副業エンジニアの時給はいくら？本業の時給から下限を決める3つの計算

副業エンジニアの時給について、一つの金額を「相場」として示せる公的な統計は確認できませんでした。スキル、契約の形、稼働の条件が案件ごとに違うからです。そのかわり、自分の本業の時給から下限を計算すれば、提示された時給を受けるかどうかは判断できます。

この記事は、フリーランスエンジニアの単価相場を調べながら副業を始めたい人が、いくらの時給なら受けてよいのかを決めるためのものです。副業の目的の決め方や案件の探し方はエンジニアの副業の記事で扱うので、ここでは時給の計算に絞ります。税金の扱いは副業の確定申告の記事を確認してください。

フルタイムの月額平均を時給に割り戻さない

時給の相場を調べようとして、案件サイトに並ぶフルタイム案件の月額の提示単価を、想定の稼働時間で割って時給に直す人がいます。

この数字は、副業の時給の根拠になりません。掲載案件の提示額の平均で、成約額ではなく、主に平日の日中に働く案件が多いと考えられるからです。また、精算の基準の時間数は案件によって違います。月額を時間で割った値は、副業の案件では得にくい条件の時給を見ている可能性があります。

副業の案件は、次の点でフルタイムの案件と違うことがあります。夜間や週末しか動けない、定例会議に出られない、急な対応ができない、稼働の時間が少ないので同じ情報を得るのに時間がかかる、といった制約です。発注者から見ると、同じスキルでも使える場面が限られるので、提示の条件も変わります。

ただし、月額を時間で割った値が無意味というわけではありません。フルタイムの案件に移った場合の水準を確かめる材料にはなります。比べるときは、月額固定と時間精算の記事で精算の条件も確かめてください。

計算1：本業の時給を出す

最初に計算するのは、自分の本業の時給です。これが提示を比べる基準になります。

本業の時給 ＝ 年収 ÷（年間の所定労働時間 ＋ 年間の残業時間）

年収には賞与を含めます。年間の所定労働時間は、年間の所定労働日数に1日の所定労働時間を掛けて求めます。厚生労働省の調査では、情報通信業の1日の所定労働時間は企業平均で 7時間46分、週の所定労働時間は企業平均で 39時間02分、年間休日総数は全産業の労働者1人平均で 116.6日 です。ただし、自分の就業規則に数字があるなら、そちらを使ってください。詳しい出し方は年間労働時間の記事で扱っています。

たとえば診断モデルでは、実務3〜5年、上場・大手、東京、スコア60の条件を 552〜647万円 と置いています。これは統計ではなくモデルの推定で、実際の計算には自分の支払金額を使ってください。推定を使えるのは、自分の年収が市場の水準からどのくらい離れているかを確かめる場面です。

計算2：副業の時給の下限を決める

本業の時給が出たら、副業で受けてよい時給の下限を決めます。同じ時給でも、副業は本業より手元に残りにくいことを計算に入れます。

副業の下限 ＝ 本業の手取り時給 ÷（1 − 副業に増える税の割合）＋ 時間あたりの経費

本業の手取り時給は、源泉徴収票の支払金額から税と社会保険料を引き、年間の労働時間で割った値です。税の増分の割合は、人の例で決めず、国税庁の確定申告書等作成コーナーか税理士に確かめてください。また、本業の所得が大きいほど、副業の所得に重くかかる場合があります。この点は副業の確定申告の記事で確かめられます。

時間あたりの経費には、副業で使うパソコンやソフトウェアの費用のうち、副業の分を入れます。本業で会社のものを使っている人は、就業規則で副業に使えない場合があるので確認し、使えなければ機材の費用が別にかかります。

この下限は、目的が収入の場合の基準です。目的が違うなら別の基準を置きます。

目的を決めずに下限を割ると、後から「割に合わない」と感じやすくなります。低い時給で受ける場合は、期間と得たいものを決めておくと、続けるか判断しやすくなります。

計算3：提示の実質時給を出す

提示された時給がそのまま受け取れるとは限りません。報酬に含まれない時間を足して、実質の時給を確かめます。

実質時給 ＝ 報酬 ÷（作業時間 ＋ 打ち合わせ ＋ 調査と環境構築 ＋ 修正 ＋ 請求の事務）

この考え方はエンジニアの副業の記事でも扱っています。この記事で補足したいのは、契約の形によって計算のしかたが変わることです。

発注者に見積もりを出すときは、作業時間に余裕を見ておきます。経験の少ない領域なら、調査の時間は想定より増えるものです。始めの1か月は実際の時間を記録して、見積もりとの差を確かめてください。差が大きければ、次の更新で単価か作業範囲を見直す根拠になります。

