Uターン・Iターン転職でエンジニアの年収はどう変わる｜地元企業を選ぶ5つの比べ方

生まれ育った地元に戻るUターンや、縁のある地方に移るIターンで、地方の企業への転職を考えるエンジニアは少なくありません。そのときに気になるのが、年収がどのくらい変わるかです。結論から言うと、Uターン・Iターンで地方の企業に転職するエンジニアの年収は、下がることが多い一方で、生活費、通勤、働き方を含めた実質では差が縮むこともあります。額面の年収だけで判断すると、地方の企業の価値を見誤ることがあります。

この記事は、地方へのUターン・Iターンを考えているエンジニア向けに、地域ごとの給与の水準の統計、地方の企業の種類による違い、年収の下がり幅の読み方、生活費を含めた比べ方、地元の企業を選ぶ5つの比べ方を整理します。今の会社に勤めたまま地方に移る働き方は地方移住とフルリモートで年収を維持できる条件で、地域ごとの年収の違いは勤務地別のエンジニアの年収でも扱っています。

結論：額面は下がりやすく、実質で比べると差が縮む

地方の企業への転職では、額面の年収は下がりやすいものの、生活費や通勤の時間を含めた実質で比べると、差が縮むことがあります。

理由は、地方の企業の給与の水準が、その地域の賃金の水準に合わせて決まることが多く、東京の企業より低めになりやすいからです。一方で、地方では家賃が安いことが多く、通勤の時間が短くなることもあります。これらを含めて比べると、生活の豊かさの差は、額面の年収の差ほど大きくないことがあります。

具体例として、東京で家賃の高い住まいに住み、長い時間をかけて通勤していた人が、地元の企業に移り、家賃の安い住まいから短い時間で通勤するようになったとします。額面の年収は下がっても、家賃の差と通勤の時間の差を考えると、暮らしのゆとりはそれほど変わらない、あるいは増えることもあります。

注意点として、地方でも車が必要になる地域では、車の購入や維持の費用が増えることがあります。生活費は、地域と暮らし方によって大きく違います。

地域ごとの給与の水準を統計で見る

地域ごとの給与の水準は、厚生労働省の賃金構造基本統計調査で確かめられます。

厚生労働省の調査では、一般労働者の所定内給与額は、全国計が 340.6千円/月、東京都が 418.3千円/月、最も低い県が 263.9千円/月 でした。全国計を上回ったのは 4都府県 にとどまります。

この数字の読み方として大切なのは、東京都の水準が全国計を大きく上回り、多くの道府県が全国計を下回っていることです。東京から地方に移ると、地域の賃金の水準の差が、そのまま転職先の給与の水準の差として表れやすくなります。

注意点として、この数字は全産業・全職種の平均で、エンジニアだけの給与を示すものではありません。また、月々の所定内給与額で、賞与や残業代を含んでいません。地域の差の大きさの目安として使ってください。

勤務地による年収の差をモデルで見る

勤務地による年収の差は、診断モデルの勤務地別のレンジでも確かめられます。

診断モデルの推定では、実務3〜5年、上場・大手企業、スキル中位の条件で、勤務地だけを変えると次のようになります。

この表の読み方として、東京の行と、その他の地域の行の差が、勤務地による年収の差の目安になります。地方の企業に移る場合は、その他の地域の行に近い水準を見込んでおくと、提示年収との比較がしやすくなります。

注意点として、表はモデルによる推定で、個別の地域や会社の提示額を示すものではありません。同じ地方でも、県庁所在地と郡部、大手の企業の拠点と地域の中小の企業では、水準が違います。

地方の企業の種類による違い

地方のエンジニアの求人は、働く会社の種類によって、年収と働き方が違います。

この表の読み方として大切なのは、同じ地方でも、全国共通の給与の仕組みを持つ大手の企業の拠点では、年収の水準を保ちやすいことです。地域の企業では、地域の賃金の水準に合わせて給与が決まることが多く、東京の企業より低めになりやすくなります。

具体的には、地元に大手の企業の開発の拠点や、製造業の大きな工場がある場合は、その求人を優先して調べると、年収の下がり幅を小さくできることがあります。

注意点として、大手の企業の拠点でも、地域ごとに手当や給与の水準を変えている会社もあります。給与の仕組みを確認してください。

生活費を含めて実質で比べる

地方の企業への転職を判断するときは、額面の年収から生活費を引いた、手元に残るお金で比べます。

1. 今の住まいと、移住先の住まいの家賃や住宅の費用を比べる
2. 今の通勤と、移住先の通勤の費用と時間を比べる
3. 車が必要になる場合は、購入と維持の費用を加える
4. 食費、光熱費などの日々の費用の違いを見積もる
5. 額面の年収の差と、生活費の差を並べて、手元に残る額を比べる

