プログラミングスクールで年収は上がるか｜費用を回収できる3つの条件

プログラミングスクールで年収が上がるかについて先に結論を書くと、スクールを修了したという事実だけでは年収は決まりません。費用を回収できるかは、今の年収との差、入社先と担当する仕事、学ぶ間に減る収入という3つの条件で変わります。

入社後の年収の推移は未経験エンジニアの年収にまとめています。この記事は、未経験からエンジニアを目指す人が、スクールにお金を払うと自分の年収と収支がどう変わるかを判断するためのものです。特定のスクールの評価はしません。独学や職業訓練との学び方の違いは30代未経験の転職でも扱っているので、ここでは金額の見積もりに集中します。

スクール修了者の年収は統計で確かめられない

スクール修了者だけの年収や、受講の前後でいくら変わったかを示す公的統計は見当たりません。公的統計は業種や職種で集計していて、学習の経路を区別していないからです。

そのため、広告や紹介サイトで「受講後に年収が上がった」という数字を見たときは、次の点を確かめます。対象は修了者全員か、転職に成功した人だけか。年収は提示額か、実際の支払額か。比較の前の年収は誰の、いつの金額か。たとえば、途中でやめた人や転職しなかった人が母数から外れていれば、数字は高く出ます。

その数字がうそだとは限りません。ただ、母数が示されていない場合は、自分に当てはまる見込みとしては使えないと考えてください。代わりに使えるのは、自分の源泉徴収票と、応募する求人の提示額です。

未経験の出発点を今の年収と比べる

最初に見るのは、未経験で入ったときの年収と、今の年収の差です。回収の計算は、この差で大きく変わります。当サイトの診断モデルで、未経験、東京、スコア50（配点の中間で、同じ経験年数の中位ではない）の推定を企業タイプごとに示します。

この表は統計ではなく、公開統計を参考に係数を置いたモデルの推定です。スクールを出た人の実績でもありません。また、未経験の求人が同じように全企業タイプにあるとも言えないので、入りやすさは企業タイプで違い、この表からは分からないと考えて読んでください。

比較の材料として、dodaの調査で正社員の平均年収は20代が 365万円、30代が 454万円 です。全職種の平均なので、エンジニアに限った数字ではありません。ただ、表と並べると、30代で今の水準が平均に近い人は、入社時に年収が下がる可能性を見ておく必要があることは分かります。20代でも、今の年収が表の下の行より高ければ同じです。

費用を回収できる3つの条件

スクールの費用を回収できるかは、次の3つの条件で決まります。

1. 今の年収との差：入社後の年収が今を上回るまで、どれくらいかかるか
2. 入社先と仕事：入社後2〜3年で、年収が伸びる経験を積めるか
3. 学ぶ間の収入：働きながら学べるか、離職や時短で収入が減るか

差がつく理由は、受講料だけが費用ではないからです。たとえば、受講料が安くても、離職して学べばその期間の収入がなくなります。受講料が高くても、働きながら修了できて、転職後の年収が今より高ければ、回収は早くなります。受講料だけを比べると、大きな費用を見落とすことがあります。

逆に、3つの条件のどれも満たさない場合もあります。その場合は、後の節で扱う無料の学習や公的な訓練から始めるほうが、失敗したときの負担を小さくできます。

回収年数を自分の数字で計算する

回収年数は、次の式で概算できます。

回収年数 ＝ 総費用 ÷（転職後の年収 − 今の年収）

総費用は、次の項目を足して、受けられる給付を引いたものです。

• 受講料、入学金、教材費
• 学習に使うパソコンなどの機材費
• 離職や時短で減る収入（減った月の給与の差額を合計する）
• 給付金など、受けられる見込みの金額（この項目は引く）

計算のために、総費用を C、年収の差を D とします。D がプラスなら、回収年数は C ÷ D です。たとえば D が C の半分なら2年で回収できます。D がゼロかマイナスなら、この式は使えません。次の節のように、年ごとの差を累計します。

ここでの年収は額面です。税金や社会保険料を引いた手取りでの回収は人によって変わるので、この計算には入れていません。受講料の税務上の扱いなど個別の判断は税理士に確認してください。また、給付金は給付なしの場合と給付ありの場合を並べ、給付なしでも成り立つかを先に確かめます。

年収が一度下がるときは累計で見る

未経験で入ると年収が一度下がる人は、1年目の差だけで判断しないでください。上がるのは2年目以降なので、累計で比べる必要があります。中小の受託・SIerを例に、診断モデルの推定を経験年数で並べます。

この表の推定はスコア50の場合で、経験を積めば自動的に上がることを示すものではありません。使い方は次の順番です。

1. 今の仕事を続けた場合の年収を、毎年の見込みとともに書く
2. 転職した場合の年収を、1年目は実際の提示額、2年目以降は控えめな見込みで書く
3. 2つの差を年ごとに足していく
4. 累計がゼロを超えて、さらに総費用を上回る年を探す

大切なのは、今の仕事を続けた場合の年収も伸ばして比べることです。今の年収を据え置きにすると、転職の効果が大きく見えます。たとえば、今の仕事でも昇給があるなら、その分を入れてください。

注意点として、途中で転職することや独立することは、この計算では考えていません。5年を超える先の見込みは精度が落ちるので、5年以内に累計がプラスになるかを一つの目安にします。5年で届かなくても、仕事を変える理由が年収以外にあるなら、それは別の判断です。

