治療と仕事を両立するエンジニアの年収｜制度と働き方を確かめる5つの手順

病気の治療や定期的な通院を続けながら働くエンジニアにとって、仕事を続けられるか、年収を保てるかは大きな心配です。結論から言うと、治療と仕事を両立しながら年収を保つには、休むか辞めるかの二択で考えず、休暇、時短、在宅勤務、業務の調整を組み合わせて、評価と等級を守る道を先に探すことが大切です。会社の制度を知らないまま辞めると、使えたはずの制度を使わずに年収を大きく落とすことがあります。

この記事は、治療を続けながら働くエンジニアや、これから治療が始まる人向けに、使える制度の種類、年収への影響の出方、会社への伝え方、制度を確かめる5つの手順を整理します。医療や法律、税金の個別の判断には踏み込まず、年収と働き方を守るための確認の順番に絞って説明します。体調を崩して休職した後の復帰については休職から復職したエンジニアの年収と等級で扱っています。

結論：辞める前に、制度の組み合わせを探す

治療と仕事の両立では、辞める判断の前に、会社の制度を組み合わせて働き続ける道を探します。

理由は、退職すると給与がなくなるだけでなく、勤続年数が途切れ、次の会社では有給休暇や休職の制度を使える条件が一から始まることが多いからです。今の会社で積み上げた等級や評価も、転職すると引き継がれません。治療の負担が大きい時期ほど、今の会社の制度を使い切るほうが、年収を守りやすくなります。

具体例として、月に数回の通院が必要な人が、通院の日だけ在宅勤務にし、残りの日は通常どおり働く形にすると、給与を減らさずに治療を続けられます。治療の副作用で疲れやすい時期だけ短時間勤務にし、体調が戻ったら元の勤務時間に戻す形も考えられます。

注意点として、どの制度が使えるかは会社によって大きく違います。就業規則と、人事の窓口で、使える制度を一つずつ確かめてください。治療の見通しや働ける範囲については、主治医の判断を必ず確かめます。

使える制度と年収への影響

治療と仕事の両立で使われる制度は、年収への影響の大きさが制度ごとに違います。

この表の読み方として大切なのは、上の制度ほど年収への影響が小さく、下の制度ほど大きいことです。通院や体調の波に合わせて、まず影響の小さい制度で調整できないかを考え、それでも足りないときに短時間勤務や休職を検討する順番が、年収を守りやすくなります。

注意点として、表は一般的な扱いをまとめたもので、会社独自の病気休暇や、給与の一部を支払う休職の制度がある会社もあります。制度の名前と扱いは、就業規則で確かめてください。

有給休暇の使い方を計画する

通院が定期的に続く場合は、有給休暇の使い方を年単位で計画することが、給与を減らさない基本になります。

厚生労働省の調査では、情報通信業の年次有給休暇の労働者1人平均の取得日数は 12.7日 でした。

この数字の読み方として大切なのは、平均的な取得の日数と、自分が持っている日数を比べ、通院に使える日数がどれだけあるかを見積もることです。通院の予定が年に何日あるかが分かれば、有給休暇でまかなえる日数と、足りない日数が見えてきます。足りない分を在宅勤務や時間単位の休暇で補えないかを考えます。

注意点として、この数字は業界全体の平均で、勤続年数や会社の制度によって持っている日数は違います。時間単位で有給休暇を使える制度がある会社では、半日や数時間の通院にも使えるため、制度の有無を確かめてください。

短時間勤務を選ぶときの年収の考え方

短時間勤務を選ぶときは、給与が勤務時間に応じてどう減るかと、元に戻すときの手続きを確かめます。

理由は、短時間勤務では、勤務時間の割合に応じて基本給が減ることが多く、賞与の計算の基礎も変わることがあるからです。一方で、休職と比べれば、給与が一部でも続き、仕事との関わりも保てます。

具体例として、1日の勤務時間を一定の割合だけ短くする場合、基本給もほぼ同じ割合で減ることが多くあります。治療が落ち着いたら元の勤務時間に戻せる制度なら、減る期間を短く抑えられます。戻すときに、申請してから何か月後に戻れるかを確かめておくと、収入の計画を立てやすくなります。勤務日数を減らす働き方の考え方は週4勤務・短時間正社員のエンジニア年収でも扱っています。

注意点として、短時間勤務の制度は、育児や介護を目的としたものとして設けられ、治療のためには使えない会社もあります。治療を理由に使えるかを、人事の窓口で確かめてください。

評価と等級を守る話し方

治療のために働き方を調整するときは、評価の基準を調整後の役割に合わせてもらうことが大切です。

理由は、勤務時間が減ったり、担当する仕事を軽くしたりしたのに、評価の基準が元のままだと、目標に届かずに評価が下がり、昇給や昇格に影響するからです。評価の期間の途中で働き方が変わる場合は、特に注意が必要です。