この手順で比べると、額面の年収の差のうち、生活費の違いでどれだけが埋まるかが見えてきます。特に1と3は、地域によって差が大きいため、移住先の具体的な住まいと暮らし方で見積もってください。

注意点として、実家に住む場合は、家賃の負担が大きく減ることがあります。一方で、家族の介護など、地元に戻る理由によっては、新しい費用や時間の負担が生まれることもあります。

東京での経験が評価される場面

地方の企業では、東京で積んだ経験が強みとして評価されることが多くあります。

理由は、地方の企業では、新しい技術やクラウドの経験、大規模な開発の経験、Webサービスの開発の経験を持つ人が少ないことがあるからです。こうした経験を持つ人は、地方の企業の中で、新しい取り組みを進める役割を担えます。

具体例として、東京のWebサービスの会社でクラウドの構築を担ってきた人が、地元の事業会社の情報システム部門に移ると、社内のシステムのクラウドへの移し替えを進める中心の役割を任されることがあります。こうした役割を担えると、地方の企業の中では評価の高い立場に就けることがあります。

注意点として、経験が評価されても、給与の仕組みは地方の企業の水準に従います。経験の評価が、そのまま東京と同じ水準の年収につながるとは限りません。

地元の企業とフルリモートを比べる

地方に移る方法は、地元の企業に転職する方法と、東京の企業にフルリモートで勤める方法の2つがあります。

理由は、地元の企業に転職すると、年収は下がりやすい一方で、地域とのつながりや、出社を求められる心配の少なさを得られるからです。フルリモートで東京の企業に勤める場合は、年収を保ちやすい一方で、会社の制度の変更で出社を求められる可能性があります。

具体例として、家族の介護や子育てのために地元に戻る人にとっては、地域の中で長く働ける地元の企業のほうが、安定して働きやすいことがあります。一方、年収を優先したい人にとっては、フルリモートの働き方のほうが向いていることがあります。出社回帰のときの考え方はリモート廃止・出社回帰のときの年収の見直し方で扱っています。

注意点として、二つの方法を組み合わせる道もあります。最初はフルリモートで今の会社に勤めながら、地元の企業の求人を探す、といった進め方です。

地元の企業を選ぶ5つの比べ方

地方の企業の求人を比べるときは、次の5つの見方で確認します。

1. 会社の種類（大手の企業の拠点、地方の事業会社、地域のSIer、製造業の拠点）
2. 給与の仕組みが全国共通か、地域ごとに違うか
3. 東京で積んだ経験を活かせる仕事か
4. 生活費を含めた手元に残る額の比較
5. 長く働ける安定性と、地域でのキャリアの広げ方

この5つで比べると、額面の年収だけでは見えない、地方の企業の価値が見えてきます。特に1と2は、年収の下がり幅を大きく左右するため、最初に確認してください。

注意点として、地方では求人の数が限られるため、良い求人が出たときにすぐ動けるよう、早めに情報を集めておくことが大切です。地域の転職に強い転職サービスや、自治体の移住の相談の窓口も、情報の集め先になります。

よくある誤解

「地方に移ると年収が大きく下がるから損」という見方は一面的です。生活費や通勤の時間を含めた実質で比べると、差が縮むことがあります。

「地方にはエンジニアの求人がない」という理解も正確ではありません。数と種類は限られますが、事業会社、地域のSIer、大手の企業の拠点などで求人があります。

「東京での経験があれば地方でも同じ年収になる」という見方も楽観的すぎます。経験は評価されても、給与の仕組みは地方の企業の水準に従います。

まとめ

• 地方の企業への転職では、額面の年収は下がりやすく、実質で比べると差が縮むことがある
• 統計では、東京の所定内給与額は全国計を大きく上回り、多くの道府県は全国計を下回る
• 大手の企業の地方の拠点では、年収の水準を保ちやすい
• 家賃、通勤、車、日々の費用を含めて、手元に残る額で比べる
• 会社の種類、給与の仕組み、経験の活かし方、手元に残る額、安定性の5つで比べる