入社先の差は経験を積むほど金額で開く前提で見る

入社先は1年目の提示額だけでなく、その後の伸びも比べてください。スキルの高さが年収になるには、それを担当する仕事が必要だからです。未経験から3年ほどの範囲で、東京、スコア50のSESと上場・大手の推定を並べると、SESは未経験 286万円、実務3〜5年 446万円 で、上場・大手は未経験 370万円、実務3〜5年 578万円 です。モデルの推定で、差が開くのは固定の係数を掛けているためです。実績ではなく、入社のしやすさや実際の配属も反映していません。

入社前に確かめるのは、次の点です。テストや監視などの仕事から、どんな条件で開発の仕事へ移れるのか。1人で担当する範囲はいつごろから広がるのか。同じ経路で入った人は3年後に何を担当しているのか。これらに具体的に答えられる会社なら、伸びの見当がつきます。

スクール経由の紹介先を選ぶときも、同じ質問が使えます。紹介先がSESや客先常駐に多いこと自体は悪いことではありません。ただし、配属先が選べるのか、案件が変わるときに希望を聞いてもらえるのかで、経験の幅は変わります。働き方の差は企業タイプ別の年収相場、最初の会社の選び方は未経験の最初の会社選びを参考にしてください。

費用を下げる公的な制度

費用を下げる方法として、公的な制度を確認します。ただし、制度があることと自分が使えることは別です。申し込む前に窓口で確かめてください。

教育訓練給付は、厚生労働大臣が指定した講座を修了するなどの要件を満たした人に、受講費用の一部が支給される制度です。講座の種類によって給付の内容が違い、すべてのスクールや講座が対象ではありません。対象の講座は教育訓練講座検索システムで探し、手続きは住所地のハローワークで行います。支給の要件は人によって違うので、受講を申し込む前にハローワークで自分が対象かを確認してください。

公的職業訓練（ハロートレーニング）は、ハローワークに登録して仕事を探している人などが主な対象で、受講料は原則無料です。テキスト代などは自己負担で、1年以上のコースなどには有料のものもあります。IT関連の訓練もありますが、地域と時期によって内容が違います。

注意点は、制度を使えば転職の結果まで保証されるわけではないことです。公的な訓練の場合、学ぶ内容が応募したい求人に合うかは別に確かめます。カリキュラムだけで決めず、修了後に何を作れるのかまで見てください。

契約前に確かめること

契約前の確認で見るのは、受講料の総額、途中でやめる場合の条件、転職保証の条件の3つです。スクールごとの評価はここではしません。確認の順序だけを示します。

消費者庁の案内によると、パソコン教室は、期間や金額が一定の基準を超えると特定継続的役務提供に当たります。この場合、書面を受け取った日から8日以内ならクーリング・オフができ、その後も中途解約が可能で、事業者が請求できる金額に上限があります。自分の契約がこの対象に当たるかは、講座の形態や金額で変わるので、契約書を持って消費生活センターに確認してください。

転職保証があるスクールは、次のように質問を具体的にします。保証の対象になる年齢の範囲はどこまでか。指定の求人を断ると保証から外れるのか。返金はいつ、いくらか。紹介先の企業タイプはどのような割合か。これらが書面で確かめられないなら、保証の価値を計算に入れないほうが安全です。

申し込む前に試せること

お金を払う前に、費用のかからない形で適性と求人を確かめておきます。申し込んでから合わないと分かると、回収の計算そのものが成り立たなくなるからです。

1つ目は、無料の教材で簡単なものを作ることです。つまずいたときに自分で調べて直す作業を続けられるかどうかが分かります。2つ目は、応募したい未経験向け求人を5件ほど読むことです。応募条件、想定年収、配属の説明を並べると、スクールで何を身につけるべきかがはっきりします。3つ目は、無料のカウンセリングで質問をすることです。前の節の質問に答えられるかどうかで、契約の判断材料が増えます。

市場の環境も見ておきます。情報処理・通信技術者の有効求人倍率は 1.33倍（令和8年8月） で全職業の 1.06倍 を上回ります。一方で前年同月比を見ると、新規求人数は -3.4% と減り、新規求職件数は 11.1% 増えています。経験者も含めた数字で、未経験の入りやすさを直接示すものではありませんが、この職業を希望する求職者が増えている分、修了しただけでは差がつきにくいと見ておくと安全です。

この計算が当てはまらないケース

今の仕事が情報システムや業務システムに近い人は、この記事の前提より有利になることがあります。前職の業務知識を評価されると、未経験の出発点と同じ提示にならない場合があるからです。社内で異動できるなら、スクールに通う前に社内の制度を確かめてください。

新卒で就職活動をしている人も前提が違います。今の年収との差を比べるのではなく、初任給の比較になります。学歴別の統計や企業ごとの差は新卒の初任給に差がつく条件を参照してください。

副業の収入を目的に学ぶ人にも、この計算は合いません。受講料は売上から回収する形になり、案件を得られるかどうかが別の問題になるからです。また、表の金額は東京の推定なので、地方では今の年収も提示額も変わります。必ず実際の求人の金額で計算してください。

申し込む前の最終チェック

• 今の年収を源泉徴収票で確かめた
• 応募したい求人を読み、提示額の幅を確かめた
• 受講料に加えて、減る収入まで含めて総費用を出した
• 年収が下がる場合は、5年分の累計で比べた
• 入社後2〜3年の仕事の変化を、紹介先や求人で確かめた
• 給付の対象かをハローワークで確かめた
• 解約の条件と保証の条件を書面で読んだ

スクールに通うかどうかは、スクールの評判より、自分の数字で決まる部分が大きい判断です。診断で今の条件のレンジを確かめると、差の見当をつける材料になります。