具体例として、急ぎの対応が多い障害対応の当番から外れる代わりに、締め切りの調整がしやすい設計や文書の整備を担当するように役割を変える場合、その役割で何を成果とするかを上司と決め直しておきます。そうすれば、調整後の役割でしっかり成果を出したことが、評価に反映されやすくなります。

注意点として、評価の基準をどこまで調整できるかは、会社の評価制度によって違います。話し合った内容は、面談の記録やメールで残しておくと、評価の時期に確かめやすくなります。評価の面談の進め方は昇給額に納得できないときの評価面談でも扱っています。

会社に伝える範囲と相手

治療のことを会社に伝えるときは、伝える相手と範囲を自分で決めてから話します。

理由は、病気の情報は、本人にとって大切な個人の情報で、誰にどこまで知られるかによって、働きやすさが変わるからです。一方で、何も伝えないと、勤務時間の調整や業務の配慮を受けられません。

具体例として、直属の上司には通院の頻度と、避けたい働き方だけを伝え、病名や治療の詳しい内容は、産業医や人事の窓口にだけ伝える形があります。チームのメンバーには、「定期的な通院のため、毎週この曜日の午後は不在にする」とだけ共有すれば、仕事の調整はしやすくなります。

注意点として、会社によっては、治療と仕事の両立を支える窓口や、産業医との面談の仕組みが整っていることがあります。まずはそうした窓口に相談し、伝え方を一緒に考えてもらうと安心です。

休職するときに収入を確かめる

働きながらの両立が難しく、休職を選ぶ場合は、休職中の収入の見通しを先に確かめます。

理由は、休職中に給与が支払われない会社が多く、収入の見通しを立てないまま休職すると、生活の不安が治療の妨げになることがあるからです。休職の期間の上限や、復職の条件も、会社によって違います。

具体例として、休職中に給与が支払われない場合でも、加入している健康保険から、条件を満たせば傷病手当金を受け取れることがあります。会社によっては、独自の上乗せの制度や、団体で加入している保険がある場合もあります。こうした収入を合わせて、休職中の生活費をどれだけまかなえるかを見積もります。

注意点として、傷病手当金の支給の条件、期間、金額は、加入している健康保険組合や協会けんぽに確認してください。税金や社会保険料の扱いも、休職中は変わることがあるため、分からない点は人事の窓口や専門家に確かめます。

制度を確かめる5つの手順

治療と仕事の両立を考え始めたら、次の5つの手順で制度を確かめます。

1. 主治医に、働ける時間、避けたい働き方、治療の見通しを確かめる
2. 就業規則で、有給休暇、病気休暇、短時間勤務、休職の制度を確かめる
3. 人事の窓口や産業医に相談し、使える制度と手続きを確かめる
4. 上司と、勤務時間、担当する業務、評価の基準を話し合う
5. 休職する場合に備えて、休職中の収入の見通しを確かめる

この5つの手順で進めると、治療の予定に合わせて、年収への影響が小さい制度から順に使う計画を立てられます。特に1と2は、何ができるかの土台になるため、最初に確かめてください。

注意点として、治療の状況は時間とともに変わります。一度決めた働き方も、体調の変化に合わせて見直せるよう、定期的に上司や人事と話す機会を持っておくと安心です。

転職を考えるときの注意点

治療をしながら転職を考えるときは、入社直後に使える制度が少ないことを理解しておきます。

理由は、有給休暇は勤続期間に応じて付与されるため、入社直後は日数が少なく、休職の制度にも勤続期間の条件があることが多いからです。治療の予定が詰まっている時期に転職すると、休みが足りなくなることがあります。

具体例として、今の会社で在宅勤務と時間単位の有給休暇を組み合わせて両立できている人が、年収を上げるために転職すると、入社直後は在宅勤務の条件や有給休暇の日数が変わり、両立が難しくなることがあります。転職先の制度を、選考の段階で確かめておくことが大切です。

注意点として、今の会社では両立が難しく、制度が整った会社に移るほうが働き続けやすい場合もあります。今の会社の制度で両立できるかを先に確かめ、そのうえで転職先の制度と比べて判断してください。

よくある誤解

「治療が必要になったら辞めるしかない」という考えは早すぎます。有給休暇、在宅勤務、短時間勤務、休職など、制度を組み合わせて働き続けられることがあります。

「会社に伝えると評価が下がる」という心配も一面的です。伝える範囲を自分で決め、評価の基準を調整後の役割に合わせてもらえば、評価の下がりすぎを防ぎやすくなります。

「休職したら収入はゼロになる」という理解も正確ではありません。条件を満たせば、健康保険から傷病手当金を受け取れることがあります。

まとめ

• 治療と仕事の両立では、辞める前に制度の組み合わせを探す
• 有給休暇、在宅勤務、短時間勤務、欠勤、休職の順に、年収への影響が大きくなる
• 評価の基準を、調整後の役割に合わせてもらう
• 会社に伝える相手と範囲は自分で決め、窓口や産業医に相談する
• 休職する場合は、休職中の収入の見通しを先に確かめる