。ただし、標準報酬月額にも標準賞与額にも上限があり、給付には要件があるので、月給が高いほど給付も比例して増えるとは限りません。自分の給付額や保険料を判断したいときは、加入先の保険者、年金事務所、ハローワークに確認してください。

手取りの差は、毎月の控除と年間の精算が混ざるので、見かけの額で決めないほうが安全です。読み方はエンジニアの手取りにまとめています。

評価が月給にどう反映されるかを確かめる

賞与以外の変動報酬がなければ、昇給が評価を反映する主な手段になります。賞与という受け皿がないので、評価が良かった年に、月給がいくら動くのかを確かめておかないと、成果を出しても年収が変わらないことになります。

常用労働者100人以上の企業を対象にした調査では、情報通信業で定期昇給制度がある企業は 93.9%、1人平均賃金を引き上げた企業は予定を含めて 96.6%、賃金の改定率は 4.4% です。これは賞与の有無を問わず、100人未満の企業を含まない数字で、個人の昇給幅ではありません。「昇給があるから大丈夫」ではなく、自分の等級と評価でいくら動くかを聞く必要があります。

具体的には、等級ごとの月給の幅、評価と昇給額の対応、昇格の要件を聞きます。等級制度の読み方を参考に確かめてください。賞与がない分、評価の良い年の上振れは小さいかもしれませんが、上がった月給はその後の年収にも残りやすくなります。ここが賞与との違いです。

辞める時期の縛りが小さくなる

賞与なしの意外な利点は、転職の時期を賞与に合わせなくてよいことです。賞与のある会社では、支給日や基準日に在籍している人だけに支給する取扱いが有効とされていて、支給時期まで退職を待つかどうかが悩みになります。

賞与なしの場合、その待ち時間は発生しません。ほしい求人が出た時期や、案件の切りのよい時期で動けます。賞与がある会社との違いは賞与の支給要件と退職時期で確認できます。

ただし、これは今の総額が低いことの埋め合わせにはなりません。また、退職金や持株会など、別の制度に在籍期間の条件が付いていることもあるので、賞与がないことだけで「いつ辞めても同じ」と考えないでください。

モデルの総額と比べて水準を確かめる

賞与なしの提示が高いか低いかを判断するには、月給だけでなく年間の総額で見ます。診断モデルの推定は賞与を含む総額なので、賞与なしの月給を12倍した額と比べられます。条件は実務3〜5年、東京、スコア50（配点の中間で、同じ経験年数の中位ではない）です。

この表は公開統計を参考に係数を置いたモデルの推定で、統計ではありません。特に企業タイプの係数は編集判断です。月給×12の額がレンジに入っていれば、賞与がなくても総額が特別に低いとは言えません。レンジを大きく下回っていれば、制度なし型である可能性を確かめる材料になります。

スタートアップで賞与なしの場合、ストックオプションなどが提示に含まれることがあります。これは現金の賞与の代わりには単純に置き換えられないので、価値の見方はストックオプションの評価を参照し、現金の総額とは別に評価してください。

面談で確認する5つの条件

賞与なしの求人では、次の5つを確認すると判断できます。答えが書面で確かめられるほど、判断の材料になります。

1. 賞与がないのは制度上か、それとも現在の業績による判断か
2. 提示の月給は、賞与分を組み込んで設計されているか
3. 評価の結果は月給にどう反映されるか、過去の昇給の実績はどうか
4. 固定残業代や手当は月給のうちいくらで、残業代の単価の基礎はどうなるか
5. 退職金やその他の報酬の制度はあるか

質問1の答えが「今は業績の都合で」なら、賞与なしは制度ではなく今の状況です。将来の見込みを聞いても確約はできないので、今の月給の水準で受け入れられるかで判断します。質問3に具体的に答えられない会社は、年収が上がる経路を説明できていないことになります。

今の会社が賞与なしで総額も低いと分かったら、すぐ辞める必要はありません。まず比較の根拠を作り、年収交渉の進め方に沿って月給の見直しを相談します。動かなければ、賞与の有無ではなく総額と昇給の経路で転職先を比べてください。

この式で比べられない報酬と雇用形態

式は、毎月の給与と賞与だけを受け取る正社員を想定しています。業務委託や派遣、契約社員は、賞与がない理由も比べる相手も変わります。正社員と契約社員の比較を確認してください。

インセンティブ、RSU、スポットの報奨など、賞与以外の変動報酬がある場合は、賞与なしと書かれていても総額が大きく動きます。これらは条件を分けて評価します。また、法的な判断が必要な場合、たとえば規程にある賞与が支払われない、労働条件が変わったといった場合は、この記事の枠組みでは判断できません。労働基準監督署や専門家に相談してください。

賞与なしを判断する最終チェック

• 賞与なしが、組み込み型、制度なし型、規程あり・実績なし型のどれかを確かめた
• 賞与ありの提示と、総額を揃えて比べた
• 賞与が減った年と支給なしの年まで並べた
• 残業単価の基礎と、固定残業代の扱いを確認した
• 評価が月給に反映される仕組みと、過去の実績を聞いた
• 退職金など、他の報酬制度の有無を確認した

賞与の有無を確かめたら、総額が今の経験に対してどの位置かを見ておくと、提示の判断がしやすくなります。