時給が決まる条件を知っておく

時給の提示は、スキルの高さだけで決まるわけではありません。次の条件で、同じ人でも提示が変わることがあります。交渉の材料になるので、案件を受ける前に確かめます。

1つ目は担当する範囲です。指示された実装だけの場合と、設計の判断や技術選定を任される場合では、発注者が得るものが違います。2つ目は動ける時間帯です。平日の日中に連絡が取れる人と、夜間だけの人では、依頼できる仕事の幅が変わります。3つ目は稼働の量と継続の期間です。週の時間が少ないと、発注者は引き継ぎと調整の負担が増えます。4つ目は発注者の種類で、直接の取引か、紹介の仲介があるのかによって、受け取る金額が変わります。マージンの考え方はマージン率の記事で扱っています。

副業で時給を上げたいなら、次の順番で検討します。

1. 実装だけでなく、判断を伴う範囲の仕事に広げる
2. 時間帯と連絡の条件をはっきりさせて、発注者の不安を減らす
3. 稼働の時間をまとめて確保するか、作業の単位を切り分ける
4. 成果を説明できる資料を作り、更新の時に交渉する

週に使える時間を増やせる人は、週3や週4の働き方も比べられますが、これは副業とは別の判断です（週3・週4案件の記事）。

本業の残業と比べる

見落としやすいのが、本業で残業した場合との比較です。残業代が出る人なら、副業の代わりに残業を選ぶという比較もできます。労働基準法では、法定時間外労働の割増賃金率は月60時間以下で 25% 以上、月60時間超で 50% 以上と定められています。

つまり、収入だけが目的なら、副業の下限は残業単価より高く置く理由があります。固定残業代が含まれる人は、残業しても金額が増えない場合があるので、みなし残業の記事で実質の時給を確かめてください。一方で、残業が発生しない人や、経験を求めて副業をする人には、この比較はそのまま当てはまりません。

雇用と業務委託で時給の意味が違う

副業には、雇用される形と、業務委託などで受ける形があります。同じ時給と書かれていても、中身が違います。厚生労働省の案内では、雇用の副業は本業と労働時間が通算され、法定労働時間を超えた分の割増賃金などのルールが関わります。一方で、事業主、委任、請負など、労働時間の規制が適用されない働き方の時間は通算されません。

ただし、契約の名前だけで決まるわけではありません。実態が労働契約なら労働基準法などが適用されます。業務委託と書かれていても、働き方が雇用に近い場合は確認が必要です。個別の判断は、労働基準監督署や社会保険労務士に確認してください。

会社への届出も必要です。厚生労働省の案内では、副業を始める前に就業規則などで定められた方法で届け出るとされています。モデル就業規則では、労務提供上の支障がある場合や企業秘密の漏洩、競業などについて制限できるとしています。時給を計算する前に、自分の会社の規則を確かめてください。

また、業務委託の副業で受け取る報酬は、給与とは税金の扱いが異なります。請求額がそのまま手元に残るわけではないので、計算2の下限を使ってください。

受けるかどうかの判断例

3つの計算を実際の判断に使う流れを示します。ここでは金額を記号で置きます。本業の時給を H、残業単価を O、副業の下限を L、提示の実質時給を R とします。

金額が基準を満たしていても、本業の評価や睡眠の時間を削ってしまうなら、続ける価値は下がります。副業の記事の終了の基準も合わせて確かめてください。単価を上げることが目的なら、本業の評価を上げることや、転職による年収の変化も比較の対象です。

この記事の数字が当てはまらないケース

この記事の時給の計算は、会社員のエンジニアが業務委託または雇用の副業を受ける場合を想定しています。公務員や兼業の規定が厳しい職場の人、学生、事業としてすでに複数の取引先を持つ人は、前提が異なります。

月額平均単価は掲載時の提示額の平均で、副業の時給ではありません。労働時間と休日の統計は情報通信業または全産業の平均で、エンジニアに限った値ではありません。割増賃金率は法定の下限で、実際は勤務先の規定と労働時間の形で変わります。推定レンジは診断モデルの計算です。税額は個人の条件で変わるので、税理士か税務署に確認してください。

提示を受ける前の最終チェック

• 本業の時給を源泉徴収票と勤怠の記録で計算した
• 残業単価と比べた
• 税と経費を含めた副業の下限を決めた
• 副業の目的を一つに決めた
• 打ち合わせと修正の時間を入れて実質時給を計算した
• 雇用か業務委託かを確かめた
• 就業規則を確認し、必要な届出を済ませた
• 1か月後に実際の時間で見直す日を決めた

本業の時給の基準が低いと感じたら、副業の前に本業の年収が市場より低くないかを確かめる方法もあります。